転職の判断

会社が赤字でも希望退職を待った方が得?先に転職するか決める目安

会社が赤字続きで希望退職の噂がある人向けの記事です。待った方が得になるのは、募集が出る・自分が対象に入る・割増がある・会社都合の扱いになる、の 4 つがそろった時だけ。次の仕事を決めてから辞めるなら失業手当の差はほとんど使いません。すぐ動くべき時、つぶれた時に戻るお金の上限、在職中の進め方もまとめました。

公開 2026年11月11日 · PREVIO 編集部

この記事で分かること

  • ・賞与の減額や人が減っても補充されないことは、転職活動を始める合図。本当に急ぐのは、月給の遅れなど雇用保険の判断基準に書かれた事実が起きた時
  • ・「待った方が得」が成り立つ 4 つの条件と、次の仕事を決めてから辞めるなら失業手当の日数の差はほとんど使わないこと。待っている間につぶれた時に戻るお金の上限
  • ・在職中に求人を見始め、応募に切り替える時と区切りを決めておく進め方。年収の下限を月給だけで決める考え方
目次開く
  1. 01賞与の減額や補充なしは、転職活動を始める合図
  2. 02本当に急ぐのは、月給が遅れた時
  3. 03希望退職を待って得をするには、何がそろえばいい?
  4. 04次の仕事を決めてから辞めるなら、失業手当の差はほとんど使わない
  5. 05待っている間に会社がつぶれると、給料と退職金は全額は戻らない
  6. 06在職中に求人を見始めて、応募に切り替える時を決めておく
  7. 07年収の下限は、月給だけで家計をまかなえるかで決める
  8. 08噂の段階で手元にそろえておくもの
  9. 09よくある質問
  10. 10この記事の数字と出典について

地方の印刷会社で法人営業を 12 年、38 歳。朝礼で社長が「3 期連続の赤字」と話し、賞与は 2 回続けて寸志、辞めた人の補充もない。社内では来年、希望退職を募るという噂が流れていて、上司は「割増がつくなら待った方が得だ」と言う(例は架空です)。

賞与が寸志になった、補充がない、というだけなら、まだ「もう時間がない」段階ではありません。転職活動を始める合図です。すぐ動くべきなのは、月給が支払日より遅れた時のように、雇用保険の判断基準に書かれたことが起きた時です。

希望退職を待って得になるのは、募集が実際に出る、自分が対象に入る、割増がある、雇用保険で会社都合と同じ扱いになる、の 4 つがそろった時だけです。次の仕事を決めてから辞めるなら、会社都合で増える失業手当の日数もほとんど使わず、残る得は割増の額だけです。それを当てにして待つ理由は弱く、在職中に求人を見始めて、待つ道も残しておくのが答えです。

賞与の減額や補充なしは、転職活動を始める合図

赤字が続いているだけでは、会社が沈むかどうかは決まりません。国税庁の会社標本調査では、令和 6 年度分の活動中の内国普通法人のうち 60.3% が欠損法人でした(国税庁「令和6年度分 会社標本調査結果について (報道発表資料)」)。赤字の年があっても事業を続けている会社は珍しくありません。

倒産の予兆として挙げられる次のことも、それだけで「もう時間がない」とまでは言えません。

  • 賞与が減った、寸志になった
  • 人が辞めても補充がない
  • 壊れた設備を買い替えず、修理でしのいでいる
  • 社長が銀行の人と会う回数が増えた

これらが倒産とどのくらい結びつくかを示す統計はありません。ただ、会社が苦しいのは確かです。ここで転職活動を始めておき、最初は求人を見るだけにします(進め方は後の節で書きます)。

会社の将来への不安を理由に辞めて転職した人は少なくありません。厚生労働省の転職者実態調査では、自分の都合で辞めて転職した 35〜39 歳の 32.2% が、会社の将来に不安を感じたことを理由に挙げ、この年齢で最も多い理由でした(厚生労働省「令和7(2025)年転職者実態調査の概況」)。

本当に急ぐのは、月給が遅れた時

迷わず動いてよいのは、雇用保険の判断基準に書かれた次のことが起きた時です。これらの後に辞めると、自己都合ではなく、会社都合と同じ扱い(特定受給資格者)になりうるとされています(厚生労働省「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲と判断基準」)。

  • 毎月の給料の全額が、決まった支払日より遅れて払われたことが 1 回でもある。または、払われた額が本来の 3 分の 2 に届かない月がある(その月から 1 年以内に辞めた場合。その後に通常の支払いが 3 か月以上続いた場合は除く)
  • 毎月決まって払われる給料が、それまでの 85% 未満に下がった(下がることを予見できた場合などは除く)
  • 会社の都合で全日休業になり、休業手当の支払いが 3 か月以上続いた(通常の支払いに戻ってから辞めた場合は当たらない)
  • 事業所の廃止や、会社の解散が決まった

この中で、給料の遅れは会社の資金が回っていないことを直接示します。給料が遅れ始めたら、待つ理由はありません。この後に辞めれば、雇用保険の区分でも損をしにくくなります。

賞与の減額は、この 85% の基準には当たらないと読めます。判断基準の「賃金」は毎月決まって払われるもので、残業手当のように変わるものは入らないとされているからです。年収が下がった理由が主に賞与なら、区分は自己都合のままと考えておく方が安全です。どの区分になるかは、最終的にはハローワークが資料をもとに判断します。

希望退職を待って得をするには、何がそろえばいい?

「待てば得」の中身は、失業手当と割増退職金です。この 2 つを両方とも手にできるのは、冒頭の 4 つが全部そろった時です。

条件小さな会社で見込めるか
希望退職の募集が実際に出る出るかどうかを示す統計は無い
自分が対象に入る年齢や部署で絞られることがある
割増がある退職金制度が無い会社もある
会社都合と同じ扱いになる募集の形によっては自己都合と同じ日数

失業手当の差は、たとえば 38 歳で雇用保険に入って 12 年の人なら、自分から辞めると 120 日、会社都合と同じ扱いなら 240 日です(ハローワーク「ハローワークインターネットサービス - 基本手当の所定給付日数」)。自分から辞めた場合は、7 日の待期の後に原則 1 か月の給付制限があり、会社都合と同じ扱いなら給付制限はありません。7 日の待期はどちらにもかかります(厚生労働省「令和7年4月以降に教育訓練等を受ける場合、給付制限が解除され、基本手当を受給できます|厚生労働省」)。

ただし、希望退職に応じればいつでも会社都合と同じ扱いになるわけではありません。判断基準では、人員整理が目的で、離職前 1 年以内に始まり、募集期間が 3 か月以内の希望退職の募集に応じた場合に、特定受給資格者に当たるとされています。前から常に設けられている早期退職優遇制度への応募は当たりません。

割増の額は、要綱が出るまで分かりません。公的な統計にあるのは、勤続 20 年以上かつ 45 歳以上の人の退職給付の平均だけで、早期優遇で辞めた大卒(管理・事務・技術職)は 2,266 万円、自己都合は 1,441 万円でした(厚生労働省「令和5年就労条件総合調査 結果の概況(4 退職給付(一時金・年金)の支給実態)」)。これは割増を含めた退職給付の総額の平均で、割増の分そのものではありません。辞め方ごとに勤続年数の構成や賃金も違うので、この差を割増の額とは読めません。30 代後半・勤続 10 年ほどの人や、中小企業の希望退職にも当てはめられません。同じ調査では、従業員 30〜99 人の会社のうち退職給付制度があるのは 70.1% で、約 3 割の会社には割増を乗せる土台の制度がありません。

募集が出ること、自分が対象に入ることも、小さな会社では当てにしにくい条件です。中小企業の希望退職の件数や対象を直接示す統計はありません。近いものとして、同じ調査で、退職給付制度があり、勤続 20 年以上かつ 45 歳以上の退職者がいた企業の退職者のうち、早期優遇で辞めた人は、従業員 300 人未満の会社では 1% 台、1,000 人以上の会社では 8.6% でした。常設の早期退職優遇制度で辞めた人も含む数字で、希望退職の募集の数ではありません。上場企業でも、2025 年度に早期・希望退職の募集が分かったのは 46 社で、約 7 割は直近の決算が黒字の会社でした。対象を 50 歳以上に絞った例も挙がっています(東京商工リサーチ「2025年度の「早期・希望退職」 は2万781人 約7割が「黒字リストラ」、2009年度以降で4番目の高水準」)。赤字だから募集が出る、出たら全員が対象になる、とは限りません。

次の仕事を決めてから辞めるなら、失業手当の差はほとんど使わない

120 日と 240 日の差が効くのは、辞めた後に仕事の無い期間がある時です。在職中に次の仕事を決め、入社日の直前に辞めるなら、失業手当はほとんど受け取りません。日数が倍になっても、使わない分は得になりません。

そうなると、待つことで得られるのは割増の額だけです。その額は要綱が出るまで分からず、小さな会社では募集そのものが出るかも見込めません。先に転職した後で、割増つきの募集が出ることもありえます。それでも、額の分からない割増を待つより、在職中に動いておく方が、失うものは小さくて済みます。

50 代で、残る場合と移る場合の危うさを比べたい人は会社の先行きが不安な 50 代の記事を、退職金のためにあと何年残るかで迷う人は退職金のためにあと 1 年残るかの記事を読んでください。

待っている間に会社がつぶれると、給料と退職金は全額は戻らない

待っていて一番困るのは、希望退職が出ないまま、会社が突然事業を止めた時です。2025 年度の倒産の 90.5% は破産で、会社が残る形ではなく、事業を止める形がほとんどでした(東京商工リサーチ「2025年度(令和7年度)の全国企業倒産1万505件」)。

払われなかった給料と退職金は、国の未払賃金立替払制度で一部が戻ります。ただし、戻るのは全額ではありません(労働者健康安全機構「未払賃金の立替払事業 Ⅰ 未払賃金の立替払制度の概要」)。

  • 立て替えてもらえるのは、払われなかった月給と退職金の 80%
  • 退職した時に 30 歳以上 45 歳未満なら、未払いの総額は 220 万円までしか数えず、立て替えてもらえるのは最大 176 万円。45 歳以上は 370 万円までで、最大 296 万円
  • 賞与は対象外
  • 中小企業退職金共済(中退共)など社外に積み立てている退職金は、会社の倒産とは別に支払われ、立替の対象になるのはその残りの分
  • 退職から 6 か月以内に、破産の申立てか労働基準監督署への認定の申請が無いと対象外

たとえば 30 歳以上 45 歳未満の人で、最後の 2 か月分の給料と退職金を合わせて 300 万円が払われなかった場合、戻るのは最大 176 万円です。倒産で辞めた人は失業手当で会社都合と同じ扱いになるとされていますが、辞める日も次の仕事も選べないまま、同僚と一斉に、同じ地域で職を探すことになります。

在職中に求人を見始めて、応募に切り替える時を決めておく

在職中に転職活動を始めても、希望退職を待つ道は消えません。内定を持った状態で募集要綱が出れば、4 つの条件を確かめてから、応じるか、内定先に移るかを選べます。

最初の 1〜2 か月は、求人を見るだけで十分です。 通える範囲に、今の年収を下回らない求人がどのくらいあるかをつかみます。地元の求人を探すなら、ハローワークと転職サイトの両方を見ます。どちらに求人が多いかは地域で違うので、多い方を中心に探します。会社のパソコンや携帯では見ないようにします。

次のどれか 1 つが起きたら、応募に切り替えます。

  • 月給の遅れなど、判断基準に書かれたことが起きた
  • 会社の様子がさらに悪くなった。仕入れ先への支払いが遅れていると聞く、大きな取引先が離れる、前は社員に見せていた決算の数字を見せなくなる
  • 通える範囲で、下限を上回る条件の求人が見つかった(会社の状態と関係なく、応募する理由になる)

噂が続くだけで何も起きない時のために、区切りを 1 つ決めておきます。 決算を社員に見せない会社なら、社長が次の期の結果を社員に伝える時と、次の賞与が出る時のうち、早い方を区切りにします。その時点で黒字に戻っていない、または賞与がまた寸志なら、応募に進みます。区切りを決めないと、見ているだけで 1 年が過ぎます。

平日の面接の時間の作り方は在職中に平日の面接へ行けない時の記事にまとめています。

年収の下限は、月給だけで家計をまかなえるかで決める

転職先の年収の下限は、毎月決まって出る月給だけで、住宅ローンと生活費をまかなえるかで決めます。賞与は業績で変わるので、月給で家計をまかなえた上での上乗せとして扱えば、賞与が減っても家計は崩れません。

比べる相手は「今の年収がこの先も続く」ではありません。賞与が寸志のままなら、今の年収はすでに下がった後の額で、この先それ以上下がらない保証もありません。会社がつぶれれば、給料も退職金も全部は戻りません。転職先の年収が今より少し下がっても、下限を上回るなら移る価値はあり、下限を割る先しか無いなら、残って月給の遅れなどが起きないかを見続けます。

求人票の年収は、月給がいくらか、賞与が年何か月分で、それが直近の実績か、に分けて読みます。今の年収も、月給の 12 か月分と賞与に分けて比べると、月給が少し下がっても賞与が出る会社なら年収は変わらない、といったことが見えます。賞与の実績が求人票で分からなければ、面接で聞いて構いません。

噂の段階で手元にそろえておくもの

噂の段階で次の 3 つを用意しておくと、募集が出た時も、急に会社が止まった時も慌てずに済みます。

  • 退職金規程と就業規則: 入社した時にもらった冊子や、社内の共有フォルダから探します。退職金を中退共で積んでいる会社なら、本人あての通知で額が分かることもあります。会社がつぶれても中退共の分は別に支払われるので、通知は取っておきます。見るのは、自己都合と会社都合で係数が違うか、勤続何年で上がるか、退職を何か月前までに申し出る決まりがあるか、の 3 点です
  • 給与明細と、振込日の分かる通帳: 判断基準では、離職の理由を確かめる資料として給与明細や賃金の振込が分かるものが挙がっています。捨てずに取っておきます。希望退職に応じる時は、募集要綱と応募した記録も残します
  • 家族への話し方: 起きていること(赤字、賞与の減額)、起きていないこと(月給は遅れていない)、計画(在職中に求人を見る。月給が遅れたらすぐ応募に切り替える)を分けて話すと、不安をあおらずに伝わります

辞めると言い出すのは、内定を承諾して入社日が決まってからで構いません。引き継ぎの要点は、応募に切り替えた時点で手元にまとめ始めておくと、言い出した後に慌てません。人が減っている職場で抜けることに引け目を感じるかもしれませんが、補充をしていないのは会社の判断です。伝える順番は退職を伝える順番の記事、後任がいない時の引き継ぎは引き継ぎが終わらない時の記事にあります。

よくある質問

赤字続きの会社は辞めるべきですか

赤字が続いているだけなら、すぐ辞める必要はありません。辞めるかどうかを決めるより先に、在職中に求人を見始めておき、月給の遅れや毎月の給料の大幅な減額が起きたら応募に切り替えます。

希望退職に応じると会社都合になりますか

募集の形で変わります。判断基準では、人員整理が目的で、離職前 1 年以内に始まり、募集期間が 3 か月以内の募集に応じた場合は特定受給資格者に当たるとされています。この条件に当たらない人員整理の希望退職は、正当な理由のある自己都合の一つで、日数は通常の離職者と同じとされています。正当な理由のある自己都合には給付制限がかからないため、日数は増えませんが、給付制限の 1 か月はかかりません(7 日の待期はかかります)。前から常に設けられている早期退職優遇制度への応募は、特定受給資格者に当たりません。どの区分になるかは、募集要綱などの資料をもとにハローワークが判断します。

希望退職の割増退職金の相場はどのくらいですか

決まった相場はありません。公的な統計で平均が分かるのは、勤続 20 年以上かつ 45 歳以上の人だけで、早期優遇で辞めた大卒(管理・事務・技術職)の退職給付は 2,266 万円でした。これは割増を含めた退職給付の総額で、割増の分だけの額ではありません。それより若い人や勤続の短い人、中小企業の希望退職には当てはめられないので、額は募集要綱と自社の退職金規程で確かめるしかありません。

赤字の会社から転職すると、面接で不利になりますか

辞める理由を聞かれたら、会社の状況は事実だけを短く伝え、次の会社で何をしたいかにつなげます。会社の都合で辞めた後の面接での言い方は退職勧奨で辞めたことを面接でどう言うかの記事が参考になります。

この記事の数字と出典について

  • 赤字の会社がつぶれるか、希望退職が出るか、出たら誰が対象になるかを言える統計はありません。賞与の減額などを動き始める合図とする見方、応募に切り替える時と区切りの決め方、年収の下限の決め方、「待つ理由は弱い」という見方は、統計や制度から導いたものではなく PREVIO 編集部の判断です
  • 雇用保険の区分(特定受給資格者・特定理由離職者)は、厚生労働省の判断基準(2025 年 7 月版)とハローワークの案内に書かれた内容です。実際にどの区分になるかは、事業主と本人の主張を資料で確かめて、住所地のハローワークが判断します。賞与の減額が 85% の基準に当たらないというのは判断基準の読み方で、断定ではありません
  • 失業手当の日数(120 日・240 日)は、38 歳、雇用保険に入って 12 年の人の場合です。年齢と加入期間で日数は変わります。給付制限の原則 1 か月は令和 7 年 4 月 1 日以降に辞めた人で、5 年の間に 2 回以上、正当な理由なく自分の都合で辞めた場合は 3 か月です
  • 欠損法人の割合は税務上の集計で、会計上の赤字と同じとは限りません。倒産の件数は負債 1,000 万円以上が対象です。倒産の件数と欠損法人の数は出どころも定義も違うので、赤字の会社が倒産する確率としては読めません
  • 早期・希望退職の集計(東京商工リサーチ)は、募集の中身が確認できた上場企業だけです。中小企業や非上場の会社の希望退職の件数・対象年齢・割増の統計は見つかりませんでした。50 歳以上を対象にした例は個別の会社の例で、全体の分布ではありません
  • 就労条件総合調査の退職給付額と、早期優遇で辞めた人の割合は、退職給付制度がある企業の、勤続 20 年以上かつ 45 歳以上の退職者についての数字です
  • 未払賃金の立替払は、1 年以上事業を行っていた会社が倒産し、破産手続開始などの申立ての 6 か月前の日から 2 年の間に退職した人が対象です。この記事で挙げたのは主な条件だけです
  • 転職者実態調査は、転職できた人が対象で、辞めて仕事が見つかっていない人や会社に残った人は入っていません。不安を理由に辞めた人の会社が、その後どうなったかは測っていません
  • 出典は 2026 年 11 月 11 日に確認しました

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