40代で書類選考に落ち続けるのは年齢のせい？見直すのは応募先と書類

40 代で転職活動を始めて数か月。勧められた求人に 20 社ほど出して、書類が通ったのは 2 社だけ。40 代は年齢で落とされる、という記事を読むたびに、書き方を直せばいいのか、年齢だから仕方ないのか分からなくなる。

20 社で 2 社、つまり 1 割は、40 代の転職者と比べても低めです。 2024 年に転職した 40 代は、応募した求人の約 4 割で面接まで進んでいました。採用担当者の 8 割強は年齢の希望範囲を持ち、満たさない人は採らないことが多かったという回答が過半なので、年齢は効いています。ただ、同じ職種の経験年数も同じくらい厳しく見られていて、どの会社が年齢で落としたかは外から分かりません。だから、原因を年齢だけに置く前に、自分の経験と合わない求人への応募が混ざっていないかを先に疑う、というのがこの記事の見立てです。 見分けるには、通った会社と落ちた会社で、応募資格の必須の要件を満たしていたかを比べます。出し直すなら、必須に合う求人に寄せ、職務経歴書を求人の必須の言葉で書き直し、10 社前後出したところで一度見直します（10 社は書き手の目安です）。

20 社で 2 社は、40 代の転職者と比べても低め

比べる数字の 1 つ目は、2024 年に転職した正社員の調査です。40 代（384 人）は、直近の転職活動で平均 8.8 件の求人に応募し、3.4 件で面接を受けていました。応募の約 4 割で面接まで進んだことになります。20 代・30 代は約 5 割でした（マイナビ「転職動向調査2025年版（2024年実績）」、2026 年 11 月 4 日に確認）。この約 4 割は書類の通過率そのものではありません。面接の前に自分で辞退した応募（40 代で応募の約 1 割）も、面接に進まなかった側に入っています。また、転職を終えた人だけの数字で、まだ決まっていない人は入っていません。

2 つ目は、人材紹介を使って内定まで行った人の数字です。doda のエージェントサービスで 2025 年 4 月〜2026 年 3 月に内定を得た人は、内定までに平均 31.9 社に応募していました。doda は書類と一次面接の通過率から、内定 1 社のためには面接 5 社、そのためには応募 27 社が必要と試算しています（「「何社受ける？」転職成功者の平均応募社数、書類や面接の通過率は？｜転職ならdoda（デューダ）」、2026 年 11 月 4 日に確認）。27 社に応募して面接 5 社なので、計算すると 2 割弱です。こちらは全年代の数字です。

2 つの数字は、対象も数え方も違います。1 つ目は 40 代の転職者の、本人の辞退も含む面接率で、2 つ目は全年代の内定者についての試算です。並べて差を説明することはできませんが、1 割はどちらと比べても下にいます。検索すると、40 代で 20 社以上に出して書類が通ったのは数社だった、という声もあります。出し方のどこかを直す余地がある数字です。

採る側は年齢も見る。同じくらい厳しく見るのが同じ職種の経験年数

年齢はやはり見られています。2025 年に中途で 1 人以上採った採用担当者（1,357 人）に、応募条件として当初求めていたものを聞いた調査では、「年齢が、希望範囲内であること」が 83.2% でした。求人票に年齢の上限を書くことは原則できないので、求人票に書かれていなくても、担当者が年齢の希望を持っていることはありえます。

年齢を求めていた担当者に、希望範囲に入らない人をどうしたかを聞くと、「採用しないことが多かった」が 55.9%、「最終的に採用したケースが多かった」が 44.1% でした。満たさない人は採らないことが多かったという回答が過半で、年齢は効いています。ただ、応募条件として最も多く挙がったのは同じ職種の経験年数（86.8%）で、それを求めていた担当者のうち、満たない人を最終的に採ったケースが多かったのは 42.4% と、年齢とほぼ同じでした。同じ職種の経験年数も、年齢と同じくらい厳しく見られています（マイナビ「中途採用状況調査2026年版（2025年実績）」、2026 年 11 月 4 日に確認）。同じ調査の別の設問では、2026 年に中途採用を行う予定の担当者（1,431 人）のうち、40 代の採用に積極的と答えたのは 78.7% でした。

この調査からは、個々の会社が年齢で落としたのか、経験で落としたのかは分かりません。

募集・採用での年齢制限は原則として禁止されていて、求人を年齢不問としながら、書類選考や面接で年齢を基準に採否を決めることも法の規定に反します（「募集・採用における年齢制限禁止について｜厚生労働省」）。定年を上限にした募集や、経験を問わず若い人を長く育てる募集など、年齢の制限が認められる例外もあります（例外の中身は35 歳転職限界説についての記事で扱っています）。ただ、落ちた会社が年齢で切ったかどうかは、外からは確かめられません。年齢は今から変えられないので、直すなら応募先と書類です。求人票から会社が想定する年齢を読む所は、「年齢不問」の求人についての記事で扱っています。

年齢か応募先かは、通った会社と落ちた会社の応募資格を並べると見えてくる

例として、40 代前半で非上場の部品メーカーの経理を続けてきた人を考えます（架空の例です）。単体の月次・年次決算と税務の周辺はずっと担当してきましたが、グループ会社が無いので連結と開示の経験はありません。勧められるまま、上場企業の開示担当や経理マネージャー候補にも広く出していました。

この人の場合は、通った会社と落ちた会社の応募資格を見比べると原因が分かります。通った会社の応募資格では、必須が月次・年次決算の経験で、連結や開示は歓迎の側に書かれていた。落ちた会社の多くは、連結決算や開示書類の作成の実務経験を必須に書いていた。こう並ぶなら、年齢より手前で、出した先の選び方で落ちています。書類をどう書いても、やったことの無い実務経験は埋まりません。

並べるのは、各社の応募資格の必須の部分と、出した職務経歴書のどこにその言葉があったかの 2 つです。結果は、だいたい次の 2 つのどちらかに寄ります。

並べた結果	読み方	次に直すところ
落ちた会社の多くは、必須のどこかを満たしていなかった	年齢より手前の、選び方で落ちている	必須を満たす求人に絞って出し直す
必須を満たしていた会社でも、ほとんど落ちている	書類の見せ方か、年齢か、他の応募者か。どれが原因かは外から分からない	職務経歴書で、求人の必須の言葉を目に付く所に書く

必須を満たしていたのに落ちた会社が 2〜3 社あっても、それだけで書類の問題とは決められません。年齢がどう扱われたか、他にどんな応募者がいたかは、外から見えないからです。1 社ずつ、出した書類と求人票を突き合わせるなら、書類選考に落ちた理由を AI で突き合わせる記事の手順が使えます。

出し直す先は、応募資格で何が必須で何が歓迎かを見て選ぶ

見るのは求人の名前ではなく応募資格の書き方で、どの経験が必須に書かれ、どれが歓迎に回されているかです。

当サイトの掲載求人（2026 年 11 月 4 日時点で掲載中の、職種名に経理を含む求人、会社単位）で応募資格の欄を数えると、経験の条件のうち主なものは、次の割合で書かれていました。割合は丸めています。

応募資格に書かれていること	応募資格に書く会社	必須として書く会社
決算（月次・年次・決算業務など）の経験	約半分	4 割弱
連結か開示の経験	約 3 分の 1	2 割弱
マネジメント・管理職・部下の経験	約 35%	約 2 割

連結や開示に触れる会社の中にも、必須にはせず歓迎にとどめている会社があります。連結と開示の経験が無い人は、この表の 2 行目を必須に書く求人だけを外せば、残りの求人には応募できます。必須の書き方は、「連結決算（親会社側）の実務経験」「上場会社連結経理の実務経験」のように、実務経験を求める形でした。連結を勉強中と書いても、実務経験を求める必須は満たせません。上場企業の開示担当のように、仕事そのものが連結や開示の求人は、必須の欄を確かめてから出すかを決めます。

マネージャー候補の求人も、全部をやめる必要はありません。マネジメントの必須には、「3名以上のメンバーをマネジメントした経験」「経理財務系部門のマネジメント経験3年以上」のように、人数や年数が付くものがあります。自分の部下の人数や年数がその条件に届くなら出せますし、満たせないなら外します。部下のいない役職をどう書くかは、部下のいない管理職の書き方の記事で扱っています。経理の求人の見分け方全体は、経理の求人についての記事にまとめています。

経理から離れて、経験の無い職種に移ることも考えているなら、出し直す先の考え方が変わります。上で触れた 40 代の採用に積極的という 78.7% は採用全体の値で、同じ調査で前職と業種も職種も違う人の採用に限ると 42.9% でした。そちらは40 代で未経験の職種に移る記事で扱っています。

職務経歴書は、求人の必須の順に並べ、必須と同じ言葉を目に付く所に置く

書類で落ちている時に先に直すのは、並べる順と言葉です。担当業務を「月次決算」「年次決算」「固定資産管理」と項目名だけで並べていると、求人の必須に書かれた経験をどこまで持っているかが、読む側にすぐ伝わりません。出す求人の必須の順に並べ替え、必須と同じ言葉を各行の頭に置き、その後にどこまで任されていたかを短く書きます。必須に月次・年次決算の経験とある求人に、上の架空の例の人が出すなら、次のような形です。〇の所は自分の数字です。

月次決算（単体）: 仕訳の確認から試算表、経営会議用の資料作成まで担当。毎月〇営業日で締め

年次決算（単体）: 決算整理から決算書の作成まで。監査法人・税理士の対応

税務: 法人税・消費税の申告書作成の補助（税理士とのやりとり）

固定資産: 〇件の台帳管理と減価償却の計算

主任として: 部下〇名の業務の割り振りと仕訳のチェック

マネジメントの必須に人数が付いた求人に出すなら、部下の人数の行を上に上げます。同じ業種の経験年数は採用担当者の 8 割強が応募条件に挙げているので（全業種での回答）、同業に出すなら業界での年数も書きます。必須と同じ言葉を置くのは、やった業務に限ります。工場から上がる原価の数字を受けて仕訳していただけなら、原価計算の経験とは書きません。実績を数字で書く方法は、職務経歴書の実績を数字で書く記事で扱っています。

エージェントには、紹介してほしい求人を条件の形で伝え直す

勧められた求人に広く出していたなら、エージェントへの伝え方も変えます。単体決算の求人に寄せたい、と伝えるだけでは、どんな求人なら合うのかが伝わりません。並べて分かったことを、そのまま条件にして渡します。例の人なら次のような形です。

月次・年次決算の経験が必須で、連結・開示は歓迎の求人を紹介してください。マネジメントが必須なら、部下〇名で満たせるもの。年収は、幅の下限が〇〇万円前後のものを希望します。

エージェントからの紹介は受け続けながら、同業のメーカーなどの求人を自分でも探して応募先に加えて構いません。

年収が下がるかは、求人の年収の幅と今の年収を比べて見る

条件の合う求人に寄せると年収が下がるのでは、という心配は残ります。40 代の応募者に年収の幅のどこで提示するかは会社が決めることで、求人票からは分かりません。手元に、上場企業と非上場の会社のどちらが高めかを示す数字もありません。

比べられるのは、求人の年収の幅と今の年収の位置関係です。幅の上限が今の年収に届かない求人は、どう提示されても今より下がります。幅の中に今の年収が入る求人は、どこで提示されるかしだいです。下限が今の年収を上回る求人なら、下がる心配はほぼありません。幅の中に今の年収が入る求人は、応募する前にエージェントに、今の年収ならこの幅のどのあたりになりそうかを聞いておくと、応募した後で迷わずに済みます。幅の読み方は求人の年収の幅についての記事、40 代の転職で年収がどう変わるかは40 代の転職と年収の記事で扱っています。

10 社前後で一度、面接まで進んだ数を見る

20 社は多すぎる数ではありません。2024 年に転職した 40 代の平均の応募は 9 件弱、エージェント経由で内定まで行った人は平均 30 社前後でした。ただ、同じ選び方のまま数を増やしても、必須を満たさない応募が増えるだけで、通る割合は上がりません。

選び方を変えて応募し直すなら、10 社前後に出したところで、面接まで進んだ数を一度見ます（10 社は書き手の目安です）。自分で辞退した応募は、進まなかった側に数えます。2024 年に転職した 40 代は、全部の応募のうち約 4 割で面接まで進んでいました。10 社に当てはめると 4 社ほどなので、必須を満たす求人に絞った 10 社で 3〜4 社が面接まで進んでいれば、出し方は大きく外れていないと見てよい、というのが書き手の目安です。必須を満たす求人に絞っても 1 割前後のままなら、そこで書類の見せ方や年齢を疑います。

よくある質問

40代の書類選考の通過率はどれくらい？

年代別の書類通過率を示す公的な数字は見つかりませんでした。近い数字では、2024 年に転職した 40 代は、応募した求人の約 4 割で面接まで進んでいました（20 代・30 代は約 5 割）。面接の前に本人が辞退した分も含んだ割合で、書類の通過率そのものではありません。エージェント経由で内定まで行った人（全年代）の数字から計算すると、応募のうち面接に進むのは 2 割弱です。

40代は何社くらい応募するもの？

2024 年に転職した 40 代の平均は 8.8 件でした。エージェント経由で内定を得た人（全年代）は平均 31.9 社に応募しています。対象も数え方も違う 2 つの調査なので、数字は大きく違います。数を増やす前に、応募した求人の必須を満たしていたかを見ます。

年齢で落とされたかどうかは分かる？

分かりません。年齢不問としながら書類選考で年齢を基準に採否を決めることは法の規定に反します（定年を上限にした募集などの例外はあります）。ただ、落ちた理由は外からは確かめられず、問い合わせても返ってこないことがあります。分かるのは、必須の要件を満たしていた応募と満たしていなかった応募で、落ち方に偏りがあるかどうかです。

落ちた会社にもう一度応募してもいい？

再応募を受け付けるかどうかは会社ごとに違います。必須を満たしていたのに落ちた会社に、書き直した職務経歴書で出し直したい時は、エージェントか採用の窓口に、再応募できるかを先に聞きます。

「年齢不問」と書いてある求人なら、年齢で落とされない？

求人票に年齢の上限を書くことは原則できないので、年齢不問の表示だけでは会社の想定は分かりません。当サイトの掲載求人でも、経理の求人で応募資格に年齢の上限を書く会社はほとんどありませんでした。求人票のどこに想定する年齢が表れるかは「年齢不問」の求人についての記事、35 歳を境に何が変わるかは35 歳転職限界説についての記事で扱っています。

但し書き

40 代の「約 4 割」は、マイナビの転職動向調査 2025 年版（2024 年に転職した 20〜50 代の正社員 1,500 人、インターネット調査）で、面接を受けた数を応募した数で割った割合（40 代 38.9%）です。書類選考の通過率ではなく、面接の前に本人が辞退した応募（40 代で応募の 9.9%）も分母に入っています。転職を終えた人だけが対象です。同調査の 2026 年版には同じ項目が見当たらなかったため、2025 年版を使いました
doda の「2 割弱」は、doda が公表した「応募 27 社・面接 5 社」の試算から書き手が計算した値で、doda 自身は割合を書いていません。対象は doda のエージェントサービスで内定を得た人で、年代別の値は確かめられませんでした
採用担当者の数字は、マイナビの中途採用状況調査 2026 年版（2025 年に中途採用を担当した人事担当者 1,500 人のうち、1 人以上採用した 1,357 人）の回答です。「応募条件として求めていた」は担当者が求めていた条件を聞いたもので、求人票に書いた条件かどうかや、書類選考で実際に落とした理由かどうかは、この設問からは分かりません。「最終的に採用したケースが多かった」の割合は、その条件を求めていた担当者が分母です
「10 社前後」と「3〜4 社」は書き手の目安です。3〜4 社は、2024 年に転職した 40 代の全部の応募での面接率（約 4 割）を 10 社に当てはめた数で、必須を満たした応募だけの面接率を示す調査はありません
40 代の採用に積極的という 78.7% は、2026 年に中途採用を行う予定の担当者 1,431 人への別の設問で、年齢の条件を聞いた 1,357 人とは分母が違います
当サイトの数字は、2026 年 11 月 4 日時点で掲載中の、職種名に経理を含む求人を会社単位で数え、割合を丸めたものです。応募資格の欄だけを数え、「必須の部分」は欄の中で最初に「歓迎」と出てくる所より前で近似しました。歓迎の見出しが無い欄は全文を必須として数えたので、必須の割合は高めに出ている可能性があります。決算の行は、月次決算・年次決算・決算業務のほか、連結決算の実務経験のように決算の近くに経験と書いたものも拾っているので、単体の決算だけの条件の割合ではありません。当サイトの求人は人材紹介や求人媒体を経由したもので、経理の求人全体の割合ではありません
本文の例の人物（40 代前半の部品メーカーの経理）と職務経歴書の書き方、エージェントへの伝え方は、説明のための架空の例です