職種の求人市場

SEの年収は低い? 同じ年齢・経験年数のSE・プログラマーの平均年収と比べる

同じ年齢・経験年数のソフトウェア作成者(SE・プログラマーを含む)の平均年収との差が分かります。上流と書かれた求人だけでは高い求人を見分けられず、客先常駐・SESの記載がある求人とない求人の提示年収も分けて示します。

公開 2026年10月7日 · 集計 2026年10月7日 · PREVIO 編集部

この記事で分かること

  • ・仕様決定・設計・開発が主ならソフトウェア作成者の表を選び、その仕事の通算経験年数を数える
  • ・同じ年齢・経験年数と、その前後の経験年数の平均を見て、自分の年収が高いか低いかを判断する
  • ・当サイト掲載求人のうち、年収の下限が現在の額面年収以上の割合を見て、上流、客先常駐、SESの記載だけで決めつけない
目次開く
  1. 01SEの年収は、働く人の平均・月額・求人に分けて読む
  2. 02SEという職種名より、主な仕事内容で統計を選ぶ
  3. 03SEの給与明細から、統計と比べる年収を出す
  4. 04同じ年齢・経験年数の平均と、隣の経験年数で判定する
  5. 05全年齢の6月分の月額分布は、補助として幅で読む
  6. 06年収差を、6月分の月額と前年の賞与に分ける
  7. 07掲載求人は下限で読み、上流・客先常駐・SESの語だけで決めない
  8. 08働いている人と掲載求人の結果は、主語を付けて並べる
  9. 09この比べ方で分からないこと
  10. 10経験の中身まで求人と照らすなら「あなたの経歴、最高でいくら?」
  11. 11よくある質問

SEの年収を調べると、435万円、494万円、578.5万円など違う数字が出てきます。自分の年収が低いかを見るなら、主な仕事を選び、同じ年齢・経験年数の平均との差を出すのが先です。例は架空で、名古屋の従業員120人のSIerに勤める28歳の女性。設計・開発6年、役職なし、額面年収490万円です。

SEの年収は、働く人の平均・月額・求人に分けて読む

平均額が違うのは、調べた相手と金額の意味が違うからです。dodaの「平均年収ランキング(職種・職業別の平均年収/生涯賃金)【最新版】年収の高い職業は? |転職ならdoda(デューダ)」が示す435万円は登録した正社員の自己申告による平均、求人ボックスの「システムエンジニアの仕事の平均年収は494万円/平均時給は1,472円!給料ナビで詳しく紹介|求人ボックス」が示す494万円は掲載求人の中央値、job tagの「システムエンジニア(受託開発) - 職業詳細」が示す578.5万円は公的統計から作った平均です(2026年10月7日確認)。

この記事では、次の三つを一つの高低判定にまとめません。

  1. 同じ年齢・経験年数で働く人の平均:自分の年収との差を出す
  2. 全年齢の6月分の月額分布:追加の残業代を除く毎月の給与が、全体のどの幅にあるかを見る
  3. 当サイト掲載求人の下限:現在の額面年収以上を最低額として示す求人の割合を見る

578.5万円には時間に応じた残業代が入り、年齢・経験年数も混ざります。本文の主な比較では、追加の残業代を除き、年齢と経験年数を選んだ平均を使います。

SEという職種名より、主な仕事内容で統計を選ぶ

「SE」は統計の区分名ではありません。この記事では、正式名の「ソフトウェア作成者」をそのまま使い、「システムコンサルタント・設計者」を「全体設計・PM」と呼びます。

主な仕事選ぶ区分経験年数に数える仕事
ソフトウェアの仕様決定、設計、プログラミングソフトウェア作成者その仕事に就いた通算年数
顧客業務の分析とシステムの策定・提言、システム全体の企画、プロジェクト全体の管理全体設計・PMその仕事に就いた通算年数

仕事が二つ以上の職種にまたがる場合は、仕事の内容と責任の程度から重要な職種を選び、判断できなければ労働時間の長い職種を選ぶのが統計の規則です。実装・テストまで担当する人も、個々のソフトウェアの設計・開発と、システム全体の企画・提言・管理のどちらが重要かで一つ選びます。出典は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」(2026年10月7日確認)です。

経験年数は勤続年数ではなく、その区分の仕事に就いた通算年数です。前職も足し、区分を変えたら数え直します。

職種解説ではプログラマーをソフトウェア作成者の例に挙げています。job tagの「システムエンジニア(受託開発) - 職業詳細」、「システムエンジニア(Webサービス開発) - 職業詳細」、「プログラマー - 職業詳細」はいずれも578.5万円を示し、この範囲ではSEとプログラマーの年収を分けて比べられません。一方、「システムエンジニア(基盤システム) - 職業詳細」は889万円で、全体設計・PMに対応します。職種の出典は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 6 役職及び職種解説」です(いずれも2026年10月7日確認)。

例の人物は、業務システムの仕様決定・設計・開発が主なので、ソフトウェア作成者を選びます。経験年数は6年です。システムコンサルタント・設計者(全体設計・PM)を選ぶ人は、年齢・経験年数別の表がある社内SEの年収、自分は高い?低い? 仕事内容に合う統計で、年齢も経験年数も同じ人と比べるで同じ手順を使えます。

SEの給与明細から、統計と比べる年収を出す

用意するのは、6月分の給与明細と前年1〜12月の賞与です。公的統計が6月分の給与と前年1年間の賞与を調べているため、同じ期間を使います。

統計と比べる月額は、給与明細から次のように作ります。

  1. 基本給を置く
  2. 毎月決まって支払われる職務・資格・在宅・通勤・常駐・待機・交替・シフトなどの手当を足す
  3. 毎月定額の固定残業代を足す。年俸の月額などに含まれていれば重ねて足さない
  4. 時間に応じた残業代、深夜・休日出勤・宿日直、臨時の交替手当を除く
  5. 年俸制は、賞与と分けずに決めた年俸なら12分の1を月額、賞与を0円とする。賞与分を分けて決めた年俸なら、その分を賞与にする

公的統計の「所定内給与額」は、ここで作る追加の残業代などを除いた毎月の給与です。毎月決まって出る交替・シフト手当は残し、臨時の交替手当は除きます。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」A3-9では、定額の残業代は時間外の給与を0円として毎月の給与に含めるため、所定内給与額に残ります。3か月を超える期間の通勤手当をまとめて支給する場合は、A3-10に従って賞与に入れます。年俸制はA3-7によります(2026年10月7日確認)。調査期間と手当の定義は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」によります。

例の給与明細と年間の金額は、最初にすべて決めておきます。

項目金額使い方
基本給月25万円統計・額面ともに入れる
職務手当月2万円統計・額面ともに入れる
資格手当月1万円統計・額面ともに入れる
通勤手当月1万円統計に入れ、非課税分は額面から除く
固定残業代月3万円統計・額面ともに入れる
固定分を超えた残業代6月2万円・年間22万円統計から除き、額面に入れる
前年賞与96万円統計・額面ともに入れる

統計と比べる月額は、25万円+2万円+1万円+1万円+3万円=32万円です。年収の概算は、32万円×12+96万円=480万円になります。

求人と比べる額面年収は、源泉徴収票の「支払金額」に当たる金額です。例では、非課税の通勤手当を除く毎月31万円×12+固定分を超えた残業代22万円+賞与96万円で、490万円です。統計用の480万円と求人用の490万円は、通勤手当と追加の残業代の扱いが違います。

同じ年齢・経験年数の平均と、隣の経験年数で判定する

主な比べ先は、会社の大きさや男女を分けない企業規模計です。次の表はソフトウェア作成者の平均年収で、6月分の追加の残業代などを除く月額×12+前年の賞与です。括弧内は推計人数で、中位数ではありません。

年齢経験0年経験1〜4年経験5〜9年経験10〜14年経験15年以上
20〜24歳309.7万円(約43,690人)366.5万円(約62,820人)441.7万円(約2,020人)——
25〜29歳386.6万円(約22,600人)446.6万円(約103,590人)466.0万円(約61,370人)450.9万円(約510人)—
30〜34歳444.0万円(約13,270人)501.0万円(約18,640人)531.2万円(約71,790人)516.3万円(約23,740人)555.9万円(約1,520人)
35〜39歳442.3万円(約5,750人)597.6万円(約11,200人)600.3万円(約21,240人)600.8万円(約28,330人)603.9万円(約25,150人)
40〜44歳507.1万円(約1,140人)629.2万円(約6,430人)621.1万円(約6,910人)690.7万円(約9,620人)630.2万円(約62,310人)
45〜49歳579.1万円(約480人)648.5万円(約5,940人)734.3万円(約9,550人)746.1万円(約7,750人)666.2万円(約54,550人)
50〜54歳675.3万円(約650人)670.2万円(約2,800人)633.0万円(約3,660人)755.3万円(約2,660人)677.1万円(約53,470人)
55〜59歳538.7万円(約2,480人)554.7万円(約1,000人)652.1万円(約1,170人)611.2万円(約1,330人)689.1万円(約38,610人)
60〜64歳565.5万円(約1,020人)673.9万円(約1,160人)641.5万円(約980人)920.8万円(約710人)595.8万円(約20,460人)

月額と賞与の差を分けるときは、同じ年齢・経験年数を次の表で見ます。各欄は「6月分の月額/前年の賞与」で、単位は万円です。

年齢経験0年経験1〜4年経験5〜9年経験10〜14年経験15年以上
20〜24歳25.61/2.3725.67/58.4631.93/58.55——
25〜29歳31.74/5.7029.20/96.1530.60/98.8228.24/112.03—
30〜34歳36.19/9.6933.59/97.9034.97/111.6033.95/108.9440.74/67.06
35〜39歳35.85/12.1240.55/111.0338.85/134.1339.49/126.8939.03/135.49
40〜44歳38.04/50.6042.63/117.6840.74/132.1843.85/164.4640.08/149.25
45〜49歳39.64/103.4141.03/156.1745.89/183.6552.39/117.3941.84/164.11
50〜54歳51.79/53.8147.00/106.2346.23/78.2147.30/187.7443.07/160.22
55〜59歳42.63/27.1737.38/106.1642.84/137.9742.07/106.3642.84/175.05
60〜64歳37.05/120.9243.42/152.9041.63/141.9562.30/173.2039.07/126.94

判定には統計用年収を使います。 読み方は次の順です。

  1. 選んだ年齢・経験年数が推計約1,000人未満なら、高い・低いとは言わず、差額と隣の平均だけを残す
  2. 同じ年齢で経験が一段短い欄と長い欄を見て、推計約1,000人未満の欄は判定から外し、値だけ残す
  3. 統計用年収が、選んだ平均と残った隣の平均のすべてより低ければ「低い」、すべてより高ければ「高い」とし、差額はそれらとの差の幅で書く
  4. 統計用年収がその範囲内なら、平均年収が「短い側 ≤ 選んだ欄 ≤ 長い側」に並び、人数もそろう場合だけ選んだ平均との差で判定する。並ばなければ、差額と隣の平均を残して高低は決めない

経験0年は自分の欄としては使えますが、賞与が低く出るため経験1〜4年の隣には使いません。経験1〜4年は経験5〜9年だけ、経験0年と15年以上も使える片側だけを見ます。

例は25〜29歳・経験5〜9年の466.0万円を選びます。短い側の経験1〜4年は446.6万円で推計約103,590人です。長い側の経験10〜14年は450.9万円ですが、推計約510人のため判定には使わず、値だけ残します。統計用年収480万円は、選んだ平均と判定に使う短い側の平均より高いため、**「判定に使う平均より14.0〜33.4万円高い」**と判定できます。

表の出典は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 10 職種(小分類)、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(2026年10月7日確認)です。

全年齢の6月分の月額分布は、補助として幅で読む

次に、例の32万円を全年齢の月額分布に当てます。表は、ソフトウェア作成者について、追加の残業代などを除いた6月分の給与が、示した金額未満の人の累積割合です。

6月分の給与その金額未満の割合
26万円17.8%
28万円28.9%
30万円37.9%
32万円45.5%
34万円53.6%
36万円61.9%
38万円69.0%
40万円74.3%
45万円83.7%
50万円89.1%
55万円92.8%
60万円95.2%

32万円は32万円以上34万円未満の階級なので、**下から45.5〜53.6%**の幅にあります。階級内を均等と考えて、一つの割合にはしません。26万円未満は下から17.8%未満、60万円以上は下から95.2%以上とだけ読めます。賞与と分けずに決めた年俸制の人は、月額と賞与の内訳ではなく年収の合計で平均との差を読みます。

これは平均年齢37.1歳の全年齢をまとめた分布です。同じ年齢・経験年数の中での順位ではありません。また、月額の中位数(中央値)は32.95万円、上位10%に入る境目は50.88万円ですが、どちらも年収の中央値や年収上位10%の境目ではありません。出典は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 17 職種(小分類)、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値(産業計) (管理的職業従事者~農林漁業従事者)」(2026年10月7日確認)です。

年収差を、6月分の月額と前年の賞与に分ける

年収平均との差が出たら、自分が選んだ欄の「6月分の月額」と「前年の賞与」をそれぞれ自分の値から引きます。

例の平均は月30.60万円・賞与98.82万円です。例は月額が1.40万円高く、12か月分で16.80万円高い一方、賞与は2.82万円低い金額です。合計は13.98万円、年収表の丸めでは14.0万円高く、月額の差が年収差を作っていると分かります。

賞与を分けない年俸制なら、賞与0円は給与制度上の分け方です。賞与だけを見て低いとは判断せず、年収全体の差を先に読みます。

掲載求人は下限で読み、上流・客先常駐・SESの語だけで決めない

求人には現在の額面年収490万円を使い、提示年収の下限が490万円以上の求人の割合を見ます。変動する残業代が大きい人は、源泉徴収票の支払金額を主にし、変動分を除いた額でも同じ表を読みます。

次の表は、当サイトPREVIOに2026年10月7日時点で掲載中のSE・プログラマー求人の全件集計です(2026年10月7日確認)。Web・オープン系SE、汎用系SE、その他ITの職種タグと題名で絞り、社内SE、インフラ、組込、QA、フロント/バックエンド、コンサルタントなどを題名で除きました。年収の下限・上限が100万〜3000万円の求人に限り、1社が多数掲載しても1社分として数えています。会社が40社以上ある列だけを、5%単位に丸めて示します(5%を下回るものは5%未満)。

全国・役職を問わない場合は「掲載求人全体」、担当者求人なら「題名に管理職の語なし」を読みます。さらに東京を勤務地に含まない求人だけを探す場合は「東京以外・管理職の語なし」を使います。東京と他県の両方を勤務地に含む求人は、この列には入りません。

現在の額面年収掲載求人全体題名に管理職の語なし東京以外・管理職の語なし
400万円70%70%65%
450万円45%45%35%
500万円40%35%25%
550万円25%25%15%
600万円20%20%10%
650万円5%5%5%未満

例は東京を勤務地に含まない担当者求人を探すため、490万円を「東京以外・管理職の語なし」の450万円と500万円で挟みます。結果は、**「下限450万円以上は35%、500万円以上は25%。490万円はこの間」**です。途中は計算しません。400万円未満は400万円の割合以上、650万円を超える額は650万円の割合より少ない、とだけ言えます。

これは当サイトに掲載された提示額の構成で、内定額や応募できる確率ではありません。対象求人の約3分の2は勤務地に東京を含みます。

下限で数えた割合から、提示額が年収幅のどこに決まるかまでは分かりません。上限と下限が300万円以上離れた求人は約55%で、給与の補足欄がある会社の半数超は、経験や能力などを考慮して金額を決める趣旨を記載していました。

「上流」と書いてあれば高い、とも限りません。題名に管理職の語がない求人を上限で三つに分けると、要件定義・基本設計・上流の語がある割合は、どの帯でも約7割でした。

求人にある語上限600万円未満上限600〜799万円上限800万円以上
要件定義・基本設計・上流70%75%70%
PM・PL・リーダーなど30%40%55%

PM・PL・リーダーなどの言葉には、キャリアパスやチーム構成の記載も含みます。PM経験を応募条件にする割合ではないため、言葉で選ばず提示年収の下限を見ます。

客先常駐・SESの記載がある求人とない求人には、次の差がありました。語がある会社の中には、客先常駐の可能性がある旨を書く大手SIerなども含まれ、SES企業だけを表す集合ではありません。

本文の記載下限600万円以上上限800万円以上
客先常駐・SESの語がある10%35%
客先常駐・SESの語がない25%45%

語がある求人のほうが低い向きですが、記載の有無と提示額の因果は分かりません。自社開発やプライム・元請の語がある求人のほうが高いという結果も出ていません。

働いている人と掲載求人の結果は、主語を付けて並べる

例の人物と次の結果は架空です。比べた相手を省かずに三行で残します。

比べた相手例の結果判断
25〜29歳・経験5〜9年のソフトウェア作成者480万円は判定に使う平均より14.0〜33.4万円高い。長い側450.9万円は人数不足高い
ソフトウェア作成者・全年齢の6月分の月額32万円は下から45.5〜53.6%月額だけの補助
当サイト掲載・東京を勤務地に含まない・題名に管理職の語なし下限450万円以上35%、500万円以上25%。額面490万円は間当サイトの提示額の構成

三つを合わせて一つの高低判定にはしません。掲載求人の割合から「SEとして年収が低い」「転職すれば上がる」とは言えません。

この比べ方で分からないこと

  • 公的統計の対象は、常用労働者10人以上の企業(企業規模10人以上)で働く一般労働者です。正社員以外も含みます。
  • ソフトウェア作成者には、SE・プログラマー以外に社内SE、組込、Web・スマホアプリ、ゲーム・CGなども含まれます。
  • 年収の概算は、6月分の月額×12+前年の賞与です。月ごとの残業の増減や年の途中の昇給は反映せず、年齢別の値も同じ人の昇給の道筋を追った数字ではありません。
  • 主な仕事が二つの区分にまたがる場合、雇用元の会社が実際にどちらで回答したかを本人が確定することはできません。
  • 会社規模別、男女別の平均は年齢や経験年数をそろえていません。主な判定に使う企業規模計の平均と引き算はしません。
  • 公的統計には、SIer、受託、SES、自社開発、委託階層ごとの年収区分がありません。
  • 求人集計は当サイトの掲載求人で、日本のSE・プログラマー求人全体ではありません。

職種をまたいで現在の額面年収の順位を調べたい場合は、適正年収は平均では分からない 自分の年収が上から何%かを出すで、この記事とは別の比べ方を確認できます。

経験の中身まで求人と照らすなら「あなたの経歴、最高でいくら?」

同じSE経験6年でも、担当した仕事の中身までは手計算に入りません。「あなたの経歴、最高でいくら?」では、候補になりやすい年収帯、その帯の求人が求める経験の要約、年収・年間休日・福利厚生・役職ごとの求人件数を確認できます。該当すれば、役割を上げる先や職種を広げる先も表示します。個々の求人や内定の見込みを出す画面ではありません。

よくある質問

SEの平均年収はいくらですか?

統計上のソフトウェア作成者全体は578.5万円です。追加の残業代を含む6月分の給与×12+前年賞与による全年齢平均なので、自分の判定には本文の表を使います。出典は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(2026年10月7日確認)です。

SEの年収の中央値はいくらですか?

公表されている中位数(中央値)は年収ではなく、追加の残業代などを除いた6月分の月額32.95万円です。同じ物差しの平均は35.68万円、上位10%の境目は50.88万円です。出典は前掲の職種第17表です(2026年10月7日確認)。

30代のSEの年収はいくらですか?

追加の残業代を含む全年齢平均は、30〜34歳559.5万円、35〜39歳636.0万円です。本文の表とは物差しが違い、経験年数も分けていません。出典は「賃金構造基本統計調査 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 5 職種(小分類)、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)」(2026年10月7日確認)です。

SEとプログラマーの年収は違いますか?

職種解説とjob tagの受託開発SE、Webサービス開発SE、プログラマーの範囲では同じ統計区分のため、差を出せません。基盤システムSEは別区分ですが、プログラマーとの比較ではありません。

上流の仕事へ移れば年収は上がりますか?

追加の残業代を含む全年齢平均は、システム全体の企画・提言や管理が主な全体設計・PMで889.0万円、ソフトウェア作成者で578.5万円です。年齢・経験年数がそろっていないため、その差を仕事を移った人の昇給額とは読めません。求人でも、要件定義・基本設計・上流と書かれた割合はどの上限帯も約7割で、その言葉だけでは高い求人を見分けられません。出典は前掲の職種第1表(2026年10月7日確認)です。

SESは自社開発より年収が低いですか?

当サイト掲載求人では、客先常駐・SESの語がある求人は、語がない求人より低い向きでした。自社開発の語がある求人が明確に高い結果はなく、働き方による年収差や因果は判断できません。

大手と中小では年収が違いますか?

追加の残業代などを除く全年齢平均は、従業員1,000人以上583.1万円、100〜999人515.9万円、10〜99人499.3万円です。年齢・経験年数をそろえていないため、本文の平均とは引き算しません。出典は前掲の職種第1表です(2026年10月7日確認)。

男性と女性では年収が違いますか?

追加の残業代などを除く会社規模計・全年齢平均は、男性554.6万円、女性476.4万円です。年齢・経験年数が違うため、二つを引き算して自分の差とは読みません。出典は前掲の職種第1表です(2026年10月7日確認)。

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