転職の判断

上司に退職理由を聞かれたら? 本音はどこまで言えばいいか

上司に退職の理由を聞かれた会社員に向けて、理由を言わなくても辞められる法律上の根拠、嘘になる言い方とならない言い方の違い、評価への不満をどこまで言うか、面談で使える一言を説明します。面談の前日までにやること 3 つと、今は考えなくてよいことも載せています。

公開 2026年11月18日 · PREVIO 編集部

この記事で分かること

  • ・退職の申し入れに理由は要らない。期間の定めのない雇用なら、理由に納得されなくても申し入れから 2 週間で終わる。ただ、理由の言い方で、面談の疲れ方と残りの期間の過ごしやすさが変わる
  • ・嘘になるのは、起きていないことを足した時(家庭の事情、体調、次が決まっているのに未定と言う)。言わないことは嘘ではない。決め手が評価の不満なら、「評価に納得できなかったことと、次の仕事に挑戦したい気持ちの両方がある」までが事実の範囲
  • ・評価や待遇の不満は「見直すから残って」に変わりやすい。言い方だけで引き止めを避けるより、条件が変わっても残らないと先に決めてから面談に行く。前日までにやるのは、就業規則の確認、退職日と引き継ぎの案、声に出す練習の 3 つ
目次開く
  1. 01理由を言わなくても、辞める手続きは止まらない
  2. 02嘘になるのは、起きていないことを足した時
  3. 03本音はどこまで言うか。決め手が評価の不満の場合
  4. 04本音を言うと、引き止めの材料になりやすい
  5. 05面談での言い方
  6. 06本音を全部言う人は少数。日頃の関係で差が出る
  7. 07離職票の理由は、上司に言った理由では決まらない
  8. 08面談の前日までにやること
  9. 09今は考えなくてよいこと
  10. 10よくある質問
  11. 11出典と、但し書き

上司との面談で「退職の理由は何?」と聞かれた。評価への不満や、上司との相性が本当の理由だけれど、言っていいのか。言わなくても辞めさせてもらえるのか。嘘をつくとどうなるのか。

退職の申し入れに、理由は要りません。 期間の定めのない雇用なら、原則として、理由に納得されなくても申し入れから 2 週間で契約は終わります。理由を言うかどうかと、辞められるかどうかは、関係がありません。ただ、理由をどう言うかで、面談がどれだけ長引くかと、辞めるまでの日々の過ごしやすさが変わります。

嘘になるかどうかの違いは、次の 1 つの例で分かります。

  • 次の仕事が決まっているのに「まだ決まっていない」と言う、起きていない「家庭の事情」を理由にする。これは嘘です
  • 上司との相性が悪かったことを言わない。これは嘘ではありません。言わないことと、事実に無いことを言うことは別です

面談の前日までにやることは 3 つです。就業規則で退職の申し出の期限と手続きを読む。退職日の案と引き継ぎの案を紙 1 枚にする(次の仕事が決まっているなら入社日から逆算する)。理由の一言と断る一言を、声に出して 2 回言ってみる。それぞれの中身は、この後の節に書きました。

なお、この記事は今の会社の上司に理由を聞かれた時の話です。転職の面接で退職理由を聞かれる場合は、言い換え方の考え方が違います。面接での退職理由を扱った記事を見てください。

理由を言わなくても、辞める手続きは止まらない

民法 627 条 1 項は、期間の定めのない雇用について、いつでも解約の申し入れができ、申し入れの日から 2 週間で終わる、と定めています。条文に「理由を添える」とは書かれていません。厚生労働省の「確かめよう労働条件」も、無期の労働者は原則 2 週間前までに申し入れることとしたうえで、期間を大幅に延ばす規定や、2 週間を超える場合に会社の許可を条件とする規定は無効とされる、と説明しています。理由を言う義務への言及はありません。

つまり、「理由は言いたくありません。一身上の都合です」と答えても、申し入れの効力は変わりません。上司が納得するまで話を進めないかどうかは人によりますが、それは法律の話ではなく、上司次第の話です。

退職後には、退職の事由を書いた証明書を出してもらうこともできます。労働基準法 22 条が、請求すれば交付されると定めています。書かれるのは請求した事項だけで、請求しない事項を書いてはならないとされています。

契約社員のように期間の定めがある雇用は、2 週間の話ではなく、やむを得ない事由がある時に直ちに解除できるという別の定め(民法 628 条)になります。この記事は期間の定めのない雇用の話で、期間の定めがある場合は契約書で確認してください。

嘘になるのは、起きていないことを足した時

事実に無いことを足すと、あとで話が食い違いやすくなります。嘘になるかどうかのこの線引きは、当サイトの考えです。

言い方嘘か起きやすいこと
「家庭の事情で」「体調が悪くて」(実際には起きていない)嘘同じ業界の同僚から、転職先や本当の理由が伝わる。転職先の名前が出た時に話が合わなくなる
「まだ次は決まっていません」(決まっている)嘘「どこに行くの? 何をやるの?」と聞かれて、話が合わなくなる
「次の仕事に挑戦したいと思いました」(次が決まっている)事実の一部を言う。嘘ではない評価への不満を言っていないだけ
「一身上の都合です。詳しくは控えさせてください」嘘ではない「何かあった?」と聞かれ続けることがある

事実の範囲で言える理由に絞るのが無難です。事実に無いことを足すと食い違いが起きやすく、足して得られるものも見当たらないからです。

本音はどこまで言うか。決め手が評価の不満の場合

理由を言うと決めた時の言い方は、自分の決め手が何かで変わります。

決め手が、次の仕事への挑戦なら。 挑戦を先に言い、評価は聞かれたら 1 文で認めて止めます。

一番の理由は、次の仕事に挑戦したいことです。評価の仕組みに納得できなかった面もありますが、それが決め手ではありません。

決め手が、評価や待遇の不満なら。 「挑戦したい」を主な理由と言い切ると、事実とずれます。「挑戦したい」自体は嘘ではありません。ずれるのは、それが主な理由だと言い切る部分です。主従を言い切らない形にします。

評価の仕組みに納得できなかったことと、次の仕事に挑戦したい気持ちの両方があります。

これなら事実のままです。評価の中身や上司の名指しは、聞かれるまで足さなくてかまいません。ただし、評価が決め手のときに「評価が決め手ではない」とは言わないでください。上の前者の言い方が使えるのは、本心が挑戦のほうにある時だけです。

上司との相性は、名指ししません。 名指しした言葉は残りやすく、退職日までは一緒に働くことになるからです。掘られたら、次の一言で止めます。

特定の誰かの問題ではありません。私の側の判断です。

相性がまったく無かったと言うのは事実とずれるので、避けます。「相性が悪かった」を言わないだけで、否定もしません。

もう 1 つの目安は、話されても困らない内容だけを言うことです。評価の不満を事実の範囲で 1 文、相性は言わない、という内容なら、上司から人事や部長に伝わっても困らない内容に収まります。

本音を言うと、引き止めの材料になりやすい

評価や待遇への不満は、「評価は見直すから残って」という引き止めに変わりやすい理由だと考えます。理由を伝えると、辞める話が条件の交渉に移りやすくなります。

だから、言い方だけで引き止めを避けようとするより、面談の前に「条件が変わっても残らない」と決めておくほうが安全だと考えます。

次が決まっているなら、事実のまま断れます。

見直していただける気持ちはありがたいです。ただ、次の仕事を決めた上での判断なので、変わりません。

変えるつもりがないのに「考えます」と言うほうが、上司に期待を持たせます。実際に引き止められた場合は、引き止められた後の対応を扱った記事を見てください。

面談での言い方

ここでの順番は、退職を切り出した後に、上司から理由を聞かれる面談の場面のものです(切り出す一言目は結論からです。伝える順番は別の記事にあります)。理由を聞いてもらってから、結論、引き継ぎの案、の順にします。いきなり引き継ぎの案から出すと、最初から断るつもりで来たように見えて、話を聞いてもらいにくくなりやすいと考えます。

  • 最初に範囲を宣言する。 評価の説明を長々と聞くことになるのが怖いなら、聞き始める前に「理由は 2 点だけお伝えします。評価の仕組みと、次の環境で挑戦したいことです。決断は変わりません」と言います
  • 評価の説明が始まったら、聞いたうえで結論を変えない。 「説明していただいてありがとうございます。理解は深まりましたが、決断は変わりません」。続けて評価の話をされそうなら、「評価の見直しを前提にお話ししているわけではありません。引き継ぎの話に移らせてください」。角が立ちそうなら、前の節の「見直していただける気持ちはありがたいです」の形に柔らかくします
  • 掘られても、新しい理由を足さない。 「申し訳ありません。これ以上は控えさせてください。引き継ぎのほうで、できる限り力になります」と答え、重ねて聞かれたら同じ答えをもう一度言います。言い訳を足すほど、話が食い違いやすくなります

本音を全部言う人は少数。日頃の関係で差が出る

「本音を全部言っていない自分はおかしいのか」と思う人に、民間の調査が 2 つあります。どちらもインターネット調査で、日本の退職者全体の割合ではありません。以下の数字は、いずれもこの調査の範囲の話です。

GPTW Japan の調査(直近 3 年以内に自分の意思で退職を決めて転職した 20〜30 代の会社員 330 人、2026 年 8 月、モニター調査)では、本当の退職理由を会社側の人に「すべて伝えた」のは 29.1% でした。すべては伝えなかった人(70.9%、「一部だけ」を含む)にその理由を聞くと、「本音を伝えても改善されないと思ったから」が 41.5%、「引き留めや説得を避けたかったから」が 25.6%、「上司との関係が悪化すると思ったから」が 20.5% です。

同じ調査で、日頃から直属の上司に意見や悩みを率直に言えていた人(「どちらかといえばできていた」を含む)は、本当の理由を「すべて伝えた」が 52.3%、言えていなかった人(同じく「どちらかといえば」を含む)は 18.2% でした。日頃話せていなかった人には、「改善されない」「関係が悪くなる」と感じる理由が、すでにあったのかもしれません。

BOXIL の調査(過去 3 年以内に自己都合で退職した会社員・経営者・役員の 20〜60 代 1,087 人、2026 年 1〜2 月、複数選択)では、本当の理由の最多は「給与・待遇・人事評価への不満」の 37.1% で、会社に伝えた理由としては 25.1% でした。体調不良(伝えた理由 23.0%、本当の理由 18.6%)や家庭の事情(22.4%、15.0%)は、伝えた理由のほうが多く出ています。全体の集計なので、本音を言わなかった人だけの数字ではありません。

離職票の理由は、上司に言った理由では決まらない

次が決まっていない状態で辞めて、失業給付を受けるつもりなら、離職票の離職理由も気になります。上司に言った理由と、離職票の理由は、別の手続きです。

離職票-2 の離職理由は、会社が離職証明書に書いた理由と、本人が離職票-2 で主張する理由の両方を見て、確認できる資料で事実確認したうえで、ハローワークが判定します。厚生労働省のリーフレットは、「事業主又は離職者の主張のみで判定するものではない」と書いています。会社が書いた理由に異議があれば、本人の欄に○と具体的な事情を書き、確認できる資料を持って行けます。つまり、面談で会社に合わせた理由を言ったからといって、離職票も同じになるわけではありません。

偽りその他不正の行為により失業給付の支給を受けた場合は、雇用保険法 10 条の 4 により、政府は給付の返還を命じることができ、厚生労働大臣の定める基準により、支給額の 2 倍以下の納付も命じることができます。離職票の側に、作り話を持ち込まないでください。

次の仕事が決まっていて、失業給付を受けないなら、上司に何を言っても、離職票への影響は小さいと考えます。その場合、この節は今回の準備に入れなくてかまいません。

面談の前日までにやること

迷っているなら、次の順番で手を付けてください。前の手順が決まらないと、次が決められないからです。

  1. 就業規則で、退職の申し出の期限と手続きの条文を読む。 いちばん先にやります。ここが決まらないと、退職日の案が立ちません。厚生労働省も、就業規則で退職手続を確認し、ルールを守った手続きをとることを勧めています
  2. 退職日の案と、引き継ぎの案を紙 1 枚にする。 次の仕事が決まっているなら入社日から、決まっていないなら辞めたい日から逆算して、引き継ぎが終わる日を自分で決めます。担当の案件、進捗、誰に渡すかを書きます。面談では最初に出さず、結論を伝えた後に出します。何か月前に言うかや有給の扱いは、何か月前に伝えるかを扱った記事にまとめています
  3. 理由の一言と、断る一言を、声に出して 2 回言う。 上の節の一言のうち、自分の決め手に合うものと、「決断は変わりません」です

今は考えなくてよいこと

心配が多いと、全部を先に片付けたくなります。次の 4 つは、後回しで足ります。

  • 離職票の離職理由。 次が決まっていて失業給付を受けないなら、上司に何を言っても離職票への影響は小さいと考えます
  • 上司が人事や部長にどう話すか。 確かめられず、あなたが決められることでもありません。「話されても困らない範囲を言う」という準備だけで足ります
  • 「キャリアアップ」にするか、本音にするかの正解探し。 事実の範囲に収まっていれば、どちらでも嘘ではありません
  • 有給の消化の細かい交渉。 面談の日に決めなくてかまいません。退職日が決まった後の話です

よくある質問

理由を言わないと、辞めさせてもらえませんか

理由を言わなくても、期間の定めのない雇用なら、原則として申し入れから 2 週間で契約は終わります。2 週間を大幅に延ばす規定や、2 週間を超える場合に会社の許可を条件とする規定は無効とされています。ただ、実際の退職日は、引き継ぎや有給の扱いを含めて会社と決めることが多いので、就業規則の手続きは確認しておくと安心です。

就業規則に「1 か月前までに申し出る」とあったら、民法の 2 週間とどちらが優先しますか

民法の 2 週間と就業規則の期限のどちらが優先するかは、機関によって言い方が違います(「退職は年度末だけ」と言われたら? 3月まで辞められないのかで、厚生労働省・茨城・大阪の言い方を比べています)。厚生労働省は、無期の労働者は原則 2 週間前までに申し入れるとしつつ、就業規則で退職手続を確認してルールを守ることを勧めています。目安として、退職日を 1 か月以上先にすれば、どちらにも当てはまり、ぶつかりません。次の仕事が決まっていて入社日まで余裕があるなら、この形が使えます。決まっていない場合も、退職日の希望に余裕があれば同じです。

転職先の名前は、言わないといけませんか

転職先の名前を言う義務があるかは、この記事では確かめていません。同僚にいつ言うかは退職は同僚にいつ言う? 会社の公表前に話していいのか、同業の取引先への伝え方は同業に転職する営業は、取引先に何をどこまで言えばいい?で扱っています。面談の前に、名前を出すかを自分で決めておきます。出さないなら、「入社前なので、先方の了承が取れてからにさせてください」と言えます。これは事実なので、嘘ではありません。業界が近いと、同僚や取引先を通じて伝わることはあります。転職先が今の会社の取引先の場合や、就業規則に競業や転職先の届出の規定がある場合は、先に就業規則を確認してください。

上司がしつこく理由を聞いてきます

新しい理由を足さず、同じ答えをもう一度言ってください。足した理由が増えるほど、話が食い違いやすくなります。理由を言わなくても申し入れの効力は変わらないので、聞かれ続けること自体は、辞められるかどうかに関わりません。

上司の言動が、怒鳴る・人格を否定するなど、相性の問題を超えている場合は

上司に理由として言う前に、社内の相談窓口や、都道府県労働局などの総合労働相談コーナー(無料・予約不要)に先に相談してかまいません。離職票-2 でも、会社が書いた理由に対して異議を書けます。退職を切り出せずにいる場合は、退職を言えないまま日が過ぎる。怖い上司にはどう伝える?を見てください。

出典と、但し書き

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