職種の求人市場
セキュリティエンジニアの年収、自分は高い？低い？ 同年代・同じ経験年数のIT運用・保守職の平均年収と比べる
自分の年収を、同じ年齢・通算経験年数のIT運用・保守職の平均と比べ、現在の額面以上を下限とする当サイト掲載求人の割合も別に出します。公的統計にはセキュリティだけの区分がないため、SOC・脆弱性診断を主にし、シフト手当・深夜割増・資格手当を分けて計算します。
公開 2026年10月7日 · 集計 2026年10月7日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・SOC・脆弱性診断は、正式区分「その他の情報処理・通信技術者」の統計を主に使う
- ・同じ年齢と、前職も含むIT運用・保守職の通算経験年数の平均から、自分との差額を出す
- ・当サイト掲載求人は、現在の額面年収以上を下限とする割合を求人名の役職に合わせて読む
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セキュリティエンジニアの年収を調べると、497万円、609.8万円、649万円と数字が割れます。SOC・脆弱性診断をする人の主な比べ先は、正式名「その他の情報処理・通信技術者」のうち、同じ年齢・通算経験年数の平均です。タイトルの「IT運用・保守職」は、この区分を指します。以下もこの区分名で記します。全年齢の月額と求人の割合は別に読みます。
例に使うのは架空の人物です。東京のMSSベンダーで交代制のSOC分析を4年担当する28歳女性。従業員350人の会社で役職はなく、額面年収は514万円です。6月分は基本給28万円、職務手当2万円、非課税の通勤手当1.5万円、固定残業代3万円、毎月のシフト手当1.5万円、毎月の資格手当0.5万円、深夜勤務の割増分2万円。前年の賞与は70万円です。
SOC・脆弱性診断は「その他の情報処理・通信技術者」と比べる
SOCの監視・対応、脆弱性診断、フォレンジックが主な仕事なら、情報セキュリティ技術者と、その周辺のサーバー管理やシステム保守を含むこの区分を使います。
仕事が複数にまたがる場合は、仕事内容と責任の重さで主な区分を一つ決めます。それでも決めにくければ、勤務時間が最も長い仕事を選びます。「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」（2026年10月7日確認）。
dodaの497万円は脆弱性診断・ネットワークセキュリティ系、649万円はセキュリティコンサルタント・アナリストの登録者です。609.8万円は「その他の情報処理・通信技術者」全体を残業代込みの月額から換算した値です。「平均年収ランキング（職種・職業別の平均年収／生涯賃金）【最新版】年収の高い職業は？ ｜転職ならdoda（デューダ）」、「セキュリティエキスパート（脆弱性診断） - 職業詳細」、「セキュリティエキスパート（オペレーション） - 職業詳細」（2026年10月7日確認）。
| 主な仕事 | 選ぶ区分 | この記事での扱い |
|---|---|---|
| SOCの監視・対応、脆弱性診断、フォレンジック | その他の情報処理・通信技術者 | 年齢と経験年数を合わせて高低を判定 |
| セキュリティの提言、システム全体の構成 | システムコンサルタント・設計者 | 全年齢の参考値のみ |
| セキュアなソフトウェアの仕様決定・設計・実装 | ソフトウェア作成者 | 全年齢の参考値のみ |
| 情報セキュリティ監査 | 他に分類されない専門的職業従事者 | ほかの職業も混ざるため判定に使わない |
| 部門の方針・予算・人員の管理が主 | 管理的職業従事者 | 全年齢の参考値のみ |
課長という肩書だけでは管理職の区分に移しません。分析や診断が中心なら技術職、部門の経営管理が中心なら管理職です。ITコンサルタントはシステムコンサルタント・設計者、情報セキュリティ監査は他に分類されない専門的職業従事者に対応します。監査の区分には司書・通訳・行政書士なども入るため、監査担当者の高低判定には使いません。「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 6 役職及び職種解説」、「職業分類対応表（R8.3）」（2026年10月7日確認）。
残業代などを除いた6月分の給与を12倍し、前年の賞与を足した全年齢の平均は、その他の情報処理・通信技術者565.7万円、システムコンサルタント・設計者846.7万円、ソフトウェア作成者537.7万円、管理的職業従事者956.3万円です。最初の609.8万円との差は、こちらが残業代などを除いた月額を使うためです。条件の違う平均同士は引き算せず、自分が選んだ一つだけを読みます。「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月7日確認）。
SOC分析者の給与明細から、統計と比べる年収を作る
統計へ当てるのは、源泉徴収票の支払金額そのものではありません。まず6月の給与明細から、残業時間などで変わる支給を除いた月額を作ります。統計が6月分の給与を調べているため、月を合わせます。
| 扱い | 給与の項目 |
|---|---|
| 月額に入れる | 基本給、職務・管理職・家族手当、通勤手当、固定残業代、毎月決まって出るシフト手当、毎月の資格手当 |
| 月額から除く | 時間に応じた残業代、深夜割増、休日出勤手当、宿日直手当、臨時の交替手当 |
| 前年の賞与に入れる | 賞与、資格の合格一時金、3か月を超える期間分をまとめて払う通勤手当 |
毎月決まって出る交替・シフト手当は月額に残り、臨時の交替手当だけを除きます。「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」（2026年10月7日確認）。固定残業代は月額に残し、通常の勤務が深夜帯なら深夜の割増分を除きます。「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」（2026年10月7日確認）。
定額のオンコール待機手当は調査資料に明記がないため、入れた月額と入れない月額を両方作ってください。年俸制で賞与分を分けずに年俸を決めている人は12分の1を月額、賞与を0円とします。賞与分を別に決めている人は、定期支給分を12で割り、賞与は別にします。
| 6月分または前年分 | 金額 | 統計での扱い |
|---|---|---|
| 基本給 | 28万円 | 月額に入れる |
| 職務手当 | 2万円 | 月額に入れる |
| 非課税の通勤手当 | 1.5万円 | 月額に入れる |
| 固定残業代 | 3万円 | 月額に入れる |
| 毎月のシフト手当 | 1.5万円 | 月額に入れる |
| 毎月の資格手当 | 0.5万円 | 月額に入れる |
| 深夜勤務の割増分 | 2万円 | 月額から除く |
| 前年の賞与 | 70万円 | 賞与に入れる |
統計と比べる月額は、28＋2＋1.5＋3＋1.5＋0.5＝36.5万円です。年収の概算は、36.5×12＋70＝508万円になります。
求人の提示年収とは、現在の額面年収514万円を主に比べ、変動する深夜割増を除いた490万円も残します。統計の508万円は、源泉徴収票に入る深夜割増24万円を除き、源泉徴収票に入らない非課税の通勤手当18万円を含むため、514万円と6万円ずれます。
同じ年齢・通算経験年数の平均と比べる
経験年数は、今の会社やセキュリティ専任になってからの年数ではなく、選んだ職種の仕事に就いた通算年数です。その他の情報処理・通信技術者を選ぶなら、前職のサーバー運用やシステム保守など同じ区分の仕事も足し、休職期間は除きます。システムコンサルタント・設計者やソフトウェア作成者へ区分を変えたら、経験年数もその仕事で数え直します。
次の表は、その他の情報処理・通信技術者について、残業代などを除いた6月分の平均月額と前年の平均賞与を原典の値で示したものです。年収の概算は「6月分の月額×12＋前年の賞与」。かっこ内は、その欄の推計人数です。
| 年齢・通算経験年数 | 6月分の月額 | 前年の賞与 | 年収の概算（推計人数） |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳・0年 | 25.71万円 | 6.46万円 | 315.0万円（約4,490人） |
| 20〜24歳・1〜4年 | 26.23万円 | 70.70万円 | 385.5万円（約10,650人） |
| 20〜24歳・5〜9年 | 26.69万円 | 79.65万円 | 399.9万円（約300人） |
| 25〜29歳・0年 | 27.84万円 | 13.78万円 | 347.9万円（約4,610人） |
| 25〜29歳・1〜4年 | 28.42万円 | 85.68万円 | 426.7万円（約15,830人） |
| 25〜29歳・5〜9年 | 28.14万円 | 96.23万円 | 433.9万円（約7,930人） |
| 25〜29歳・10〜14年 | 32.98万円 | 56.89万円 | 452.7万円（約880人） |
| 30〜34歳・0年 | 31.34万円 | 27.01万円 | 403.1万円（約1,690人） |
| 30〜34歳・1〜4年 | 32.47万円 | 86.38万円 | 476.0万円（約7,330人） |
| 30〜34歳・5〜9年 | 33.43万円 | 112.04万円 | 513.2万円（約12,840人） |
| 30〜34歳・10〜14年 | 34.22万円 | 117.55万円 | 528.2万円（約5,940人） |
| 30〜34歳・15年以上 | 30.08万円 | 117.77万円 | 478.7万円（約120人） |
| 35〜39歳・0年 | 32.46万円 | 35.92万円 | 425.4万円（約1,180人） |
| 35〜39歳・1〜4年 | 37.93万円 | 85.55万円 | 540.7万円（約4,930人） |
| 35〜39歳・5〜9年 | 34.95万円 | 136.69万円 | 556.1万円（約4,830人） |
| 35〜39歳・10〜14年 | 37.78万円 | 125.19万円 | 578.6万円（約5,060人） |
| 35〜39歳・15年以上 | 33.86万円 | 140.83万円 | 547.2万円（約5,050人） |
| 40〜44歳・0年 | 32.32万円 | 122.82万円 | 510.7万円（約1,260人） |
| 40〜44歳・1〜4年 | 36.47万円 | 93.99万円 | 531.6万円（約2,770人） |
| 40〜44歳・5〜9年 | 48.09万円 | 113.29万円 | 690.4万円（約5,310人） |
| 40〜44歳・10〜14年 | 40.55万円 | 144.93万円 | 631.5万円（約4,520人） |
| 40〜44歳・15年以上 | 38.96万円 | 147.87万円 | 615.4万円（約10,970人） |
| 45〜49歳・0年 | 48.74万円 | 40.62万円 | 625.5万円（約2,170人） |
| 45〜49歳・1〜4年 | 39.66万円 | 129.08万円 | 605.0万円（約2,730人） |
| 45〜49歳・5〜9年 | 45.63万円 | 104.62万円 | 652.2万円（約3,680人） |
| 45〜49歳・10〜14年 | 45.40万円 | 111.38万円 | 656.2万円（約5,420人） |
| 45〜49歳・15年以上 | 42.61万円 | 152.50万円 | 663.8万円（約13,780人） |
| 50〜54歳・0年 | 45.02万円 | 43.47万円 | 583.7万円（約1,670人） |
| 50〜54歳・1〜4年 | 48.24万円 | 97.44万円 | 676.3万円（約2,740人） |
| 50〜54歳・5〜9年 | 48.34万円 | 99.18万円 | 679.3万円（約3,970人） |
| 50〜54歳・10〜14年 | 49.62万円 | 116.25万円 | 711.7万円（約3,370人） |
| 50〜54歳・15年以上 | 45.00万円 | 142.70万円 | 682.7万円（約21,670人） |
| 55〜59歳・0年 | 37.91万円 | 44.32万円 | 499.2万円（約360人） |
| 55〜59歳・1〜4年 | 63.91万円 | 143.87万円 | 910.8万円（約2,360人） |
| 55〜59歳・5〜9年 | 37.94万円 | 114.16万円 | 569.4万円（約1,570人） |
| 55〜59歳・10〜14年 | 45.69万円 | 57.65万円 | 605.9万円（約1,580人） |
| 55〜59歳・15年以上 | 47.63万円 | 176.16万円 | 747.7万円（約14,340人） |
| 60〜64歳・0年 | 32.42万円 | 150.73万円 | 539.8万円（約490人） |
| 60〜64歳・1〜4年 | 27.35万円 | 104.57万円 | 432.8万円（約1,950人） |
| 60〜64歳・5〜9年 | 36.55万円 | 108.26万円 | 546.9万円（約880人） |
| 60〜64歳・10〜14年 | 46.99万円 | 49.84万円 | 613.7万円（約1,050人） |
| 60〜64歳・15年以上 | 33.82万円 | 100.60万円 | 506.4万円（約7,640人） |
出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 10 職種（小分類）、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月7日確認）。年収の概算は平均月額を12倍して平均賞与を足した値で、実際に各人が1年間受け取った年収の平均ではありません。
高い・低いは、次の順で決めます。
- 自分の年齢と通算経験年数の欄を選びます。推計約1,000人未満なら、高低を言わず、差額と隣の値だけ残します。
- 同じ年齢の短い側・長い側を並べます。経験0年は長い側、1〜4年は0年を隣に使わず長い側、15年以上は短い側だけです。推計約1,000人未満の隣は判定から外し、値だけ残します。
- 自分の年収が、選んだ欄と残った隣の欄のすべてより高い・低いなら、そう記録します。差額はそれぞれとの差の最小〜最大の幅で書きます。
- 自分の年収がその範囲内なら、年収の概算が「短い側の平均 ≤ 選んだ平均 ≤ 長い側の平均」と並び、人数がそろう時だけ、選んだ平均との差で高低を記録します。並ばなければ、差額と隣の値だけ残します。
架空の例は25〜29歳、通算経験1〜4年です。選んだ欄は426.7万円、長い側の5〜9年は433.9万円で、どちらも推計約1,000人以上。508万円は両方より高いため、**「同年代の通算経験1〜4年の平均426.7万円、5〜9年の平均433.9万円より74.1〜81.3万円高い」**と記録できます。
言い切れないときは、判断を消さずに根拠を残します。たとえば35〜39歳・経験10〜14年に560万円を当てると、選んだ欄は578.6万円、短い側は556.1万円、長い側は547.2万円です。経験年数の順に平均が並ばず、560万円は三つの値の外側にもありません。この場合は**「選んだ平均より18.6万円低い。短い側556.1万円、長い側547.2万円。高低は保留」**と記録します。
主な比べ先は、表に載せた企業規模計です。
SOC分析者の月額36.5万円を、全年齢の分布でも見る
その他の情報処理・通信技術者では、残業代などを除く6月分の月額の平均が37.91万円、中央値（原典では中位数）が33.98万円、上位10%に入る境目が56.59万円です。これは全年齢の月額であり、年収やセキュリティエンジニアだけの中央値ではありません。
自分の月額を次の境目で挟み、階級内の順位は推測しません。
| 6月分の月額 | その金額未満の推計割合 |
|---|---|
| 30万円 | 33.1% |
| 34万円 | 50.1% |
| 36万円 | 55.6% |
| 38万円 | 61.7% |
| 40万円 | 66.5% |
| 45万円 | 75.8% |
| 50万円 | 83.5% |
| 55万円 | 88.6% |
| 60万円 | 92.0% |
| 70万円 | 96.9% |
例の36.5万円は36万円と38万円の間なので、下から55.6〜61.7%の幅に入ります。全年齢が混ざる補助の数字なので、ここから同年代より高い・低いとは決めません。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 17 職種（小分類）、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値（産業計） （管理的職業従事者～農林漁業従事者）」（2026年10月7日確認）。
賞与分を分けずに決めた年俸は月額が大きく出るため、この分布から位置を決めず、同じ年齢・経験年数の年収の概算で合計を比べます。
81.3万円の差を、毎月の給与と賞与に分ける
年収差が見えたら、毎月の給与と賞与のどちらから生じているかを分けます。自分の欄の「6月分の月額」と「前年の賞与」を使えば、表にあるどの年齢・経験年数でも同じ計算ができます。
- 月額による差：自分の月額から欄の月額を引き、12倍する
- 賞与による差：自分の前年賞与から欄の前年賞与を引く
- 年収差：月額による差と賞与による差を足す
選んだ25〜29歳・経験1〜4年の欄と分けて比べると、月額は36.5−28.42＝8.08万円高く、12か月分では96.96万円高い。賞与は70−85.68＝15.68万円低い。合計は96.96−15.68＝81.28万円高いとなり、選んだ欄との差81.3万円と一致します。
この人は賞与が平均を下回っていますが、月額の差がそれを上回っています。年収の高低は同じ年齢・経験年数の結果を主にし、全年齢の月額分布は別の記録として残します。
賞与分を分けない年俸制では、月額が高く賞与が低いのは支払い方によるため、内訳を年収差の原因とはせず合計で読みます。
当サイト掲載求人は、現在の額面年収以上を下限とする割合を読む
求人では、現在の年収以上が提示年収の下限になっている求人の割合を見ます。今の肩書ではなく、探す求人の題名に管理職・リーダー・PMの語があるかで列を選んでください。
当サイトPREVIOの本番データベースを読み取り専用で確認し、掲載中で、題名からセキュリティの仕事と判別でき、提示年収の下限・上限がともに100万〜3,000万円に入る求人を全件集計しました（2026年10月7日確認）。勤務地は限定せず、各社の重みを同じにしています。会社が40社以上ある列だけを、5%単位に丸めて示します（5%を下回るものは「5%未満」）。 次の三列はいずれも40社以上です。
| 現在の額面年収 | 掲載求人全体 | 求人名に管理職等なし | 求人名に管理職等あり |
|---|---|---|---|
| 400万円 | 100% | 95% | 100% |
| 450万円 | 90% | 85% | 100% |
| 500万円 | 85% | 80% | 100% |
| 550万円 | 70% | 60% | 90% |
| 600万円 | 65% | 55% | 90% |
| 650万円 | 35% | 30% | 65% |
| 700万円 | 35% | 25% | 60% |
| 750万円 | 25% | 15% | 45% |
| 800万円 | 20% | 15% | 45% |
| 900万円 | 10% | 5% | 15% |
| 1,000万円 | 5%未満 | 5%未満 | 10% |
| 1,200万円 | 5%未満 | 5%未満 | 5%未満 |
表に自分の額がなければ、すぐ下とすぐ上の金額で挟みます。例の人は役職名のない求人を探すため、「求人名に管理職等なし」を読みます。514万円は500万円の80%と550万円の60%の間なので、**現在の額面514万円以上を下限とする求人は60〜80%**です。変動する深夜割増を除いた490万円なら、450万円の85%と500万円の80%で挟み、**80〜85%**となります。現在の額面を主、変動分を除いた額を補助として残します。
1,200万円を超える額では、「1,200万円」の割合より少ないとだけ読めます。同じ掲載求人全体で、上限1,000万円以上は65%、2,000万円以上は5%未満です。いずれも提示額で、内定額やその額で採用される確率ではありません。この集計は当サイトの掲載求人に限り、東京の勤務地を含む求人が会社ごとの重みで約85%を占めます。
社内の担当を探す人は、下限だけで低いと決めず、上限も分けて見ます。次は管理職等の語がない求人だけの比較です。社内・コーポレート系にはセキュリティ推進、ガバナンス、CSIRTなどの題名が入りますが、社内CSIRTだけの表ではありません。
| 求人の題名 | 下限500万円以上 | 下限600万円以上 | 上限1,000万円以上 |
|---|---|---|---|
| 社内・コーポレート系 | 85% | 55% | 45% |
| 社内系でない求人（SOC・診断を含む） | 80% | 60% | 65% |
下限は近い一方、上限1,000万円以上は社内・コーポレート系45%、社内系でない求人65%です。上限の高さを重視するなら、求人名の種類も分けて読んでください。
上限の高い求人を探すなら、求人本文に出る資格・英語・役職の語も見ます。割合は会社ごとの重みをそろえています。
| 求人に出る語・題名 | 上限900万円未満 | 上限900〜1,199万円 | 上限1,200万円以上 |
|---|---|---|---|
| セキュリティの資格名 | 25% | 45% | 50% |
| 英語 | 15% | 25% | 30% |
| 管理職・リーダー・PMの題名 | 10% | 20% | 35% |
上限が高い帯ほど資格名、英語、管理職等の題名が多くなります。資格を取れば年収が上がるという結果ではないため、応募時は求人本文で資格や英語が必須か歓迎かを確かめます。
SOC分析4年の三つの結果を読み分ける
在職者の平均、全年齢の月額、掲載求人は、測っている相手が違います。一つの結論へ混ぜず、主語を付けて三行にします。
| 比べた相手 | 例の人の数字 | 結果 |
|---|---|---|
| 25〜29歳・その他の情報処理・通信技術者・通算経験1〜4年（隣は5〜9年） | 年収の概算508万円 | 平均より74.1〜81.3万円高い |
| その他の情報処理・通信技術者・全年齢 | 6月分の月額36.5万円 | 下から55.6〜61.7%の幅 |
| 当サイト掲載・求人名に管理職等なし | 額面514万円 | 同額以上を下限とする求人は60〜80% |
管理職等の語がある求人を探す人は、三行目だけを「求人名に管理職等あり」へ変えます。この例から言えるのは、それぞれの比べた相手に対する結果までです。掲載求人の割合は、在職者平均との差を強めたり、転職後の年収を予測したりする数字ではありません。
SOC・診断の年収について、この比較では分からないこと
公的統計の対象は、常用労働者10人以上の企業（企業規模10人以上）で働く一般労働者で、正社員以外も含みます。その他の情報処理・通信技術者にはセキュリティ以外の仕事が入り、係長・課長級などの役職者も約2割含まれます。年齢と経験年数の欄は平均で、年収の中央値や順位ではありません。「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」、「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 3-sanko 【参考】職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（役職者を除く）」（2026年10月7日確認）。
月額の分布は全年齢です。また、年収の概算は6月分の月額と前年の賞与から作るため、個々の人が同じ一年に受け取った年収の分布は分かりません。
当サイトの求人集計は、日本のセキュリティ求人全体ではありません。東京を含む求人、大手SIer、コンサル、インターネット企業、正社員の求人が多い構成です。SOC、脆弱性診断、コンサルを個別に分けた割合、東京以外、未経験可、社内CSIRTだけの割合は、会社数が足りないか切り分けられないため出していません。社内・コーポレート系の題名も、社内の担当と顧客向けの仕事を完全には分けられません。
職種を問わない正社員全体の分布で、自分が上から何％かを見たい場合は、適正年収は平均では分からない 自分の年収が上から何％かを出すで確かめられます。
「あなたの経歴、最高でいくら？」で担当と求人を照らす
この記事の手計算では、SOC分析4年という経歴を一つひとつの求人が求める経験までは照らしていません。あなたの経歴、最高でいくら？は、経歴から候補になりやすい年収帯を示し、その帯で企業が求める経験を要約します。求人件数は年収、年間休日、福利厚生、役職に分けて確認でき、該当する場合は役割を上げる・職種を広げる場合の候補も出ます。個々の求人や内定額は表示しません。
よくある質問
セキュリティエンジニアの年収の中央値はいくらですか
セキュリティエンジニアだけの年収中央値は出せません。その他の情報処理・通信技術者で分かるのは、残業代などを除く6月分の月額の中央値33.98万円です。
年収1,000万円、2,000万円は可能ですか
当サイト掲載求人では、提示年収の上限が1,000万円以上は65%、2,000万円以上は5%未満です。内定額や到達する確率ではありません。JHRの2025年の首都圏情報では、1,000万円以上の決定者はPM、部長以上、コンサルティングファームのマネージャー以上などで、実務経験はおおむね10年と整理されています。「セキュリティエンジニア | JHR 一般社団法人人材サービス産業協議会」（2026年10月7日確認）。
情報処理安全確保支援士やCISSPを取ると年収は上がりますか
昇給額は分かりません。求人に資格名が出る割合は上限900万円未満で25%、1,200万円以上で50%ですが、因果を測った値ではありません。情報処理安全確保支援士の実態調査にも年収・給与の設問はありません。「「情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)の活動に関する実態調査」調査報告書について | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」（2026年10月7日確認）。
社内のセキュリティ担当はほかより年収が低いですか
低いとは言い切れません。管理職等の語がない求人では、下限500万円以上が社内系85%・それ以外80%、600万円以上が55%・60%です。上限1,000万円以上は45%・65%ですが、社内CSIRTだけの比較ではありません。
未経験から入る場合の年収はいくらですか
当サイトでは未経験可の求人を割合にできるだけの会社数がなく、金額は出せません。公的統計の経験0年は賞与の対象期間が短い場合があるため、月額と賞与を分けて読みます。JHRの首都圏情報では、399万円以下の決定者はメンバー・担当者クラスで、IT業界未経験者も多いと整理されています。個人の初年度年収を示す値ではありません。「セキュリティエンジニア | JHR 一般社団法人人材サービス産業協議会」（2026年10月7日確認）。