職種の求人市場
ITコンサルタントの年収は高い？低い？ 同年代・同じ規模の会社で働く人の平均年収と比べる
ITコンサルタントとして自分の年収が高いか低いかを、同年代・同じ規模の会社で働く人の平均年収と比べて確かめます。公的統計では同じ30〜34歳でも会社の規模で約350万円開き、求人はアナリストやマネージャーなど募集タイトルで下限が変わります。
公開 2026年10月7日 · 集計 2026年10月7日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・同年代で会社の規模も同じ人の平均を選び、自分の年収が何万円上か下かを確かめる
- ・6月分の給与と前年の賞与を分けて、年収差が毎月の給与と賞与のどちらから出ているかを見る
- ・掲載求人は自分のタイトルに近い募集の下限を読み、在職者の平均とは別の結果として残す
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ITコンサルタントの年収を調べると、601万円、697万円、889万円と違う数字が出てきます。自分の年収が高いか低いかを確かめるなら、同年代で、会社の規模も同じ人の平均年収を選びます。後で使う架空の例では、その平均より112.1万円低い結果です。
例は、東京の従業員1,000人以上の会社で働く36歳のシニアコンサルタントです。源泉徴収票の支払金額は976万円（基本給48万円、職務手当8万円、固定残業代10万円、時間に応じた残業代は月2万円×12＝年24万円、賞与160万円）。非課税の通勤手当は月1万円です。すべて架空の設定です。
601万円・697万円・889万円は、調べた相手が違う
三つの数字は、同じ人たちの年収を同じ方法で測った結果ではありません。
| 掲載元 | 金額 | 調べた相手 |
|---|---|---|
| doda | 601万円 | doda登録者のうち、20〜65歳の正社員の平均 |
| 求人ボックス | 697万円 | 掲載求人に書かれた給与水準の中央値 |
| job tag | 889万円 | 公的統計の「システムコンサルタント・設計者」を基にした平均 |
dodaは2024年9月〜2025年8月の登録者、求人ボックスは掲載求人、job tagは令和7年賃金構造基本統計調査の加工値です（2026年10月7日確認）。
889万円は、ITコンサルタントだけの平均ではない
job tagの「ITコンサルタント - 職業詳細」は、ITコンサルタントを賃金構造基本統計調査の「システムコンサルタント・設計者」に対応させています（2026年10月7日確認）。この記事でもこの区分を使い、以後は統計上のITコンサル・設計者と呼びます。889万円は時間に応じた残業代などを含む平均で、後の比較表はそれらを除いた月額から作るため、同じ金額にはなりません。
この区分には、システムコンサルタントだけでなく、システムアナリスト、情報処理プロジェクトマネージャ、システム設計者、個々のソフトウェア開発に従事する人も入ります。ただし、ソフトウェア作成者（1104）は含まれない例で、主にプログラムを作る人は1104に当たります。対応関係は「職業分類対応表（R8.3）」、区分の説明は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 6 役職及び職種解説」で確認できます（2026年10月7日確認）。
経営コンサルタントは、証券アナリストやアクチュアリーなども含む別区分なので、比較対象にしません。
残業代と賞与を分けて、統計用の年収を作る
用意するのは、6月分の給与明細と、前年1〜12月に受け取った賞与です。公的統計が6月分の給与と前年1年間の賞与を調べているため、期間を合わせます。
統計の「所定内給与額」は、給与明細では時間に応じた残業代などを除いた毎月の給与に当たります。次の順で作ります。
- 基本給を置く
- 職務手当、家族手当、通勤手当などを足す
- 毎月定額の固定残業代を足す
- 時間に応じた残業代、深夜勤務手当、休日出勤手当、宿日直手当、臨時の交替手当を除く
毎月決まる交替・シフト手当と固定残業代は残し、時間に応じた追加分だけを除きます。賞与を分けない年俸は12分の1を月額、賞与を0円とし、分けている年俸はその分を賞与にします。6月分の通勤手当は、3か月分までを月額に含め、3か月を超えるまとめ払いを賞与に入れます。出典は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」です（2026年10月7日確認）。
インセンティブは、1か月を超え3か月以内の算定で6月に支払われた分を月額側、3か月を超える算定分を賞与側に入れます。裁量労働制のみなし時間分の手当は調査資料に振り分け方がないため、入れた額と除いた額の両方を作り、結果を幅で読みます。定義は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」によります（2026年10月7日確認）。
例では、時間に応じた残業代2万円を除き、非課税の通勤手当1万円は足します。
48万円＋8万円＋1万円＋10万円＝67万円
同年代・同じ規模の会社の平均と比べる年収は、月額を12倍して賞与を足します。
67万円×12＋160万円＝964万円
源泉徴収票の支払金額に当たる976万円は、非課税の通勤手当を含まず、時間に応じた残業代24万円を含みます。統計用の964万円とは中身が違うため、在職者との比較には964万円、求人との比較には976万円を使います。
同年代で、会社規模も同じ人の平均と比べる
年齢と会社の従業員数が交わる欄を一つ選びます。金額は、6月分の時間に応じた残業代などを除いた平均給与×12＋前年の平均賞与で作った平均年収です。括弧内は調査結果から見積もられた人数です。
| 年齢 | 1,000人以上 | 100〜999人 | 10〜99人 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 463.6万円（約6,450人） | 464.8万円（約2,470人） | 360.4万円（約2,590人） |
| 25〜29歳 | 671.4万円（約23,130人） | 581.0万円（約9,370人） | 451.6万円（約13,480人） |
| 30〜34歳 | 913.3万円（約16,890人） | 789.1万円（約6,650人） | 563.2万円（約5,310人） |
| 35〜39歳 | 1,076.1万円（約8,980人） | 918.8万円（約5,310人） | 648.5万円（約4,140人） |
| 40〜44歳 | 1,326.3万円（約13,520人） | 744.6万円（約3,370人） | 703.3万円（約1,800人） |
| 45〜49歳 | 1,326.2万円（約8,990人） | 1,066.6万円（約5,220人） | 731.2万円（約1,590人） |
| 50〜54歳 | 1,123.1万円（約6,720人） | 1,037.8万円（約5,330人） | 836.4万円（約1,320人） |
| 55〜59歳 | 1,195.2万円（約8,540人） | 1,010.1万円（約3,500人） | 917.5万円（約1,300人） |
| 60〜64歳 | 523.9万円（約2,710人） | 826.7万円（約1,190人） | 558.3万円（約2,480人） |
19歳以下と65歳以上、従業員10人未満はこの表に載せていません。1,000人以上の40〜44歳1,326.3万円と45〜49歳1,326.2万円は、統計の公表値から計算した結果です。
30〜34歳を見ると、1,000人以上の会社は913.3万円、10〜99人の会社は563.2万円です。年齢だけを合わせても約350万円開くため、この記事では会社の規模も合わせます。年齢×経験年数の表は、隣の経験年数と年収が順に並ばない欄が多いため、主な比べ先にはしません。
同じ会社規模で一つ若い年齢帯と一つ上の年齢帯を使い、次の順で判定します。
- 選んだ欄が推計約1,000人未満なら、高い・低いとは言わず、差額と隣の値を残す
- 隣の欄が推計約1,000人未満なら、その欄を判定から外し、値だけ残す
- 自分の年収が、選んだ欄と残った隣の欄のすべてより低い・高いなら、その向きを言う。差額は各欄との差の最小〜最大で書く
- 自分の年収がその範囲内なら、表の値どおりに若い側 ≤ 選んだ欄 ≤ 上の側と並ぶ場合だけ、選んだ欄との差で高い・低いを言う。並ばなければ差額と隣の値を残す
掲載した欄はすべて推計約1,000人以上です。20〜24歳は25〜29歳側だけを使います。60〜64歳は、100〜999人と10〜99人では55〜59歳側だけ、1,000人以上では55〜59歳の1,195.2万円と65〜69歳の686.7万円（推計約1,470人）を使います。55〜59歳は両側との並びが崩れるため、手順3で全欄より上か下になる場合だけ高低を言います。
例は36歳、従業員1,000人以上なので35〜39歳の1,076.1万円を選びます。隣は30〜34歳の913.3万円と40〜44歳の1,326.3万円で、順に並び、三つの欄はいずれも推計約1,000人以上です。
964万円－1,076.1万円＝－112.1万円
したがって例の人物は、同年代で1,000人以上の会社に勤める統計上のITコンサル・設計者の平均より112.1万円低いと読めます。この人物は架空です。
40〜44歳・100〜999人で年収900万円なら、平均744.6万円より155.4万円高くても、隣が918.8万円と1,066.6万円で順に並ばないため高低は保留します。一方、45〜49歳・1,000人以上で年収1,050万円なら、三つの平均すべてより低いため、73.1万〜276.3万円低いと幅で書きます。
表は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 5 職種（小分類）、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」から計算しました（2026年10月7日確認）。
年収差を、6月分の給与と賞与に分けて読む
年収の差が出たら、同じ年齢・会社規模の月額と賞与を別々に見ます。表の各欄は「6月分の時間に応じた残業代などを除いた平均給与／前年の平均賞与」です。
| 年齢 | 1,000人以上 | 100〜999人 | 10〜99人 |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳 | 35.40万円／38.79万円 | 35.49万円／38.96万円 | 27.95万円／25.01万円 |
| 25〜29歳 | 43.43万円／150.23万円 | 40.22万円／98.32万円 | 29.96万円／92.09万円 |
| 30〜34歳 | 55.10万円／252.06万円 | 51.05万円／176.52万円 | 35.55万円／136.63万円 |
| 35〜39歳 | 60.22万円／353.46万円 | 56.48万円／241.00万円 | 40.43万円／163.34万円 |
| 40〜44歳 | 69.68万円／490.13万円 | 49.74万円／147.74万円 | 43.17万円／185.21万円 |
| 45〜49歳 | 69.67万円／490.13万円 | 67.46万円／257.04万円 | 45.02万円／190.91万円 |
| 50〜54歳 | 59.22万円／412.48万円 | 64.79万円／260.30万円 | 50.01万円／236.26万円 |
| 55〜59歳 | 61.37万円／458.79万円 | 63.73万円／245.30万円 | 54.45万円／264.05万円 |
| 60〜64歳 | 30.26万円／160.81万円 | 57.56万円／136.00万円 | 38.98万円／90.58万円 |
1,000人以上の40〜44歳と45〜49歳で賞与が同じ490.13万円なのも、統計の公表値です。
例の比較対象は、35〜39歳・1,000人以上の会社です。月額は例の67万円に対して平均60.22万円なので、例が月6.78万円上です。賞与は例の160万円に対して平均353.46万円なので、例が193.46万円下です。
月額の差6.78万円×12＋賞与の差－193.46万円＝年収差－112.10万円
例では毎月の給与は平均を上回りますが、賞与の差が大きく、年収では平均を下回りました。自分の欄でも月額と賞与を分ければ、差を生んでいる側が分かります。出典は前掲の職種第5表です（2026年10月7日確認）。
職位別の年収は、企画・PM系の真ん中半分を補助にする
会社での役職も見るなら、厚生労働省委託調査の「企画立案・プロジェクト管理」における今年度の見込み年収を補助にします。表の両端は回答を年収順に並べた25%地点と75%地点です。
| 役職 | 25%地点 | 中央値 | 75%地点 |
|---|---|---|---|
| 担当者・一般社員 | 500万円 | 600万円 | 800万円 |
| 主任・係長・課長補佐・代理 | 600万円 | 800万円 | 950万円 |
| 課長 | 690万円 | 820万円 | 1,000万円 |
| 部長・本部長以上 | 800万円 | 1,000万円 | 1,200万円 |
これはITコンサルタントだけでなくPM・AI関連職などを含むWebモニター調査で、役職ごとの回答数は87〜161です。社内の役職が課長なら690万〜1,000万円を補助にします。例は社内の役職が分からないため当てません。出典は「「IT・デジタル人材の労働市場に関する研究調査」における個人アンケート調査について」（2026年10月7日確認）です。
6月分の給与が全体のどの幅に入るかを見る
次に、時間に応じた残業代などを除いた6月分の給与を、統計上のITコンサル・設計者の分布に当てます。
| 6月分の給与 | 下からの範囲 |
|---|---|
| 20万円未満 | 0〜0.5% |
| 20万〜24万円未満 | 0.5〜2.2% |
| 24万〜28万円未満 | 2.2〜9.8% |
| 28万〜32万円未満 | 9.8〜20.5% |
| 32万〜36万円未満 | 20.5〜29.5% |
| 36万〜40万円未満 | 29.5〜39.0% |
| 40万〜45万円未満 | 39.0〜50.5% |
| 45万〜50万円未満 | 50.5〜58.3% |
| 50万〜55万円未満 | 58.3〜65.5% |
| 55万〜60万円未満 | 65.5〜73.0% |
| 60万〜70万円未満 | 73.0〜81.9% |
| 70万〜80万円未満 | 81.9〜88.3% |
| 80万〜90万円未満 | 88.3〜94.2% |
| 90万〜100万円未満 | 94.2〜97.6% |
| 100万〜120万円未満 | 97.6〜99.0% |
| 120万円以上 | 99.0〜100.0% |
例の67万円は、**下から73.0〜81.9%**です。賞与分を分けない年俸制の人は、この月額分布ではなく、年俸の合計を年齢×会社規模の平均年収と比べます。
この分布は全年齢・全企業規模の6月分の月額で、年収や同年代の順位ではありません。平均月額は50.68万円、中央値は44.55万円です。
出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 17 職種（小分類）、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値（産業計） （管理的職業従事者～農林漁業従事者）」（2026年10月7日確認）です。
掲載求人は、自分のタイトルに近い募集の下限を読む
求人では、現在のタイトルや次に目指すタイトルに近い募集を選び、提示年収の下限が現在の額面年収以上である割合を見ます。源泉徴収票があれば、支払金額を主にします。時間に応じた残業代が大きい場合は、それを除いた額でも読み、両方を残します。
次の集計は、当サイトPREVIOに掲載中のITコンサルタント求人のうち、題名にIT分野を示す語とコンサルタントを示す語があり、新卒向けなどを除き、年収の下限・上限がともに100万〜3,000万円で書かれた募集が対象です（2026年10月7日確認）。1社の求人が多くても結果を大きく動かさないよう会社ごとに均しています。会社が40社以上ある列だけを、5%単位に丸めて示します（5%を下回るものは5%未満）。
マネージャー以上は、題名にマネージャー、ディレクター、パートナー、プリンシパル、部長、課長、リーダーなどがある募集です。プロジェクトマネージャー、PM、PMOは職位として数えません。シニアコンサルタントは、それらがなく、シニア、Senior、SCがある募集に限ります。
| 現在の額面年収 | マネージャー以上を除く募集 | シニアコンサルタント | マネージャー以上 |
|---|---|---|---|
| 500万円 | 80% | 85% | 95% |
| 600万円 | 55% | 65% | 85% |
| 700万円 | 30% | 40% | 65% |
| 800万円 | 15% | 25% | 50% |
| 1,000万円 | 5%未満 | 5% | 35% |
アナリスト・若手は、マネージャー以上やシニアを示す語がなく、アナリスト、アソシエイト、ジュニア、若手、メンバー、スタッフ、未経験、第二新卒、ポテンシャルのいずれかが題名にある募集です。未経験・ポテンシャルは、全対象から題名に未経験、第二新卒、ポテンシャルのいずれかがある募集を選びました。マネージャーやシニアを示す語がある題名も少し含み、「未経験」はコンサル未経験を指すことが多く、IT未経験向けとは限りません。
| 現在の額面年収 | アナリスト・若手 | 未経験・ポテンシャル |
|---|---|---|
| 500万円 | 50% | 50% |
| 600万円 | 20% | 20% |
| 700万円 | 5% | 5% |
| 800万円 | 5%未満 | 5%未満 |
| 1,000万円 | 5%未満 | 5%未満 |
丸める前は異なりますが、5%単位では同じです。
表に自分の額がなければ、すぐ下とすぐ上の金額で挟みます。例の源泉徴収票の支払金額976万円は、シニアコンサルタントの800万円と1,000万円の間なので、**下限が976万円以上である割合は5〜25%**です。時間に応じた残業代24万円を除いた952万円も同じ幅に入ります。1,000万円より高い額は、「1,000万円の割合より少ない」とだけ言えます。
勤務地も同時に見る場合、東京を含む・含まないの両方で会社が40社以上あるのは、マネージャー以上を除く募集だけです。
| 現在の額面年収 | 東京を含む | 東京を含まない |
|---|---|---|
| 500万円 | 80% | 75% |
| 600万円 | 60% | 30% |
| 700万円 | 30% | 20% |
| 800万円 | 20% | 10% |
| 1,000万円 | 5%未満 | 5%未満 |
東京を含まない側は、シニアコンサルタントもマネージャー以上も会社が40社に届きません。東京を含むシニアコンサルタントは40社ちょうどで、1社の出入りで割合が動きやすいため、東京勤務の例もシニア全体の列を主にします。当サイトの集計対象は東京を含む求人が約8割です。マネージャー以上を除く募集では、下限600万円以上が東京を含む場合60%、含まない場合30%でした。
求人の上限は、その額での採用や支給を保証しません。提示年収の幅が500万円以上ある募集は、5%単位に丸める境目の値なので55〜60%、1,000万円以上の幅は20%でした。上限を見込み額にせず、下限を先に読みます。
在職者と求人の結果は、主語を付けて並べる
主な結果は在職者平均と求人の二つで、全年齢の月額は補助です。
| 比べた相手 | 例の結果 |
|---|---|
| 35〜39歳・従業員1,000人以上の統計上のITコンサル・設計者 | 統計用年収964万円は、平均1,076.1万円より112.1万円低い |
| 全年齢・全企業規模の6月分の給与 | 月額67万円は下から73.0〜81.9% |
| 当サイト掲載・シニアコンサルタントの募集 | 下限が額面年収976万円以上の割合は5〜25% |
会社規模をそろえても分からないこと
- 公的統計は、常用労働者10人以上の企業で働く一般労働者が対象で、正社員以外も含みます。
- 年齢×会社規模の表は役職者を含む平均です。年収の中央値や順位は出せず、6月以外の給与変動や年途中の昇給も反映しません。
- 求人の割合は当サイトの提示額で、日本の求人全体、内定額、支給額、採用確率ではありません。
- 募集タイトルは会社ごとに異なり、勤務地や業界の差も残ります。業界欄から総合系、IT系、SIerは分けられません。
職種を問わず、現在の額面年収が正社員全体でどのあたりかを調べる場合は、適正年収は平均では分からない 自分の年収が上から何％かを出すで別の分布を使えます。
応募要件まで含めるなら「あなたの経歴、最高でいくら？」で見る
応募要件と自分の経験まで照らすなら、「あなたの経歴、最高でいくら？」で確認できます。本文では募集タイトルから職位を選びましたが、画面は経歴を基に、候補になりやすい年収帯とその帯で求められる経験をまとめます。年収・年間休日・福利厚生・役職ごとの求人件数と、該当する場合は役割を上げる・職種を広げる場合の候補も表示します。個々の求人や内定の見込みは出しません。
よくある質問
ITコンサルタントの年収が高いと言われるのはなぜですか？
公的統計で確認できるのは、統計上のITコンサル・設計者の56.0%が従業員1,000人以上の企業で働き、残業代を含む平均年収889万円に占める賞与が約27%だというところまでです。大企業の人が多いことや賞与の割合が大きいことは観測できますが、それが年収の高さを生む原因だとはこの統計から決められません。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月7日確認）です。
20代・30代のITコンサルタントの平均年収はいくらですか？
統計上のITコンサル・設計者では、20〜24歳が360.4万〜464.8万円、25〜29歳が451.6万〜671.4万円、30〜34歳が563.2万〜913.3万円、35〜39歳が648.5万〜1,076.1万円です。幅は従業員10〜99人、100〜999人、1,000人以上の平均を並べたもので、年齢だけの相場ではありません。自分の会社の従業員数に対応する欄を使います。出典は前掲の職種第5表です（2026年10月7日確認）。
ITコンサルタントで年収1,000万円・2,000万円はどの位置ですか？
1,000万円は、企画・PM系の委託調査では課長の75%地点、部長・本部長以上の中央値です。当サイト掲載求人では、下限1,000万円以上がマネージャー以上の募集で35%、それを除く募集で5%未満でした。
2,000万円の年収順位は出せません。当サイト掲載求人では、上限2,000万円以上がすべての募集で15%、マネージャー以上の募集で20%です。上限なので、2,000万円で採用される割合ではありません。
SAPコンサルタントは年収が高いですか？
マネージャー以上を除く募集同士では、下限600万円以上がSAPを題名に含む募集で40%、同じ条件の全体で55%でした。上限1,500万円以上は40%と30%、2,000万円以上は30%と15%です。下限は高くなく、上限は高い額まで書かれる割合が多いため、年収が高いとは決められません。マネージャー以上で探す人はその列を使います（2026年10月7日確認）。
女性のITコンサルタントの平均年収はいくらですか？
全年齢・全企業規模の女性では、時間に応じた残業代などを除く6月分の平均給与45.55万円×12＋前年の平均賞与177.61万円で、平均年収は724.2万円です。年齢や会社規模を分けない女性全体の平均なので、自分の高低は本文の年齢×会社規模の表で判断します。出典は前掲の職種第1表です（2026年10月7日確認）。