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インフラエンジニアの年収、同年代のインフラエンジニアより高い?低い? 実残業代・夜勤手当を除く

インフラエンジニアとして自分の年収は高いのか低いのか。実残業代と深夜勤務の割増分を除き、固定残業代は残して、年齢・経験年数が近い人の平均と比べます。構築と運用保守にまたがる人、オンコール待機手当がある人、求人の提示年収の下限と比べたい人も迷わない手順です。

公開 2026年10月4日 · 集計 2026年10月4日 · PREVIO 編集部

この記事で分かること

  • ・運用保守や構築はまず運用・管理で比べ、全体構成の企画やPMの責任も担う人だけ全体設計・PMを参考にする
  • ・実残業代と深夜勤務の割増分を除き、中身が分からない夜勤手当・オンコール待機手当は入れた額と除いた額を残す
  • ・求人は、現在の額面年収と変動する手当を除いた年収の両方で、提示年収の下限を読む
目次開く
  1. 01まず運用・管理と比べ、全体設計・PMは参考にする
  2. 02実残業代を外し、夜勤手当は中身で分ける
  3. 03年齢と経験年数の平均が使えるか、隣の欄で決める
  4. 04全年齢の6月分の月額は、順位の幅だけを見る
  5. 05年収差は、毎月の給与と賞与に分けて読む
  6. 06求人は探す勤務地を選び、変動する手当あり・なしの二つの年収で読む
  7. 07三つの結果は、比べた相手を主語にして並べる
  8. 08この判別で分からないこと
  9. 09求人の年収帯で求められる経験を見る
  10. 10よくある質問

インフラエンジニアとして自分の年収が高いか低いかを見るなら、実残業代を除き、固定残業代は残した年収を作ります。タイトルの「夜勤手当」は、夜勤手当・深夜手当のうち深夜勤務の割増分を指し、これも除きます。夜勤1回ごとの手当で中身が分からなければ、入れた額と除いた額の両方を作ります。比べ先は、公的統計の「その他の情報処理・通信技術者」のうち同じ年齢・経験年数の平均です。通信設備や情報セキュリティの技術者も含むため、インフラエンジニアだけの平均ではありません。

例は、大阪で働く33歳、インフラ経験7年、役職なしでサーバー・ネットワークの運用保守と障害の一次対応を担う架空の人物です。額面年収は550万円。6月分は基本給30万円、職務手当3万円、通勤手当1万円、固定残業代4万円、実残業代1.5万円、深夜勤務の割増分1万円、前年の賞与は76万円です。

まず運用・管理と比べ、全体設計・PMは参考にする

賃金の公的統計に「インフラエンジニア」という区分はありません。サーバー・ネットワークの仕事を比べるときは、次の二つを使い分けます。

自分の主な仕事この記事での呼び方公的統計の区分
サーバー管理、システム保守、LAN設備の計画・設計・維持管理運用・管理その他の情報処理・通信技術者(1109)
システム全体の構成を企画する、プロジェクトの責任者を務める全体設計・PMシステムコンサルタント・設計者(1101)

運用保守を担う人は、まず運用・管理を使います。 この区分にはサーバー管理者、システム保守技術者、ITサービスマネージャが例示され、LAN設備の計画・設計・維持管理も入るためです。通信設備や情報セキュリティの技術者も含みますが、通信回線に利用者の機器を接続する作業や、通信施設の通信操作・技術操作、電波の監視・規正を主にする人は入りません。

全体設計・PMには、システムコンサルタント、システムアナリスト、情報処理プロジェクトマネージャも入ります。構築の担当者をどちらに分類するかは事業所が仕事の内容と責任の程度を見て決めるため、職種解説だけでは決まりません。この記事ではまず運用・管理で比べ、システム全体の構成の企画やプロジェクトの責任も担う人は全体設計・PMを参考にします。

社内SEは原則として別の「ソフトウェア作成者(1104)」です。ただし、社内SEでもサーバー・ネットワークの管理が主なら、運用・管理も比べ先になりえます。詳しくは社内SEの年収を同年代・同じ経験年数と比べるで扱います。

職業情報サイトのページ対応区分サイト掲載の平均年収この記事と同じ作り方に直した平均
「運用・管理(IT) - 職業詳細」運用・管理609.8万円565.7万円
「システムエンジニア(基盤システム) - 職業詳細」全体設計・PM889.0万円846.7万円

「システムエンジニア(基盤システム)」のページは、別名にインフラエンジニアを挙げ、統計上は全体設計・PMに対応しています。ただし、同じ区分にコンサルタントやPMも入るため、この記事では参考にとどめます。

サイト掲載の609.8万円と889.0万円は、6月分の残業代などを含む給与を12倍し、前年の賞与を足した全年齢の平均です。565.7万円と846.7万円は、同じ公的統計から残業代などを除いた6月分の給与で計算した値で、職業情報サイトの掲載額ではありません。職種の範囲は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 6 役職及び職種解説」、金額は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」で確認しました(いずれも2026年10月4日確認)。

年収記事の443万〜889万円が開くのは、測る相手も違うためです。レバテックキャリアの443万円は掲載求人から算出した2025年1月時点の値、dodaの職種別平均は登録者のデータ、公的統計の609.8万円と889.0万円は事業所が回答した支給額です(2026年10月4日確認)。どれか一つが正解なのではなく、自分の支給額と比べるこの記事では、公的統計の年齢・経験年数別を使います。

実残業代を外し、夜勤手当は中身で分ける

用意するのは、6月分の給与明細と前年1年間の賞与です。公的統計が6月分の給与と前年の賞与を調べているため、期間をそろえます。6月の明細がなければ、昇給や一時手当がなく、残業が少ない普段の月を使い、「6月分ではない」と記録します。調査期間は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」で確認できます(2026年10月4日確認)。

統計の「所定内給与額」は、ここでは残業代などを除いた毎月の給与と呼びます。この記事の「実残業代」は、実際に残業した時間に応じて払われる額で、固定残業代を超えた分も含みます。明細を次のように分けます。

明細の項目扱い
基本給、職務手当、家族手当、固定残業代、毎月決まって出る交替・シフト手当6月の月額に入れる
実残業代、深夜勤務の割増分、休日勤務手当、宿日直手当、臨時のシフト手当6月の月額から除く
夜勤1回ごとの夜勤手当深夜勤務の割増分と分かれば除く。毎月決まって出る交替・シフト手当との内訳が分からなければ、入れた額と除いた額を作る
オンコール待機手当入れた額と除いた額を作る
3か月分までまとめて支給される通勤手当6月の月額に入れる
6か月定期など、3か月を超えてまとめて支給される通勤手当賞与の側に置く
前年の賞与賞与の側に置く

通常の勤務が深夜帯なら、夜勤に関係する給与をすべて除くのではなく、深夜勤務の割増分だけを除きます。早番・遅番など勤務時間帯に対して毎月決まって出る交替・シフト手当は残します。夜勤1回ごとの手当は、賃金規定や明細で中身を判断できなければ両方の年収を残します。手当の扱いは厚生労働省の「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」と前掲の「調査の概要」に基づきます(2026年10月4日確認)。

例が統計と比べる6月の月額は38万円です。

基本給30万円+職務手当3万円+通勤手当1万円+固定残業代4万円=38万円

38万円×12+前年の賞与76万円=532万円

求人と比べる額は、源泉徴収票の「支払金額」を出発点にします。給与明細と照らし、実残業代、深夜勤務の割増分、通勤手当が支払金額に含まれているかを確かめます。例の550万円は次の内訳です。

(基本給30万円+職務手当3万円+固定残業代4万円+実残業代1.5万円+深夜勤務の割増分1万円)×12+賞与76万円=550万円

このため、統計には通勤手当を含む532万円、求人には額面550万円と、変動分を除いた520万円の二つを使います。520万円は、550万円から年18万円の実残業代と年12万円の深夜勤務の割増分を除いた額です。統計用と求人用では通勤手当の扱いも違うため、同じ額を使い回しません。

年齢と経験年数の平均が使えるか、隣の欄で決める

運用・管理では、年齢と通算経験年数が交わる欄を選びます。経験年数は今の会社の勤続年数ではなく、前職を含めて現在の職種に従事した年数です。金額は、残業代などを除いた6月分の給与を12倍し、前年の賞与を足した平均年収です。役職者も含む表です。

年齢経験0年経験1〜4年経験5〜9年
20〜24歳315.0万円385.5万円399.9万円
25〜29歳347.9万円426.7万円433.9万円
30〜34歳403.1万円476.0万円513.2万円
35〜39歳425.4万円540.7万円556.1万円
40〜44歳510.7万円531.6万円690.4万円
45〜49歳625.5万円605.0万円652.2万円
50〜54歳583.7万円676.3万円679.3万円
55〜59歳499.2万円910.8万円569.4万円
60〜64歳539.8万円432.8万円546.9万円
年齢経験10〜14年経験15年以上年齢だけをそろえた平均
20〜24歳——365.3万円
25〜29歳452.7万円—417.0万円
30〜34歳528.2万円478.7万円499.9万円
35〜39歳578.6万円547.2万円548.5万円
40〜44歳631.5万円615.4万円619.7万円
45〜49歳656.2万円663.8万円652.1万円
50〜54歳711.7万円682.7万円679.8万円
55〜59歳605.9万円747.7万円737.5万円
60〜64歳613.7万円506.4万円508.2万円

選んだ欄は、同じ年齢の短い側・長い側と並べ、職種10表の推計人数も見ます。「労働者数」は10人単位なので10倍します。

  • 短い側の平均 ≤ 選んだ平均 ≤ 長い側の平均と並び、選んだ欄が推計約1,000人以上なら、その欄との差で高い・低いを言う
  • 並ばないか約1,000人未満なら、差額と隣の値を残すが、高い・低いは言い切らない
  • 経験0年は賞与の定義で低く出るため、ほかの欄の隣には使わない。経験0年・1〜4年・15年以上を選んだ場合は、ある側だけで判定する

人数が多くても並びは崩れます。40〜44歳では、経験5〜9年690.4万円(推計約5,310人)が、10〜14年631.5万円(約4,520人)を上回ります。

例の30〜34歳・経験5〜9年は、476.0万円 ≤ 513.2万円 ≤ 528.2万円と並び、推計約12,840人です。両条件を満たすため、この欄との差で判定します。

自分の532万円-同じ年齢・経験年数の平均513.2万円=平均より18.8万円上

並ばない、または約1,000人未満の人は、選んだ「年齢×経験年数の平均」に加え、「年齢だけをそろえた平均」と「経験年数だけをそろえた平均」でも差額を出します。経験年数だけをそろえた運用・管理の平均は、0年422.0万円、1〜4年484.8万円、5〜9年554.1万円、10〜14年605.9万円、15年以上648.4万円です。選んだ欄の隣の値と三つの差額を並べ、同じ向きでも高い・低いは言い切りません。

年齢×経験年数は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 10 職種(小分類)、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(以下、職種10表)、年齢だけは「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 5 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(職種5表)、経験年数だけは「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 14 職種(小分類)、性、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(職種14表)から計算しました(いずれも2026年10月4日確認)。

システム全体の構成を企画する仕事やPMにもまたがる人は、全体設計・PMでも同じ三つの差額を出します。職種10表・5表・14表で「システムコンサルタント・設計者」の自分の行を選び、「所定内給与額(千円)×12+前年賞与(千円)」を10で割ると万円になります。この区分は経験年数の順に並ばない欄が多いため、年齢×経験年数だけでは決めません。たとえば40〜44歳・経験10〜14年は848.4万円、40〜44歳全体は1161.3万円、経験10〜14年全体は884.4万円です。

全年齢の6月分の月額は、順位の幅だけを見る

次に、例の38万円を全年齢の分布に当てます。これは主な判定ではなく、毎月の給与が職種全体のどの幅にあるかを見る補助です。割合は、残業代などを除いた6月分の月額が、その金額未満の人の累積割合です。

6月分の月額運用・管理全体設計・PM
20万円未満1.7%0.5%
22万円未満4.3%0.9%
24万円未満8.9%2.2%
26万円未満16.5%3.6%
28万円未満24.8%9.8%
30万円未満33.1%15.0%
32万円未満42.6%20.5%
34万円未満50.1%24.3%
36万円未満55.6%29.5%
38万円未満61.7%35.0%
40万円未満66.5%39.0%
45万円未満75.8%50.5%
50万円未満83.5%58.3%
55万円未満88.6%65.5%
60万円未満92.0%73.0%
70万円未満96.9%81.9%

38万円ちょうどは「38万円以上40万円未満」に入ります。例は、運用・管理で**下から61.7〜66.5%**です。階級の中を均等とみなして一つの割合にはしません。

この分布は全年齢をまとめた6月分の月額で、年収の順位でも、同年代・同じ経験年数の順位でもありません。運用・管理には通信設備や情報セキュリティの技術者も含まれるため、インフラエンジニアだけの順位でもありません。出典は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 17 職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値(産業計) (管理的職業従事者~農林漁業従事者)」です(2026年10月4日確認)。

年収差は、毎月の給与と賞与に分けて読む

同じ年齢・経験年数の平均年収と、全年齢の月額分布は同じ向きになるとは限りません。年収には賞与が入り、月額分布には入らないためです。

例と同じ30〜34歳・経験5〜9年は、残業代などを除いた6月分の平均月額が33.43万円、前年賞与の平均が112.04万円です。例は月額38万円、賞与76万円なので、月額を12倍した部分は平均より54.84万円上、賞与は36.04万円下です。その結果、年収では18.8万円上になります。

  • 同じ年齢・経験年数の平均年収より18.8万円上
  • 全年齢の6月分の月額では下から61.7〜66.5%

この内訳は例の欄について前掲の職種10表から取ったものです。自分の年収差と月額の位置が逆向きなら、職種10表で自分の欄の6月分の月額と前年賞与を確認し、それぞれ自分との差を出します。高低の判定は年齢と経験年数をそろえた年収差を先に読み、全年齢の月額分布は補助にします。

求人は探す勤務地を選び、変動する手当あり・なしの二つの年収で読む

求人では、提示年収の上限ではなく、提示年収の下限が自分の年収以上の求人の割合を見ます。東京だけで探すなら「東京・管理職等の語なし」、地域を絞らないなら「全勤務地・管理職等の語なし」、大阪だけで探すなら「大阪だけ・管理職等を含む」を選びます。

比べる年収全勤務地・管理職等の語なし東京・管理職等の語なし大阪だけ・管理職等を含む
300万円95%100%95%
350万円90%90%85%
400万円80%85%65%
450万円60%65%45%
500万円50%55%30%
550万円35%40%20%
600万円30%40%10%
700万円15%15%5%

この表は、当サイトPREVIOの本番データベースで2026年10月4日に確認した掲載中のインフラエンジニア(サーバー・ネットワーク)求人が対象です。題名からインフラの仕事と読め、提示年収の下限と上限がともに100〜3000万円で書かれた求人から、明らかな仮入力の一群を除きました。会社ごとの重みをそろえ、会社が40社以上ある列だけを5%単位に丸めて示します。5%を下回る場合は「5%未満」です。「管理職等の語なし」は、題名に管理職・リーダー・PMなどの語がない求人です。

これは当サイトに掲載された提示額の割合で、内定額や年収を維持できる確率ではありません。当サイトは東京を含む求人が多いため、全勤務地の列を日本全体の地域相場とは読みません。大阪の列だけは、題名に管理職等の語がある求人も含みます。

求人と比べる年収は、源泉徴収票の支払金額を基に二つ作ります。

  1. 現在の額面年収:実残業代、回数で変わる夜勤手当、深夜勤務の割増分を含む
  2. 変動分を除いた年収:実残業代、回数で変わる夜勤手当、深夜勤務の割増分を除く。固定残業代と毎月決まって出る交替・シフト手当は残す

例は大阪だけで探します。額面550万円では、提示年収の下限が550万円以上の求人は**20%**です。変動分を除いた520万円は500万円と550万円の間なので、下限500万円以上の30%と下限550万円以上の20%から、**20〜30%**と残します。途中の割合は計算しません。

年収の補足を書いている当サイト掲載求人を会社ごとの重みをそろえて数えると、固定残業代・みなし残業を提示年収に含む求人は約40%でした。求人ごとに固定残業代の有無が違い、現在の実残業や夜勤回数も変わるため、額面と変動分を除いた額の両方で幅を見ます。

三つの結果は、比べた相手を主語にして並べる

次の表も、冒頭で示した架空の人物の結果です。

比べた相手例の結果読めること
30〜34歳・経験5〜9年の運用・管理532万円は平均513.2万円より18.8万円上同じ年齢・経験年数の平均との差
全年齢の運用・管理6月分の月額38万円は下から61.7〜66.5%全年齢の月額での位置
当サイト掲載・大阪だけ下限550万円以上は20%。下限520万円以上は20〜30%当サイトの提示年収の構成

三つを合わせて「インフラエンジニアとして上位○%」とはしません。 働く人の統計と求人の提示額は、比べた相手が違うからです。求人の割合から「転職すれば年収が上がる」とも読みません。

夜勤1回ごとの手当やオンコール待機手当の中身が判断できない人は、入れた結果と除いた結果を幅で残します。

この判別で分からないこと

  • 公的統計の対象は、常用労働者10人以上の企業(企業規模10人以上)で働く一般労働者です。正社員以外も含みます。
  • 運用・管理には通信設備や情報セキュリティの技術者、全体設計・PMにはシステムコンサルタントやシステムアナリストも入ります。本人が名乗る職種とは一致しない場合があります。
  • 平均年収は6月分の給与を12倍して前年の賞与を足した概算です。6月以外の残業の増減や年の途中の昇給は反映せず、年収の中央値も出ません。
  • 夜勤1回ごとの手当とオンコール待機手当のうち、公表資料だけでは残すか除くか判断できない形があります。
  • 求人の表は当サイトの掲載求人で、日本のインフラエンジニア求人全体ではありません。大手SIerの幅広い募集や、題名に管理職の語がない上位職も含みます。
  • 求人に出る語と提示年収の関係は見られますが、その仕事や資格が年収を上げたとは判断できません。

職種横断の正社員全体とも比べるなら、適正年収は平均では分からない 自分の年収が上から何%かを出すで確認できます。

求人の年収帯で求められる経験を見る

この記事の求人表では、その年収帯の求人が求める経験までは見えません。あなたの経歴、最高でいくら?では、候補になりやすい年収帯と、その帯の求人が求める経験の要約、年収・年間休日・福利厚生・役職ごとの求人件数、該当があればこの先の行き先が返ります。表示年収は求人票の記載額の集計で、採用時の提示額の予測ではありません。

よくある質問

インフラエンジニアの年収中央値はいくらですか?

中位数は、人数を金額順に並べたとき中央に来る値で、中央値と同じ意味です。公表値は年収ではなく、全年齢の6月分の残業代などを除いた月額です。運用・管理は33.98万円、全体設計・PMは44.55万円でした。同じ月額の平均は37.91万円と50.68万円です。中位数の出典は前掲の職種17表、平均は職種1表です(2026年10月4日確認)。

30歳前後のインフラエンジニアの年収はいくらですか?

運用・管理の30〜34歳では、残業代などを除いた年収の平均が、経験0年403.1万円、1〜4年476.0万円、5〜9年513.2万円、10〜14年528.2万円です。年齢だけをそろえた平均は499.9万円です。自分の経験年数の欄を選び、隣の経験年数と順に並ぶかを確かめます。出典は前掲の職種5表・職種10表です(2026年10月4日確認)。

インフラエンジニア未経験・経験が浅い人は、どこを見ますか?

職種の経験がなければ、年齢×経験年数の表の「経験0年」を見ます。経験を始めて4年までなら「経験1〜4年」です。未経験可と書く求人の集計は判定の誤りが多かったため、この記事では使っていません。

運用保守から設計構築に移ると年収は上がりますか?

仕事の段階の名前だけでは判断できません。当サイト掲載求人では、題名に管理職等の語がない求人全体で、提示年収の下限が500万円以上の割合は約50%でした。そのうち題名に設計・構築と書く求人では約45%です。前掲と同じ2026年10月4日の集計で、割合は5%単位です。

SES・客先常駐の求人は年収が低いですか?

当サイト掲載求人では、題名や本文に客先常駐・SESの語がある管理職等の語なし求人のうち、提示年収の下限が500万円以上の割合は約30%、語がない求人は約55%でした。語の有無で分けただけなので、客先常駐やSESが差の原因とはいえません。前掲と同じ2026年10月4日の集計です。

資格があると年収は上がりますか?

当サイト掲載求人でCCNA・LPIC・AWS認定などの資格名が出る割合は、提示年収の上限が700万円未満の帯で約20%、700〜999万円で約15%、1000万円以上で約10%でした。資格名全体の出方であり、資格の効果は分かりません。前掲と同じ2026年10月4日の集計です。

インフラエンジニアで年収1000万円の求人はありますか?

あります。前掲と同じ当サイト掲載求人の集計では、題名に管理職・リーダー・PMなどの語がない求人でも、提示年収の上限が1000万円以上の割合は約30%でした。上限1000万円以上の帯では、IaC・コンテナ・CI/CDの語が約65%、SRE・DevOps・プラットフォームエンジニアの題名が約25%にありました。因果を示す数字ではなく、上限は内定額でもありません。

会社の大きさでインフラエンジニアの年収は変わりますか?

運用・管理で、残業代などを除いた全年齢の平均年収は、従業員1000人以上が585.4万円、100〜999人が580.9万円、10〜99人が489.3万円でした。年齢・経験年数・役職の構成が違うため、会社の大きさによる効果とは読みません。出典は前掲の職種1表です(2026年10月4日確認)。

男女別の平均は、自分の比較に使えますか?

主な判定には使いません。運用・管理の全年齢平均は男性589.3万円、女性475.0万円ですが、年齢・経験年数・役職の構成がそろっていません。自分の比較には年齢と経験年数をそろえた男女計を使います。出典は前掲の職種1表です(2026年10月4日確認)。

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