職種の求人市場
社内SEの年収、自分は高い？低い？ 仕事内容に合う統計で、年齢も経験年数も同じ人と比べる
社内SEとして自分の年収が高いか低いかを、給与明細と公的統計で確かめる手順です。仕事内容に合う職種の行を選び、年齢も経験年数も同じ人の平均との差を出します。仕事が二つにまたがり、一つに定まらない場合は候補の平均を並べ、当サイト掲載求人の下限は勤務地や役職に合う列で別に読みます。
公開 2026年10月4日 · 集計 2026年10月4日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・社内SEという職種名だけで平均を選ばず、主な仕事内容に合う公的統計を選ぶ。決められなければ候補の平均を並べる
- ・6月分の給与と前年の賞与を統計と同じ中身にそろえ、年齢も経験年数も同じ人の平均との差を出す
- ・全年齢の月額分布は補助にし、当サイト掲載求人の下限は目指す役職名と勤務地に合う列で別に読む
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社内SEの年収が高いか低いかは、「社内SEの平均」一つでは決まりません。まず主な仕事を全体設計・PM、設計・開発、運用・管理のどれに置くか決め、年齢も経験年数も同じ人の平均と比べます。一つに決められなければ、候補ごとの差を並べます。
例は、東京の小売会社で販売管理システムの仕様決定・設計と社内開発を7年間担う架空の33歳、役職なしです。求人には現在の額面年収546万円、公的統計には中身をそろえた540万円を使います。二つの作り方は後で示します。
社内SEという職種名だけでは、比べる平均を一つに決めない
検索すると、社内SEの年収は430万円台から800万円台まで出てきます。掲載求人の中央値、転職サービス利用者の平均、ハイクラス転職の実績、全国の事業所が回答した給与が、同じ「社内SEの年収」として並んでいるためです。
この記事では厚生労働省の賃金構造基本統計調査を使います。仕事が二つ以上の職種にまたがる場合、事業所は仕事の内容と責任の重さから重要な職種を選び、決めにくければ労働時間が長い職種を選んで回答します。この規則は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」、職種名は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 6 役職及び職種解説」（いずれも2026年10月4日確認）に基づきます。この記事での呼び名は次のとおりです。
| 実際の仕事 | この記事での呼び名（e-Statの職種名） | 決めるときに見る責任 |
|---|---|---|
| システム全体の構成を企画する、プロジェクトを管理する | 全体設計・PM（1101 システムコンサルタント・設計者） | 全体の構成や進め方を決める責任が中心か |
| ソフトウェアの仕様を決める、設計する、プログラムを作る | 設計・開発（1104 ソフトウェア作成者） | ソフトウェアの仕様・設計・作成を担う責任が中心か |
| 構築済みのシステム、サーバー、セキュリティを維持・管理・保守する | 運用・管理（1109 その他の情報処理・通信技術者） | 既存システムを安定して動かす責任が中心か |
| SaaSの選定・導入、要件定義、ベンダー管理・調整 | 全体設計・PM、設計・開発、運用・管理の候補 | 全体を企画するのか、仕様を決めるのか、稼働後を維持するのか |
| キッティング、ヘルプデスク | 運用・管理の候補（職種解説に例示なし） | 既存システムの維持・管理が主な責任か |
まず責任の重さ、次に労働時間で選びます。**この二つを見ても候補が一つに定まらない場合だけ、複数を残します。**実際に事業所がどれで回答したかを本人が知らない場合はありますが、それだけを理由に候補を増やしません。主に経営管理をする部長・課長は別の「管理的職業従事者」に入り、課長級でも主に技術の仕事をする人は設計・開発（1104）に入りえます。
賃金構造基本統計調査は「社内システムエンジニア」を設計・開発（1104）の例に挙げます。一方、job tagの「システムエンジニア（基盤システム） - 職業詳細」の職業別名には「社内システムエンジニア（主にシステムの設計に従事するもの）」があり、年収889.0万円は全体設計・PM（1101）と一致します（2026年10月4日確認）。この記事の職種名は賃金構造基本統計調査に合わせます。「設計」の語だけでは全体設計・PM（1101）と設計・開発（1104）を分けられないため、実際の仕事で選びます。
例は7年間とも販売管理ソフトウェアの仕様決定・設計と社内開発が主なので、設計・開発（1104）を選びます。
比べる数字も三つに分けます。
| 物差し | 比べる相手と金額 | 分かること | 分からないこと |
|---|---|---|---|
| 年齢×経験年数の平均 | 同じ職種、同じ年齢帯、同じ経験年数帯。統計用の年収 | 同じところにいる人の平均より何万円上か下か | 年収の順位や中央値 |
| 全年齢の6月分の月額分布 | 同じ職種の全年齢。統計用の月額 | 6月分の給与が下からどの幅に入るか | 年齢・経験をそろえた順位、年収の順位 |
| 当サイト掲載求人の下限 | 目指す役職名と勤務地に合う求人。額面年収 | 今の額面年収以上を下限とする求人の割合 | 内定額、転職後の年収、応募できる割合 |
統計と比べる月額と年収を作る
ここで「統計用」と呼ぶのは、公的統計と中身をそろえた月額と年収です。源泉徴収票の支払金額ではなく、6月分の給与と前年1〜12月の賞与から作ります。
統計の「所定内給与額」は、固定残業代は含むが、時間に応じて増える残業代などは除いた毎月の給与です。「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」と「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」（いずれも2026年10月4日確認）に合わせ、次の順で作ります。
- 6月分の基本給、職務手当、家族手当、通勤手当、固定残業代などを足す。
- 固定分を超え、実際の時間に応じて出た残業代、深夜勤務手当、休日出勤手当、宿日直手当、臨時の交替手当を除く。毎月決まって出る交替・シフト手当は残す。
- 毎月定額の在宅勤務手当は原典に名称がありませんが、調査の「など」に含まれると読み、足す。
- できた月額を12倍し、前年1〜12月の賞与を足す。
例の6月分は基本給29万円、職務手当2万円、固定残業代3万円、通勤手当1万円、固定分を超えた残業代1.5万円です。最後の1.5万円を除き、統計用の月額は35万円。35万円×12＋前年の賞与120万円＝年収540万円です。固定分を超えた残業代は年間18万円でした。
通勤手当を6か月分などで受け取る場合、3か月を超えるまとめ払いは月額に入れず、前年の支給分を賞与側へ足します。年俸制で賞与分が分かれていれば定期支給分を12で割り、前年の賞与を別に足します。分かれていなければ年俸を12で割り、賞与は0円です。年俸に固定残業代が含まれていても、その定額分は月額から除きません。
求人の節では、転職後も現在の額面を下回らない求人を数えるため、源泉徴収票の支払金額に当たる546万円を使います。非課税の通勤手当は含まず、時間に応じて増えた残業代は含むため、残業代が多い人ほど求人を厳しめに見る数字です。例は最後まで546万円で読みます。
33歳・経験7年は、年齢も経験年数も同じ人の平均と比べる
経験年数は、選んだ職種の仕事をした年数です。前職分も足し、休職期間は除きます。兼務期間は、責任の重さ、次に労働時間で選んだ職種へ入れます。複数の候補を残す場合は候補ごとに期間を数え、同じ期間に両方をしていれば両方へ入れます。年数同士は合計しません。
次の表は、6月分の残業代などを除いた毎月の給与を12倍し、前年の賞与を足した平均年収の概算です。括弧内は、その欄の推計人数です。数値は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 10 職種（小分類）、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月4日確認）の原典値から作っています。
設計・開発（1104）
| 年齢 | 経験0年 | 経験1〜4年 | 経験5〜9年 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 309.7万円（約43,690人） | 366.5万円（約62,820人） | 441.7万円（約2,020人） |
| 25〜29歳 | 386.6万円（約22,600人） | 446.6万円（約103,590人） | 466.0万円（約61,370人） |
| 30〜34歳 | 444.0万円（約13,270人） | 501.0万円（約18,640人） | 531.2万円（約71,790人） |
| 35〜39歳 | 442.3万円（約5,750人） | 597.6万円（約11,200人） | 600.3万円（約21,240人） |
| 40〜44歳 | 507.1万円（約1,140人） | 629.2万円（約6,430人） | 621.1万円（約6,910人） |
| 45〜49歳 | 579.1万円（約480人） | 648.5万円（約5,940人） | 734.3万円（約9,550人） |
| 50〜54歳 | 675.3万円（約650人） | 670.2万円（約2,800人） | 633.0万円（約3,660人） |
| 55〜59歳 | 538.7万円（約2,480人） | 554.7万円（約1,000人） | 652.1万円（約1,170人） |
| 60〜64歳 | 565.5万円（約1,020人） | 673.9万円（約1,160人） | 641.5万円（約980人） |
| 年齢 | 経験10〜14年 | 経験15年以上 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | — | — |
| 25〜29歳 | 450.9万円（約510人） | — |
| 30〜34歳 | 516.3万円（約23,740人） | 555.9万円（約1,520人） |
| 35〜39歳 | 600.8万円（約28,330人） | 603.9万円（約25,150人） |
| 40〜44歳 | 690.7万円（約9,620人） | 630.2万円（約62,310人） |
| 45〜49歳 | 746.1万円（約7,750人） | 666.2万円（約54,550人） |
| 50〜54歳 | 755.3万円（約2,660人） | 677.1万円（約53,470人） |
| 55〜59歳 | 611.2万円（約1,330人） | 689.1万円（約38,610人） |
| 60〜64歳 | 920.8万円（約710人） | 595.8万円（約20,460人） |
全体設計・PM（1101）
| 年齢 | 経験0年 | 経験1〜4年 | 経験5〜9年 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 442.8万円（約5,300人） | 439.4万円（約6,150人） | 372.6万円（約50人） |
| 25〜29歳 | 445.0万円（約6,110人） | 622.3万円（約28,670人） | 580.6万円（約11,190人） |
| 30〜34歳 | 676.4万円（約2,570人） | 874.6万円（約7,730人） | 860.8万円（約14,460人） |
| 35〜39歳 | 698.7万円（約470人） | 781.1万円（約3,960人） | 1,043.1万円（約3,190人） |
| 40〜44歳 | 852.6万円（約230人） | 927.7万円（約1,620人） | 797.6万円（約1,210人） |
| 45〜49歳 | 836.2万円（約390人） | 1,252.5万円（約2,040人） | 896.5万円（約1,120人） |
| 50〜54歳 | 664.7万円（約90人） | 1,055.0万円（約1,440人） | 931.6万円（約1,000人） |
| 55〜59歳 | 909.3万円（約250人） | 771.3万円（約740人） | 830.0万円（約150人） |
| 60〜64歳 | 777.9万円（約20人） | 526.4万円（約2,030人） | 521.8万円（約30人） |
| 年齢 | 経験10〜14年 | 経験15年以上 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | — | — |
| 25〜29歳 | 404.1万円（約10人） | — |
| 30〜34歳 | 664.2万円（約4,070人） | 642.5万円（約20人） |
| 35〜39歳 | 1,023.5万円（約8,330人） | 787.5万円（約2,470人） |
| 40〜44歳 | 848.4万円（約1,350人） | 1,252.9万円（約14,300人） |
| 45〜49歳 | 878.8万円（約1,300人） | 1,243.9万円（約10,970人） |
| 50〜54歳 | 804.2万円（約1,130人） | 1,108.6万円（約9,700人） |
| 55〜59歳 | 735.5万円（約550人） | 1,168.3万円（約11,650人） |
| 60〜64歳 | 601.0万円（約400人） | 627.7万円（約3,900人） |
運用・管理（1109）
| 年齢 | 経験0年 | 経験1〜4年 | 経験5〜9年 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 315.0万円（約4,490人） | 385.5万円（約10,650人） | 399.9万円（約300人） |
| 25〜29歳 | 347.9万円（約4,610人） | 426.7万円（約15,830人） | 433.9万円（約7,930人） |
| 30〜34歳 | 403.1万円（約1,690人） | 476.0万円（約7,330人） | 513.2万円（約12,840人） |
| 35〜39歳 | 425.4万円（約1,180人） | 540.7万円（約4,930人） | 556.1万円（約4,830人） |
| 40〜44歳 | 510.7万円（約1,260人） | 531.6万円（約2,770人） | 690.4万円（約5,310人） |
| 45〜49歳 | 625.5万円（約2,170人） | 605.0万円（約2,730人） | 652.2万円（約3,680人） |
| 50〜54歳 | 583.7万円（約1,670人） | 676.3万円（約2,740人） | 679.3万円（約3,970人） |
| 55〜59歳 | 499.2万円（約360人） | 910.8万円（約2,360人） | 569.4万円（約1,570人） |
| 60〜64歳 | 539.8万円（約490人） | 432.8万円（約1,950人） | 546.9万円（約880人） |
| 年齢 | 経験10〜14年 | 経験15年以上 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | — | — |
| 25〜29歳 | 452.7万円（約880人） | — |
| 30〜34歳 | 528.2万円（約5,940人） | 478.7万円（約120人） |
| 35〜39歳 | 578.6万円（約5,060人） | 547.2万円（約5,050人） |
| 40〜44歳 | 631.5万円（約4,520人） | 615.4万円（約10,970人） |
| 45〜49歳 | 656.2万円（約5,420人） | 663.8万円（約13,780人） |
| 50〜54歳 | 711.7万円（約3,370人） | 682.7万円（約21,670人） |
| 55〜59歳 | 605.9万円（約1,580人） | 747.7万円（約14,340人） |
| 60〜64歳 | 613.7万円（約1,050人） | 506.4万円（約7,640人） |
運用・管理（1109）が主なら、インフラエンジニアの年収を比べる手順に夜間手当などの扱いもあります。
選んだ欄を、同じ年齢で経験年数が短い隣・長い隣と並べます。短い側の平均 ≤ 選んだ平均 ≤ 長い側の平均かつ推計約1,000人以上なら、選んだ平均との差で高低を言います。それ以外は差額と隣の値を残し、高低は決めません。経験0年は賞与が低く出るため隣から除きます。経験0年・1〜4年・15年以上は、ある側だけで判定します。
例の設計・開発（1104）は、選んだ欄が531.2万円、短い側が501.0万円、長い側が516.3万円。昇順でないため、540万円との差＋8.8万円は残し、高低は決めません。
全年齢の6月分の給与は、補助の幅として読む
次に、統計用の月額が同じ職種の中でどのあたりかを見ます。残業代などを除いた6月分の給与が各金額未満の人の割合です。最初に選んだ職種の列を使ってください。
| 6月分の給与 | 全体設計・PM（1101） | 設計・開発（1104） | 運用・管理（1109） |
|---|---|---|---|
| 18万円 | 0.1% | 0.2% | 0.6% |
| 20万円 | 0.5% | 0.9% | 1.7% |
| 22万円 | 0.9% | 3.0% | 4.3% |
| 24万円 | 2.2% | 8.1% | 8.9% |
| 26万円 | 3.6% | 17.8% | 16.5% |
| 28万円 | 9.8% | 28.9% | 24.8% |
| 30万円 | 15.0% | 37.9% | 33.1% |
| 32万円 | 20.5% | 45.5% | 42.6% |
| 34万円 | 24.3% | 53.6% | 50.1% |
| 36万円 | 29.5% | 61.9% | 55.6% |
| 38万円 | 35.0% | 69.0% | 61.7% |
| 40万円 | 39.0% | 74.3% | 66.5% |
| 45万円 | 50.5% | 83.7% | 75.8% |
| 50万円 | 58.3% | 89.1% | 83.5% |
| 55万円 | 65.5% | 92.8% | 88.6% |
| 60万円 | 73.0% | 95.2% | 92.0% |
出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 17 職種（小分類）、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値（産業計） （管理的職業従事者～農林漁業従事者）」（2026年10月4日確認）です。
表の金額は「未満」です。例の35万円は34万円未満の53.6%と36万円未満の61.9%の間なので、**全年齢の中で下から53.6〜61.9%**です。ちょうど50万円なら、50万円未満と次の55万円未満で挟みます。区間内は計算して埋めません。この表は全年齢の6月分だけで、年齢・経験年数をそろえた順位でも、年収の順位でもありません。
設計・開発（1104）の月額の中位数、つまり真ん中の人の値は32.95万円です。6月分の値なので、12倍して「年収の中央値」とは呼べません。
年収と月額の向きが違うのは、比べる人が違うから
年収は同年代・同じ経験年数の平均、月額は全年齢の分布と比べています。相手が違うため、向きがずれても不思議ではありません。40代以降は全年齢の分布で上に出やすく、若い人は下に出やすくなります。主に使う結果は年齢×経験年数の年収差です。
例の欄は月額34.97万円、賞与111.6万円。例は月額35万円、賞与120万円なので、差額8.8万円の大半は賞与です。月々の給与差は小さい、と読めます。年収差だけを知りたい人は、この分解をしなくてかまいません。
反対に、年俸を12で割って賞与を0円とする人は、月額の位置が高くても年収は同年代の平均を下回る場合があります。賞与が大きい人は逆です。例は**「選んだ欄との差は＋8.8万円。ただし隣と昇順に並ばないため高低は決めない。全年齢の月額では下から53.6〜61.9%」**と分けます。
当サイト掲載の社内SE求人は、役職名と勤務地に合う列を読む
転職先の求人を見るときは、公的統計の540万円ではなく、現在の額面年収546万円を使います。読むのは「下限が現在の額面年収以上の求人」の割合です。
当サイトPREVIOの掲載求人（2026年10月4日時点）を集計しました。掲載中の「情報システム・社内SE」で、求人名に社内SE、情報システム、情シス、コーポレートIT、コーポレートエンジニア、社内IT、社内インフラ、社内システム、ヘルプデスクのいずれかがある求人を全件数えています。新卒、卒業年、説明会、カスタマーサクセス、医療情報システムを示す求人を除き、年収の下限・上限がともに100万〜3000万円の求人に絞りました。1社が多く載せても割合が偏らない数え方です。雇用形態は限定していないため、正社員だけの割合とは一致しません。
表は「下限がその金額以上」の割合です。ちょうど600万円なら600万円の行を使います。会社が40社以上ある列だけを5%単位に丸めて示し、5%を下回るものは「5%未満」とします。「約半分」「5〜10%」「70〜75%」は丸めの境目や求人名の区分で値が動く箇所、「0%」は該当がない箇所です。
読む列は、表を見る前に次の順で決めます。
- 目指す求人名に、マネージャー、責任者、部長、課長、リーダー、PL、PM、CIOなどの語があるかを見る。
- 管理職の語がなく、東京勤務なら「東京×管理職の語なし」、東京以外なら「東京以外×管理職の語なし」を使う。
- 管理職の語がある場合は「管理職の語あり」を使う。当サイト集計では管理職の語と勤務地を重ねた割合を集計していないため、勤務地別の表は全求人の参考値として別に書く。
- 役職が未定で勤務地だけ決まっていれば勤務地の表、両方とも未定なら「全体」を使う。主な業界がITの会社に限って探すなら「主な業界がIT」を補助で読む。
求人名の役職だけで見る表です。
| 現在の額面年収 | 全体 | 求人名に管理職の語なし | 求人名に管理職の語あり |
|---|---|---|---|
| 400万円 | 85% | 85% | 95% |
| 450万円 | 70% | 65% | 90% |
| 500万円 | 60% | 約半分 | 85% |
| 550万円 | 40% | 35% | 65% |
| 600万円 | 35% | 30% | 60% |
| 650万円 | 15% | 10% | 30% |
| 700万円 | 10% | 5〜10% | 25% |
| 800万円 | 5%未満 | 5%未満 | 15% |
勤務地だけで見る表です。管理職の語の有無は分けていません。
| 現在の額面年収 | 東京を含む | 東京以外 |
|---|---|---|
| 400万円 | 90% | 75% |
| 450万円 | 75% | 50% |
| 500万円 | 65% | 30% |
| 550万円 | 45% | 20% |
| 600万円 | 40% | 15% |
| 650万円 | 15% | 5%未満 |
| 700万円 | 15% | 5%未満 |
| 800万円 | 5% | 5%未満 |
管理職の語がない求人は、勤務地も重ねた表を使います。「主な業界がIT」は役職や勤務地を重ねていない補助の列です。
| 現在の額面年収 | 東京×管理職の語なし | 東京以外×管理職の語なし | 主な業界がIT |
|---|---|---|---|
| 400万円 | 90% | 70% | 90% |
| 450万円 | 70〜75% | 45% | 75% |
| 500万円 | 60% | 30% | 65% |
| 550万円 | 40% | 15% | 45% |
| 600万円 | 35% | 10% | 40% |
| 650万円 | 10% | 0% | 15% |
| 700万円 | 10% | 0% | 15% |
| 800万円 | 5%未満 | 0% | 5% |
「主な業界がIT」は、会社の自由記述のうち最初に書かれた業界で分けた列です。IT企業の自社IT部門も含むため、受託開発のSEと事業会社の社内SEを比べた数字ではありません。
例は東京勤務で、管理職の語がない求人を目指します。額面年収546万円は500万円と550万円の間なので、該当する割合は**40〜60%**です。546万円の位置を補間しません。
これは当サイトの掲載求人に限った求人票の下限で、内定時の提示額ではありません。
年収1000万円については、求人名に管理職の語がない求人でも、上限が1000万円以上のものが15〜20%あります。ただし上限は、現在の年収を守れる下限ではなく、1000万円で採用される見込みでもありません。同じく管理職の語がない求人で、上限が700万円未満の求人と1000万円以上の求人を比べると、IT戦略・企画の語は約20%から約35%、PMの語は約10%から約25%へ増え、ヘルプデスクや問い合わせ対応の語は約65%から約30%へ減っていました。これらの語が年収を上げるという意味ではなく、開いて仕事内容を確かめる手がかりです。
三つの結果は、比べた相手を書いて並べる
三つの物差しは、一つの点数にまとめません。例の結果は次の形で残します。
| 比べた相手 | 使った自分の金額 | 結果 |
|---|---|---|
| 30〜34歳・経験5〜9年の設計・開発（1104） | 統計用の年収540万円 | 差は＋8.8万円。隣と並ばず高低は決めない |
| 全年齢の設計・開発（1104） | 6月分の月額35万円 | 下から53.6〜61.9% |
| 当サイト掲載、東京、求人名に管理職の語がない社内SE求人 | 額面年収546万円 | 下限が546万円以上の割合は40〜60% |
職種が二つ残ったら、**「全体設計・PMの平均より上／運用・管理の平均より下」**のように、候補名と差の向きを二つとも書きます。向きが割れたら、社内SEとして高い・低いとは決めません。
公的統計の平均は今働いている人の給与、月額分布は全年齢の6月分、求人の割合は今出ている提示額です。三つを足したり、多数決で高い・低いを決めたりはしません。求人が見つかることと、転職後に年収が上がることも別です。
この判別で分からないこと
この手順には、次の限界があります。
- 設計・開発（1104）には、社内SEだけでなくプログラマーやIT企業の開発者も含まれます。対象は常用労働者10人以上の企業（企業規模10人以上）で働く一般労働者（短時間労働者を除く人）で、正社員以外も含みます。
- 年齢×経験年数の表の平均には係長・課長級などの役職者も入り、役職の有無では分けられません。設計・開発（1104）の区分全体では役職者が約3割です。
- 公的統計では、設計・開発（1104）をIT企業と事業会社に分けられません。SIerやSESから事業会社の社内SEへ移ると年収が上がるか下がるかは、この数字では判断できません。
- 求人名に管理職の語がない列にも、シニアやリードなどの上位職が混じります。
- 求人名から拾った企画、開発、インフラなどの語には重なりや拾い違いがあります。担当ごとの年収順位や、仕事内容が年収を上げる因果は示せません。
正社員全体での位置は、適正年収は平均では分からない 自分の年収が上から何％かを出すで確認できます。
職種を選んだ後、求人の経験を見る
表では、選んだ職種で求められる経験までは分かりません。「あなたの経歴、最高でいくら？」は、候補になりやすい年収帯、その帯の求人が求める経験の要約、年収・年間休日・福利厚生・役職別の求人件数、該当があれば行き先を表示します。年収は求人の上下限を数えた結果で、内定の見込みではありません。
よくある質問
社内SEの平均年収は578.5万円と889.0万円のどちらですか？
どちらも社内SEだけの平均ではありません。578.5万円は設計・開発（1104）、889.0万円は全体設計・PM（1101）の全年齢平均です。6月分の残業代などを含む給与を12倍し、前年の賞与を足した概算で、本文と同じく残業代などを除くと537.7万円と846.7万円です。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月4日確認）です。
SaaS導入やベンダー管理は、どの職種を選びますか？
仕事名だけでは決まりません。全体の構成や導入方針を決めるなら全体設計・PM（1101）、仕様や設計を決めるなら設計・開発（1104）、稼働後の維持や管理が中心なら運用・管理（1109）です。内容・責任と労働時間を見ても一つに定まらない場合だけ、候補の平均を並べます。事業所の実際の回答が本人に分からないことは、この判別の限界です。
運用・管理が中心の社内SEは、何と比べますか？
構築済みのシステム、サーバー、セキュリティの維持・管理・保守が主なら、運用・管理（1109）を使います。前職分も足した経験年数と年齢が交わる欄を見て、時間に応じて出る夜間・障害対応の手当は月額から除きます。定額のオンコール待機手当は、含む額・除く額を作ります。
大手の社内SEほど年収は高いですか？
設計・開発（1104）の全年齢平均は、従業員1000人以上で583.1万円、100〜999人で515.9万円、10〜99人で499.3万円です。6月分の残業代などを除いた給与を12倍し、前年の賞与を足した概算です。出典は前掲の職種第1表（2026年10月4日確認）。年齢、経験年数、仕事内容が違うため、この三つを引き算して本人の差にはしません。
女性の社内SEの年収はいくらですか？
設計・開発（1104）に分類された女性の全年齢平均は476.4万円です。6月分の残業代などを除いた給与の中位数、つまり真ん中の人の値は30.54万円、上位10%の境目は41.84万円です。中位数と境目の出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 19 職種（特掲）、性、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値（産業計） （管理的職業従事者～農林漁業従事者）」、平均の出典は前掲の職種第1表（いずれも2026年10月4日確認）です。男性平均との差を本人の差にはしません。
社内SEで年収1000万円の求人はありますか？
当サイトの集計では、求人名に管理職の語がない社内SE求人でも、求人票の上限が1000万円以上の割合は15〜20%でした。下限が1000万円以上は0%です。上限は内定時の提示額や到達確率ではありません。下限、応募要件、役割を別々に確認してください。