転職の判断
転職で年収が下がった40代へ。戻る・もう一度転職する・今の会社で上げる、どれが現実的?
40代で年収を下げて転職し、入社から数か月で後悔している人に向けて、前の会社に戻る・もう一度転職する・今の会社で上げるの3つをどう比べるかをまとめました。下がった年収を月給・賞与・手当に分けて見直す方法、今の会社で等級と評価の時期を確かめる聞き方、1年目の評価で残るか動くかを決める目安、退職金の見積もり方を載せています。
公開 2026年11月11日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・入社から数か月の今は3つの道を急いで決めなくてよく、まず下がった年収を月給・賞与・手当に分けて見直すと、差の大きさと取り返し方が変わること
- ・今の会社で上げる道は、年数より等級・役職が上がった時に大きく戻ると当サイトは考えること。そのために上司と人事に何をどう聞くか、1年目の評価で何が返ってくれば残るか
- ・もう一度転職しても毎月の賃金が増えるのは40〜44歳で半分に届かないこと、前の会社に戻るのは辞めた理由が消えている時だけであること、退職金の見積もり方
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入社から数か月の今は、前の会社に戻るか、もう一度転職するか、今の会社で上げるかを急いで決める必要はありません。先にやることは 2 つあります。
1 つ目は、下がった額を「月給・賞与・手当」に分けて見直すこと。1 年目の賞与が満額かどうか、前の会社の家賃補助のような手当がいくら消えたかで、差の大きさも取り返し方も変わります。2 つ目は、今の会社で自分の等級、評価の時期、等級ごとの賃金の資料を確かめること。そのうえで、1 年目の評価を 1 回受けてから、残るか動くかを決める順番をすすめます。
下がった額は、月給・賞与・手当に分けると小さくなることがある
「年収が 80 万下がった」と感じていても、その内訳によって取り返し方が変わります。架空の例で計算の形だけ見てみます。
例えば、前の会社で年収 640 万円だった人が、月給 35 万円・賞与は年 4 か月の見込みで入社したとします。
| 内訳 | 計算 | 額 |
|---|---|---|
| 月給 | 35 万円 × 12 か月 | 420 万円 |
| 賞与(満額の場合) | 35 万円 × 4 か月 | 140 万円 |
| 合計 | 560 万円 |
前の会社との差は 80 万円です。ところが前の会社に月 2.5 万円の住宅手当があったなら、それだけで年 30 万円。差の 80 万円のうち 30 万円は、給料が減った分ではなく、住宅手当がなくなった分です。
逆に、1 年目の賞与が算定期間の関係で半分しか出ないなら、1 年目の年収は 490 万円前後になり、差は 150 万円に見えます。2 年目に満額が出れば 560 万円に戻るので、1 年目の手取りだけで「ここまで下がった」と決めてしまうと、実際より大きく見積もることになります。
厚生労働省の「調査の概要」(令和 7 年賃金構造基本統計調査)では、賞与は原則として前の年の 1〜12 月の額で集計されています。同じ調査の第 2 表では、勤続 0 年の 40〜44 歳男性の年間賞与は約 8 万円です。
1 年目の賞与がどう計算されるかは、人事に聞いてかまいません。手続きの質問なので角は立ちにくいはずです。
入社 1 年目の賞与は、どのように計算されますか。
内訳ごとに、取り返し方は次のように変わります。
- 月給の差が大きい → 等級・役職を上げる話になる
- 賞与の月数の差が大きい → 会社の業績と評価で変わる部分
- 手当の差が大きい → 給料の交渉では戻りにくい。その分を月給で上回れるかで考える
- 残業代が減った → 時間と交換した分として、取り返す対象から外してよい
今の会社で上げるなら、年数を待つより等級・役職を上げにいく
当サイトの見立てでは、下がった年収は勤続年数を重ねるより、等級や役職が上がった時に大きく戻ります。何年勤めれば前の年収に戻るかを示す統計はありません。
統計で言えるのは、同じ年齢の中でも勤続の長い人・役職のある人ほど賃金が高い、というところまでです。令和 7 年の「第2表 年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」から、40〜44 歳の男性について月給×12+年間賞与(残業代を含まない)を当サイトで計算すると、勤続 1〜2 年は約 510 万円、10〜14 年は約 566 万円、15〜19 年は約 713 万円でした。これは同じ年齢の別々の人を比べた値で、同じ人の推移ではありません。勤続 1〜2 年には賞与が満額でない人も含まれ、勤続 15〜19 年の層が高いのには、新卒から同じ会社にいる人や大企業の人が多いといった顔ぶれの違いも考えられます。
役職で見ると、同じ調査の「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況((8) 役職別にみた賃金、第8表 役職、性別賃金、対前年増減率及び役職・非役職間賃金格差)」では、男性の非役職者の月給(所定内給与)が約 33 万円なのに対し、課長級は約 54 万円です(役職者は年齢も勤続も長いので、役職だけの差ではありません)。
もう 1 つ見ておきたいのが入社時の等級です。入社時に決まった等級がその後の伸びの天井になっている会社もある、と当サイトは見ています。入社時の等級が低めに決まり、年収もその等級の幅に収まっているなら、同じ等級のまま頑張っても上がり幅は小さくなります。「令和7(2025)年転職者実態調査の概況」では、転職者の賃金を決める時に「これまでの経験・能力・知識」を考慮したのは、転職者がいる事業所の 59.2% でした。賃金は経験・能力を考慮して決める事業所が多いということです(複数回答)。
上司と人事に、何をどう聞くか
入って数か月でお金の話から入ると身構えられやすいので、役割から入ります。面談の場がまだ無ければ、自分から時間をもらってかまいません。
入って 4 か月たったので、期待されていることと、どう評価されるのかを一度確かめたいです。30 分ほどお時間をいただけますか。
その場では、次の 2 つを聞きます。
- 評価はいつ、どんな期間で行われるか
- 次の等級に上がるには、何ができていればいいか
年収の幅は、上司より人事に聞く方が話が早いはずです。
私は今どの等級で入っているか、等級ごとの給与の資料があれば見せていただけますか。
上司の答えが「まあ頑張ってくれれば」程度で、はっきりしないこともあります。その時は、前に中途で入った人がどう上がったかを手がかりにします。同じ部署に中途で入った先輩がいれば、「入って何年目くらいで役職がつきましたか」と聞くのが自然です。
等級の見直しは、成果を作ってから頼む
入って数か月で「等級を見直してほしい」と切り出すと、早いと受け取られやすいでしょう。順番は成果が先です。
前の会社での実績を言葉で説明するより、今の会社の手順や仕組みとして形にし、実際に運用して見せる方が、評価する側に伝わります。面接で話した経験が今の会社の仕事として動いていれば、評価する側も等級の話に結びつけやすくなります。
1 年目の評価で、具体的な答えが返ってくれば残る
判断の時期の目安は、1 年目の評価面談です。そこで、作って回したものを示し、こう聞きます。
これを作って回しました。次の等級に上がるには、あと何が要りますか。
答えによって、次のように考えます。
| 返ってきたこと | 読み方 |
|---|---|
| 上がる条件と時期が具体的に返ってくる | 残る理由になる。その条件を次の 1 年の目標にする |
| 基準がはっきりせず、前に中途で入った人も上がっていない | もう一度転職する準備を始める合図 |
| 上がっても、等級の資料の幅が前の年収に届かない | 今の会社だけで取り返すのは難しい。手当や働き方の差と合わせて、移るかを考える |
1 年目の評価を受けてから動けば、次の面接で「短い期間で辞めた理由」を聞かれた時も、評価の結果と今の会社で確かめたことを材料に説明できます。
もう一度転職しても、上がるとは限らない
厚生労働省の「令和7年雇用動向調査結果の概況」では、40〜44 歳の転職入職者のうち、前の職場より賃金が増えた人は 44.9%、減った人は 27.4% でした。ここでの賃金は前職と比べた毎月の賃金(残業代込み・賞与を除く)で、年収の比較ではありません。45〜49 歳では増えた人が 41.1%、減った人が 30.1% です。
動くなら、今回の転職で何が見えていなかったか(賞与の算定、手当、入社時の等級)を、次の応募先では内定の前に書面で確かめます。転職で年収が上がる人の割合と、上がる条件は転職で年収は上がるのかにまとめています。
なお、「令和7年転職者実態調査の概況」では、40〜44 歳の転職者で「機会があれば転職したい」と答えた人は 27.9% と、年齢別で最も多くなっています。入社後もまだ転職を考えている人の割合は、この年代で高いということです。
前の会社に戻るのは、辞めた理由が消えている時だけ
戻れたとしても、前の年収や等級に戻れる保証はありません。戻るかどうかの軸は、前に辞めた理由が消えたかです。評価をつけた上司や、避けたかった異動の話が残っているなら、年収が戻っても同じことで悩むことになります。
外から確かめるなら、元の同僚に、辞めた理由に当たる点だけを絞って聞くのが確かです。例えば「あの時の上司はまだ同じ部署にいるか」「工場の再編の話はどうなったか」のように、2 点ほどに絞ります。戻るかどうかの決め方と、戻る時の手順は出戻り転職の記事に詳しく書いています。
退職金は、今の会社の規程から見積もれる
転職で生涯にいくら損をしたかを出せる統計はありません。今の会社の規程を使えば、おおよその額は出せます。
- 今の会社の退職金規程を人事にもらい、勤続年数ごとの支給額を確かめる
- 辞めるつもりの年齢(50 代のどこか、または定年)の勤続年数を当てはめ、今の会社で積める額を出す
- 前の会社で受け取った退職金は、もう手元にある分として別に数える
もう一度転職すると、勤続はまたゼロから始まります。勤続年数で額が決まる規程なら、移る回数が増えるほど不利になりやすいので、比べる時はそこも入れておきます。
よくある質問
下がった年収は、何年で戻りますか?
何年で戻るかを示す統計はありません。同じ年齢で比べると勤続の長い人ほど賃金は高いものの、これは別の人どうしの比較で、同じ人が年数を重ねて戻るかは分かりません。戻るきっかけは、年数より等級・役職が上がった時だと当サイトは見ています。だから年数を待つより、次の等級に上がる条件と時期を今の会社で確かめる方が先です。
40代でもう一度転職するのは不利ですか?
40〜44 歳で転職した人でも、毎月の賃金が増えた人は 44.9% いて、転職そのものが不可能なわけではありません。ただし入社から短い期間で辞めると、次の面接で理由を聞かれます。「年収が下がったから」だけだと、下がると分かって入ったのでは、と受け取られかねません。1 年目の評価を受け、今の会社で何を確かめたかを話せる状態にしてから動く方が説明しやすくなります。
家族にはどう説明すればいいですか?
「年収が〇万下がった」の 1 つの数字ではなく、月給・賞与・手当に分けて話すのがおすすめです。何が、いくら減ったのか、2 年目の満額の賞与でどうなるのか、手当の分は何で埋めるのかが分かると、聞く側も先の見通しを持てます。そのうえで「1 年目の評価までは様子を見て、そこで決める」と時期を区切って伝えます。
仕事や職場そのものが合わない気がします
お金ではなく仕事や人間関係で迷っているなら、比べ方が変わります。長く勤めた前の会社と、入って数か月の今の会社を同じ物差しで比べていないかを、まず確かめてみてください。
この記事の数字について
- 何年で戻るか、入社時の等級を後から見直してもらえるかを示す一次情報は見つかりませんでした。「等級・役職が上がった時に大きく戻る」「入社時の等級が伸びの天井になっていることがある」「数か月で等級の見直しを切り出すのは早いと受け取られやすい」は、当サイトの見立てです
- 勤続年数別の年収(約 510 万・566 万・713 万円)は、賃金構造基本統計調査 令和 7 年 第 2 表の民営事業所・企業規模 10 人以上・学歴計の男性の値から、所定内給与額×12+年間賞与で当サイトが計算したものです。残業代を含みません。同じ年齢の別の人どうしの比較で、同じ人の推移ではなく、勤続の長い層には新卒から同じ会社にいる人や大企業の人が多く含まれると考えられます。男女計でも勤続 1〜2 年 約 446 万円、15〜19 年 約 662 万円と、同じ形でした
- 役職別の月給は、同じ調査の第 8 表(雇用期間の定めのない一般労働者、男性、6 月分の所定内給与額)です。役職者は年齢・勤続も長く、役職だけの差とは切り分けられません
- 雇用動向調査の増えた・減ったは、前職と比べた毎月の賃金(残業代込み・賞与を除く)で、年収の比較ではありません。職種別・年齢別に年収で上がった人の割合を示す統計は見つかりませんでした
- 下がった額の計算(640 万・560 万円など)は架空の例です。実際の賞与の算定、手当、等級の決まりは会社ごとに違うので、就業規則・賃金規程・退職金規程で確かめてください
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