職種の求人市場
カスタマーサポートの年収は低い？ 電話対応メインなら同じ年齢・経験年数の平均年収と比べる
電話対応メインのカスタマーサポートについて、自分の年収を同じ年齢・経験年数の電話応接事務員の平均と比べ、高いか低いかを確かめます。当サイト掲載求人で、題名にコールセンター・電話などの語がある募集の提示年収と、SV・ITサポート・勤務地による違いも扱います。
公開 2026年10月7日 · 集計 2026年10月7日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・電話対応メインなら同じ年齢・経験年数の電話応接事務員と比べる。メール・チャット専任や、仕事内容と責任の程度から電話応接事務員に分類されない人には当てない
- ・固定残業代と毎月のシフト手当は残し、追加残業代・深夜割増・臨時の交替手当を除く
- ・掲載求人は目指す役割を選び、現在の額面年収を挟む二つの金額から割合を読む
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カスタマーサポートの平均年収だけでは、自分が高いか低いかは分かりません。電話対応メインなら、追加残業代と深夜割増を除いた年収を、同じ年齢・経験年数の電話応接事務員の平均と比べます。 メール・チャット専任や、仕事内容と責任の程度から電話応接事務員に分類されない人には当てません。
例は架空です。52歳の女性で、札幌の従業員680人の生活インフラ会社に勤務。個人客の電話窓口を18年担当し、役職はありません。東京以外でSV・リーダーではない求人を探し、源泉徴収票の支払金額は364万円です。会社の大きさを分けない平均より19.3万〜170.4万円下、同じ規模の平均より172.6万円下でした。
6月分は基本給22万円、職務手当1万円、固定残業代2万円、毎月のシフト手当1万円、非課税の通勤手当1万円、追加残業代0.5万円、深夜割増1万円。前年の追加残業代は6万円、深夜割増は12万円、賞与は34万円です。統計と比べる年収は358万円、源泉徴収票は364万円です。
カスタマーサポートの年収は三つの数字を分けて読む
三つの数字を、一つの結論にまとめません。
ネットの平均年収も、転職サービスは登録した正社員の自己申告、求人サイトは提示額の中央値、公的統計は企業が回答した支給額です。集団と職種の分け方が違うため、この記事では次の三つを使い分けます。
- 同じ年齢・経験年数の平均年収：平均との差を見る
- 全年齢の6月分の給与分布：毎月の給与の位置を見る
- 当サイト掲載求人の提示年収：現在の額面以上を下限とする割合を見る
公的統計は、電話の取次ぎ、電話による苦情や照会への対応、コールセンターオペレーター、テレフォンアポインター、電話交換手などを「電話応接事務員」にまとめます。この記事では統計上の電話対応職と呼びます。電話以外の通販受付は別区分で、メール・チャット専任も定義から外れます。出典は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 6 役職及び職種解説」（2026年10月7日確認）です。
電話対応メインかを確かめ、統計と比べる月額と年収を作る
統計では肩書ではなく仕事内容で職種を決めます。複数の職種にまたがる場合は、仕事の内容と責任の程度から重要な職種、判断が難しければ労働時間が長い職種に分類します。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」（2026年10月7日確認）です。
- SVやIT製品のテクニカルサポートは、名称ではなくこの基準で統計上の電話対応職に分類できるときだけ、この手順へ進む
- 別の職種に分類される人やメール・チャット専任の人は、求人の節へ進む
経験年数は勤続年数ではなく、現在と同じ職種に就いた通算年数です。途中に別の仕事を挟んでも、過去に同じ職種で働いた年数をすべて足します。
6月分の給与明細と前年の賞与を用意します。統計が月額を6月分、賞与を前年分で調べるためです。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」（2026年10月7日確認）です。
統計と比べる月額は、次の順で作ります。
- 基本給を置く
- 職務手当、家族手当、毎月決まって出るシフト手当を足す
- 毎月定額の固定残業代を足す
- 6月分として払われた通勤手当を足す。前年に払われた3か月分を超えるまとめ払いは、前年の賞与に足す
- 追加残業代、深夜割増、休日出勤手当、臨時の交替手当を除く
- 賞与と分けずに決めた年俸は12分の1を月額、賞与を0円とする。賞与分を分けた年俸は、その分を賞与にする
統計の「所定内給与額」は、ここで作る追加残業代などを除いた毎月の給与です。固定残業代はQ&AのA3-9、3か月分を超える通勤手当はA3-10、年俸はA3-7に従い、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」（2026年10月7日確認）に合わせます。毎月のシフト手当を残し、臨時の交替手当だけを除く扱いは「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」（2026年10月7日確認）によります。通常勤務が深夜帯でも、除くのは深夜割増です。
例は基本給22万円、職務手当1万円、固定残業代2万円、毎月のシフト手当1万円、通勤手当1万円を足し、追加残業代0.5万円と深夜割増1万円を除きます。
22万円＋1万円＋2万円＋1万円＋1万円＝27万円
年収は、この月額を12倍して前年の賞与を足します。
27万円×12＋34万円＝358万円
夜勤手当が定額分と深夜割増に分かれていなければ、全額を含む額と除く額の二つで比べます。
源泉徴収票の364万円は非課税の通勤手当を含まず、追加残業代と深夜割増を含みます。在職者の統計には358万円、掲載求人には364万円を使います。
52歳・電話窓口18年は、同じ年齢・経験年数の平均と比べる
主に使うのは、男女や会社の大きさを分けない年齢・経験年数別の平均です。年収概算は「6月分の月額×12＋前年の賞与」、括弧内は推計人数です。
| 年齢・経験年数 | 6月分の月額 | 前年の賞与 | 年収概算（推計人数） |
|---|---|---|---|
| 20〜24歳・0年 | 22.82万円 | 2.74万円 | 276.6万円（約4,480人） |
| 20〜24歳・1〜4年 | 22.89万円 | 34.41万円 | 309.1万円（約5,650人） |
| 20〜24歳・5〜9年 | 22.06万円 | 49.56万円 | 314.3万円（約340人） |
| 25〜29歳・0年 | 24.98万円 | 3.05万円 | 302.8万円（約4,400人） |
| 25〜29歳・1〜4年 | 26.74万円 | 32.38万円 | 353.3万円（約13,910人） |
| 25〜29歳・5〜9年 | 26.72万円 | 65.23万円 | 385.9万円（約3,030人） |
| 25〜29歳・10〜14年 | 26.84万円 | 74.93万円 | 397.0万円（約130人） |
| 30〜34歳・0年 | 26.99万円 | 1.94万円 | 325.8万円（約6,050人） |
| 30〜34歳・1〜4年 | 26.08万円 | 29.48万円 | 342.4万円（約9,980人） |
| 30〜34歳・5〜9年 | 26.74万円 | 45.14万円 | 366.0万円（約9,690人） |
| 30〜34歳・10〜14年 | 29.68万円 | 51.69万円 | 407.9万円（約2,750人） |
| 30〜34歳・15年以上 | 30.82万円 | 78.70万円 | 448.5万円（約680人） |
| 35〜39歳・0年 | 26.62万円 | 2.57万円 | 322.0万円（約3,870人） |
| 35〜39歳・1〜4年 | 24.56万円 | 23.22万円 | 317.9万円（約4,910人） |
| 35〜39歳・5〜9年 | 26.16万円 | 24.08万円 | 338.0万円（約5,660人） |
| 35〜39歳・10〜14年 | 26.19万円 | 44.13万円 | 358.4万円（約3,760人） |
| 35〜39歳・15年以上 | 30.52万円 | 68.07万円 | 434.3万円（約5,100人） |
| 40〜44歳・0年 | 29.28万円 | 5.42万円 | 356.8万円（約2,220人） |
| 40〜44歳・1〜4年 | 26.30万円 | 31.33万円 | 346.9万円（約6,470人） |
| 40〜44歳・5〜9年 | 27.76万円 | 38.52万円 | 371.6万円（約6,890人） |
| 40〜44歳・10〜14年 | 30.76万円 | 50.81万円 | 419.9万円（約5,270人） |
| 40〜44歳・15年以上 | 32.06万円 | 70.60万円 | 455.3万円（約6,530人） |
| 45〜49歳・0年 | 27.48万円 | 8.29万円 | 338.1万円（約2,810人） |
| 45〜49歳・1〜4年 | 25.85万円 | 31.97万円 | 342.2万円（約4,070人） |
| 45〜49歳・5〜9年 | 26.55万円 | 40.51万円 | 359.1万円（約5,560人） |
| 45〜49歳・10〜14年 | 26.74万円 | 37.02万円 | 357.9万円（約3,840人） |
| 45〜49歳・15年以上 | 34.06万円 | 96.76万円 | 505.5万円（約9,070人） |
| 50〜54歳・0年 | 31.01万円 | 63.04万円 | 435.2万円（約2,210人） |
| 50〜54歳・1〜4年 | 26.36万円 | 35.07万円 | 351.4万円（約3,550人） |
| 50〜54歳・5〜9年 | 27.53万円 | 38.31万円 | 368.7万円（約7,260人） |
| 50〜54歳・10〜14年 | 28.39万円 | 36.65万円 | 377.3万円（約4,790人） |
| 50〜54歳・15年以上 | 36.25万円 | 93.43万円 | 528.4万円（約9,060人） |
| 55〜59歳・0年 | 33.47万円 | 8.81万円 | 410.5万円（約1,180人） |
| 55〜59歳・1〜4年 | 25.46万円 | 18.91万円 | 324.4万円（約3,640人） |
| 55〜59歳・5〜9年 | 27.11万円 | 44.18万円 | 369.5万円（約5,270人） |
| 55〜59歳・10〜14年 | 27.60万円 | 48.35万円 | 379.6万円（約3,640人） |
| 55〜59歳・15年以上 | 33.19万円 | 84.02万円 | 482.3万円（約7,710人） |
| 60〜64歳・0年 | 21.43万円 | 20.07万円 | 277.2万円（約1,410人） |
| 60〜64歳・1〜4年 | 23.66万円 | 35.83万円 | 319.8万円（約3,730人） |
| 60〜64歳・5〜9年 | 24.55万円 | 24.82万円 | 319.4万円（約3,470人） |
| 60〜64歳・10〜14年 | 24.17万円 | 24.24万円 | 314.3万円（約2,030人） |
| 60〜64歳・15年以上 | 27.76万円 | 30.97万円 | 364.1万円（約6,740人） |
表は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 10 職種（小分類）、年齢階級、経験年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」から計算しました（2026年10月7日確認）。
19歳以下と65歳以上は各欄が推計約1,000人未満なので省きました。該当する人は出典で差額だけを出します。50〜59歳の経験0年など、経験が長い欄より高い行も原典どおりです。
選んだ欄だけで高い・低いとは決めません。同じ年齢で、経験年数が短い側と長い側の欄も確認します。
- 選んだ欄が推計約1,000人未満なら、差額と隣の値だけを残し、高い・低いとは言わない
- 短い側・長い側の隣の欄が推計約1,000人未満なら、判定から外して値だけを残す。経験0年は隣に使わない
- 自分の年収が、選んだ欄と残った隣の欄のすべてより低い、または高いなら、その向きを言う。差額は、それぞれとの差の最小〜最大で書く
- 自分の年収がその範囲内なら、短い側の平均 ≤ 選んだ平均 ≤ 長い側の平均と並び、人数がそろうときだけ、選んだ平均との差で高い・低いを言う。並ばなければ差額と隣の値を残す
並びは年収概算で見ます。経験0年と1〜4年は長い側だけ、15年以上は短い側だけを使います。
例は52歳、経験18年なので、50〜54歳・経験15年以上の528.4万円を選びます。短い側は経験10〜14年の377.3万円で、どちらも推計約1,000人以上です。例の358万円は両方より低いため、同じ年齢・経験年数の平均より19.3万〜170.4万円低いと判断できます。
自分と同じ大きさの会社で働く人とも比べたい場合は、会社規模別の行を補助にします。
| 50〜54歳 | 経験10〜14年 | 経験15年以上 |
|---|---|---|
| 企業規模計 | 377.3万円（約4,790人） | 528.4万円（約9,060人） |
| 従業員100〜999人 | 425.3万円（約830人） | 530.6万円（約5,280人） |
例は従業員680人です。短い側は推計約830人なので判定から外し、同じ規模の平均530.6万円より172.6万円低いと判断します。主な判定と補助は分け、平均同士は引き算しません。
従業員10〜99人・1,000人以上の読者は、同じ出典の自分の会社規模の行を見ます。規模別も同じ4段で読み、選んだ欄が推計約1,000人未満なら差額だけ、隣の欄が約1,000人未満なら判定から外します。企業規模計の判定が主で、規模別は補助です。
人数が少ない欄でも、条件によって結論は変わります。25〜29歳・経験5〜9年は、選んだ平均385.9万円、短い側353.3万円、長い側397.0万円ですが、長い側は推計約130人なので判定から外します。年収340万円なら13.3万〜45.9万円低い、400万円なら14.1万〜46.7万円高いと書きます。年収370万円なら「選んだ平均より15.9万円低い。隣は353.3万円と397.0万円（約130人）。高い・低いは保留」と残します。
全年齢の6月分の月額分布は補助として幅で読む
次は、統計と比べる月額27万円を、全年齢の電話対応職の分布に当てます。表は、追加残業代などを除いた6月分の給与が、その金額未満の人の累積割合です。
| 6月分の給与 | その金額未満 | 6月分の給与 | その金額未満 |
|---|---|---|---|
| 18万円 | 6.2% | 34万円 | 82.4% |
| 20万円 | 14.3% | 36万円 | 86.5% |
| 22万円 | 28.3% | 38万円 | 88.6% |
| 24万円 | 40.6% | 40万円 | 90.9% |
| 26万円 | 51.7% | 45万円 | 95.1% |
| 28万円 | 60.3% | 50万円 | 97.4% |
| 30万円 | 68.5% | 55万円 | 98.4% |
| 32万円 | 76.3% | 60万円 | 99.1% |
27万円は26万円以上28万円未満の階級です。途中を均等に分けず、**下から51.7〜60.3%**と幅で残します。この割合は全年齢をまとめた6月分の月額で、同じ年齢・経験年数の中での順位でも、賞与を含む年収の順位でもありません。
出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 17 職種（小分類）、所定内給与額階級別労働者数及び所定内給与額の分布特性値（産業計） （管理的職業従事者～農林漁業従事者）」（2026年10月7日確認）です。
年収差は月額と賞与に分ける
電話対応職全体と総合事務員を比べると、前年の平均賞与は41.02万円と113.59万円で、月額だけでは見えない差があります。出典は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 1 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月7日確認）です。
平均との差が出たら、年齢・経験年数の表にある月額と賞与に分けます。例が選んだ欄は月額36.25万円、賞与93.43万円です。
- 月額部分：（27万円−36.25万円）×12＝111.00万円下
- 賞与：34万円−93.43万円＝59.43万円下
- 合計：111.00万円＋59.43万円＝170.43万円下。0.1万円単位では170.4万円下
選んだ欄との差170.4万円は、主な判定の幅の大きい側です。自分の欄でも「月額差×12」と「賞与差」を分けます。
掲載求人は、目指す役割から現在の額面年収を読む
求人と比べる主な金額は、源泉徴収票の額面年収です。例は364万円。変動する残業代が大きい人はこれを主にし、変動分を除いた額でも読みます。
以下は、当サイトPREVIOで掲載中のカスタマーサポート・コールセンター求人のうち、年収の下限と上限が100万〜3,000万円の範囲でそろう全求人を、会社ごとの重さをそろえて集計した結果です。カスタマーサクセス、営業、開発、企画、社内SE・情報システム、新卒などは除きました。会社が40社以上ある列だけを、5%単位に丸めて示します。5%を下回るものは「5%未満」です（2026年10月7日確認）。
まず、次に目指す役割を選びます。SV等の語なし／ありは、募集の題名にSV・リーダー・管理職の語があるかで分けています。ITサポートは、題名にIT製品やシステムのサポートを表す語があり、SV等の語がない求人です。表の割合は、求人の下限が基準額以上である割合です。
| 下限の基準額 | SV等の語なし | SV等の語あり | ITサポート・SV等の語なし |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 90% | 95% | 90% |
| 350万円 | 75% | 90% | 70% |
| 400万円 | 60% | 80% | 60% |
| 450万円 | 35% | 65% | 40% |
| 500万円 | 25% | 50% | 30% |
| 550万円 | 15% | 40% | 20% |
| 600万円 | 15% | 35% | 15% |
| 700万円 | 5%未満 | 10% | 5% |
次に、役割と勤務地を組み合わせた列がある場合だけ勤務地も選びます。
| 下限の基準額 | 東京・SV等の語なし | 東京以外・SV等の語なし |
|---|---|---|
| 300万円 | 90% | 70% |
| 350万円 | 80% | 45% |
| 400万円 | 65% | 30% |
| 450万円 | 40% | 25% |
| 500万円 | 30% | 20% |
例はSV等の語がない東京以外の求人を探すため、364万円を350万円と400万円で挟みます。下限が350万円以上の求人は45%、400万円以上は30%なので、**下限が364万円以上の求人は30〜45%**と残します。途中の割合は計算しません。
役割別の表で700万円、勤務地別の表で500万円を超える額は、それぞれ掲載した最高額の割合より少ない、とだけ言えます。
役割と勤務地を組み合わせた列がない場合は、役割を優先し、「勤務地は分けていない」と記録します。メール・チャット専任や、仕事内容と責任の程度から電話応接事務員に分類されず公的統計を使わなかった人も、役割別・勤務地別の表は同じように読めます。
上限500万円未満、500〜699万円、700万円以上の順に、題名にSV・リーダー・管理職の語がある割合は10%・25%・40%、経験3年以上は5%未満・10%・20%、運営・改善の仕事の語は50%・70%・80%でした。未経験可は55%・20%・5%未満です。
最後の表は、自分の役割を選ぶためではなく、掲載求人全体の形を見るためのものです。
| 募集の題名 | 下限350万円以上 | 下限400万円以上 | 下限450万円以上 |
|---|---|---|---|
| コールセンター・電話などの語あり | 50% | 30% | 20% |
| これらの語なし | 80% | 70% | 45% |
SV等の語や勤務地まで組み合わせると会社数が足りないため、この表は自分の列には使いません。割合は当サイトの提示額の構成で、内定額や年収を維持できる確率ではありません。勤務地に東京を含む求人が多いため、全体の割合は東京の募集を強く反映します。地域で見るときは勤務地別の表を使います。
四つの結果は、比べた相手を書いて並べる
| 比べた相手 | 例の結果 | 読めること |
|---|---|---|
| 企業規模計の50〜54歳・経験15年以上 | 358万円は二つの平均より19.3万〜170.4万円下 | 同じ年齢・経験の主な判定 |
| 従業員100〜999人の50〜54歳・経験15年以上 | 358万円は平均530.6万円より172.6万円下 | 会社規模を合わせた補助 |
| 全年齢の6月分の給与 | 27万円は下から51.7〜60.3% | 賞与を含まない月額での位置 |
| 当サイト掲載・東京以外・SV等の語なし | 下限364万円以上が30〜45% | 当サイトの提示額の構成 |
誰の何と比べた結果かを残し、四つを合わせて転職後の年収を予測しません。
この比べ方で分からないこと
公的統計の対象は、常用労働者10人以上の企業（企業規模10人以上）で働く一般労働者です。正社員以外も含み、フルタイムの派遣は派遣元が回答します。短時間労働者や正社員だけの平均は出ません。出典は厚生労働省の「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 調査の説明 2 調査の概要」と「賃金構造基本統計調査(全国) Q&A」（2026年10月7日確認）です。
平均年収は6月分の給与を12倍した概算で、途中の昇給を反映しません。年収の中央値や順位は出せず、全年齢の分布に賞与は入りません。
メール・チャット専任の在職者水準は分かりません。SVとテクニカルサポートは職種解説の例になく、どの職種に分類されるか確かめられていません。みなし深夜手当の全額をどう扱うかも確認できていません。
男女別の表は年齢を分けられても経験年数をそろえられません。女性・50〜54歳・企業規模計の概算は403.8万円ですが、主な判定と差し替えず、男女の平均同士も引き算しません。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 7 職種（特掲）、性、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月7日確認）です。
求人の割合は当サイトの掲載構成です。題名の分類には、応募条件にコールセンター経験を挙げただけの求人も含まれます。語と年収の因果、内定額、転職後に年収が上がる確率は分かりません。
正社員全体での位置は、適正年収は平均では分からない 自分の年収が上から何％かを出すで確認できます。
電話窓口18年が合う年収帯を、求人が求める経験から確かめる
求人表では、電話窓口18年の経験がどの年収帯に合うかまでは分かりません。そこを確かめる画面が「あなたの経歴、最高でいくら？」です。
候補になりやすい年収帯、その帯が求める経験の要約、年収・年間休日・福利厚生・役職ごとの求人件数を表示します。該当すれば行き先も出ます。個々の求人や内定の見込みは示しません。
よくある質問
コールセンターの正社員の年収はいくらですか？
電話対応職だけの正社員平均は出せません。統計には正社員以外や、派遣元に雇われたフルタイムの派遣も含まれます。出典は「賃金構造基本統計調査 令和７年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種 9 職種（大分類）、性、雇用形態別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）」（2026年10月7日確認）です。
カスタマーサポートの給料が低いと言われるのはなぜですか？
理由は分かりません。本文で示したように平均賞与には差がありますが、雇用形態別の職種データがないため、正社員以外の多さが理由とは言えません。
SV・リーダーの求人はどの年収帯ですか？
当サイト掲載でSV・リーダー・管理職の語がある求人は、下限500万円以上が50%、550万円以上が40%です。SVの平均年収や昇格幅ではありません。
メール・チャット中心でも、電話対応職の平均と比べられますか？
メール・チャット専任には当てません。電話も担当する場合は、仕事の内容と責任の程度で重要な職種、判断が難しければ労働時間が長い職種で決めます。電話以外の窓口だけの平均は出せません。
夜勤手当込みの年収はどう比べますか？
深夜割増は外し、毎月のシフト手当は残します。内訳が分からなければ、全額を含む年収と除く年収の両方で比べます。
IT製品のテクニカルサポートは、一般の窓口より年収が高いですか？
在職者の年収差は分かりません。仕事の内容と責任の程度で統計上の電話対応職に分類できる場合だけ、本文の平均表を使います。当サイト掲載でSV等の語がない求人は、下限450万円以上がITサポート40%・SV等の語なし全体35%、500万円以上が30%・25%です。ITサポートは全体に含まれ、因果を示す比較ではありません。
大きい会社ほど年収は高いですか？
会社が大きいほど高いとは言えません。全年齢の平均年収は従業員10〜99人342.2万円、100〜999人410.5万円、1,000人以上350.0万円です。主な判定は企業規模計、同じ年齢・経験年数の規模別は補助とし、平均同士は引き算しません。出典は前掲の職種第1表です（2026年10月7日確認）。