年間休日105日は土曜出勤？休みが減っても年収50万円アップなら割に合う？

年間休日105日でも、毎週土曜に出勤するとは限りません。土日祝がそのまま休みの会社は、2026 年の暦なら年間休日がちょうど 121 日です。105 日はそこから 16 日少ない日数で、どの休みを削るかによって「土日は休みで祝日が出勤」「土曜が隔週で出勤」「休みの曜日が決まっていないシフト」「会社カレンダーで決まる」のどれにもなります。

年収が上がった分で割に合うかどうかは、残業で決まります。年収 450 万円前後の例では、年収が 50 万円上がって休みが 16 日減っても、残業が今と同じなら 1 時間あたりの稼ぎは約 5% 上がります。残業が月 10 時間増えると、今とほぼ同じになります。今の年収が高いほど上がり幅は小さく、残業が増えたときに今を下回りやすくなります。

なので、「105 日はやめとけ」かどうかは日数だけでは決まりません。決め手は 2 つで、土曜・祝日に年何回出るかと、提示の年収が月何時間の残業込みかです。土曜出勤が年に数回で残業も今と同じなら、お金は上がり、減るのは祝日や連休の一部なので、やめておくほどの話ではないと私は考えます。土曜が隔週で出勤になり、残業も増えるなら、お金は 1 時間あたりで今とほぼ同じのまま、休みが減って土曜の半分ほどが出勤になるので、見送ったほうがよいと考えます。

105日は、今の121日からどの休みを16日減らしたかで、4つの休み方に分かれる

2026 年は土曜と日曜が 104 日、平日に当たる祝日・休日が 17 日あります（「国民の祝日について - 内閣府」の 2026 年の祝日から数えました。5 月 3 日は日曜なので平日の祝日に入れていません）。合わせて 121 日で、土日祝休みの会社の年間休日はほぼこの数になります。105 日は、このうち 16 日の休みが出勤日になった形です。

休み方	105 日の組み立て（2026 年の暦）	暮らしの変わり方
土日は休み、祝日はほぼ出勤	土日 104 日 + 1 日	土日は今どおり。成人の日・海の日・敬老の日などは出勤で、3 連休がほぼ無くなる。年末年始も土日に当たる日しか休めない
日曜・祝日は休み、土曜は隔週か月 1〜2 回出勤	日曜 52 日 + 祝日 17 日 + 休みの土曜 26 日（隔週） + 年末年始・夏の休み 10 日	週 6 日の週が月に 2 回ほどある。その分、年末年始やお盆に連休を設けることがある
休みの曜日が決まっていないシフト	月 8〜9 日の休み × 12 か月	土日に休めるとは限らず、平日休みが増える。家族や友人と休みを合わせにくい
会社カレンダーで決まる	稼働日に合わせて会社が決める	繁忙期は土曜出勤、閑散期や長期休みでまとめて休む。どの土曜が出勤かは、カレンダーを見るまで分からない

同じ 105 日でも、1 つ目なら週末の過ごし方は今と変わらず、2 つ目なら土曜の半分ほどが出勤になります。土日に休みたい人にとっては、日数よりどの休み方かのほうが大事です。休みの日数そのものや体がもつかが気になる人には、休み方の違いより、残業がどう変わるかのほうが判断を左右します。

どの休み方かは、日数より休日欄の文言で分かる

当サイト PREVIO の掲載求人では、年間休日 105〜109 日の求人は、休日欄に休み方まで書かれていることが多いです。105〜109 日の求人を出している会社ごとに見ると、休日欄に土曜出勤・シフト・会社カレンダーのどれかが書かれた求人は平均で約 7 割でした。120〜124 日の求人では 2 割ほどかそれ以下です（2026 年 11 月 4 日時点、会社単位、5% 単位に丸めた値）。日数を見て迷ったら、まず休日欄に「隔週土曜」「第◯土曜」「シフト制」「会社カレンダー」の語があるかを見れば、どの休み方かの見当が付きます。

もう 1 つの手がかりは、「完全」が付いているかどうかです。「完全週休2日制」は毎週必ず 2 日休める制度で、「完全」が付かない「週休2日制」は、週 2 日休める週が月に 1 回以上あればよい制度です。厚生労働省の調査では、主な週休制（その企業で最も多くの労働者に適用される週休制）が完全週休 2 日制の企業は 65.5%、それより休日が実質的に少ない週休 2 日制（月 3 回・隔週・月 2 回など）の企業は 27.1% でした（「結果の概要（令和７(2025)年就労条件総合調査　結果の概況）」第 2 表）。ハローワークの資料でも、週 6 日の勤務がありうる求人は、週休二日制を「毎週」ではなく「その他」とするよう求めています（「週休二日制が「毎週」ではない求人について（ハローワーク戸塚、事業所向け）」）。「週休2日制（会社カレンダーによる）」のような書き方なら、週 6 日の週がある前提で読むのが安全です。

ただし「完全週休2日制」でも、休みが土日とは限らず、祝日が休みとも限りません。曜日と祝日の扱いは別に書かれるので、そちらも見てください。当サイトの掲載求人を会社ごとに見ると、「完全週休2日」と書かれた求人は、105〜109 日の求人で平均約 15%、120〜124 日の求人で平均約 55% でした（同じ条件）。

年間休日に有給休暇を含めて書いている求人もあります。統計の定義では、年間休日は会社が休みと決めた日の合計で、年次有給休暇は入りません（「主な用語の定義（令和７(2025)年就労条件総合調査　結果の概況）」）。ところが当サイトの掲載求人では、年間休日を書く会社の 100 社に 1 社ほどが、有給 5 日などを年間休日に含めて書いていました。この書き方だと、105 日のうち何日かは有給をあらかじめ充てた日で、自分で日を選んで取れる有給がその分減ります。休日欄に「有給」「計画年休」の語が無いかも見ておくと安心です。

年収50万円アップで割に合うかは、残業が増えるかどうかで決まる

休みが 16 日減ると、出勤は 244 日から 260 日に増えます。比べるときは、残業も入れた 1 年の働く時間で年収を割り、1 時間あたりの金額にして比べます。1 日 8 時間、残業代込みの年収で計算すると次のとおりです。

例	今	移った先（残業は月 20 時間のまま）	移った先（残業が月 30 時間）
年収 450 万円・121 日 → 500 万円・105 日（今の残業は月 20 時間）	約 2,053 円	約 2,155 円（約 5% 上がる）	約 2,049 円（ほぼ同じ）
年収 420 万円・120 日 → 470 万円・105 日（今の残業は月 20 時間）	約 1,909 円	約 2,026 円	約 1,926 円（ほぼ同じ）

1 行目なら、今は 244 日 × 8 時間 + 残業 240 時間 = 2,192 時間で 450 万円、移ると 260 日 × 8 時間 + 240 時間 = 2,320 時間で 500 万円です。残業が今と同じなら 1 時間あたり約 5〜6% 上がり、残業が月 10 時間増えると、50 万円上がった分が、増えた出勤と残業の時間でほぼ相殺されます。休みが 16 日減った分は 50 万円の上乗せでほぼ埋まりますが、残業が増えた分を埋める上乗せはありません。

上の表は、提示の年収が残業代込みで決まっている場合の比べ方です。残業代が別に全額出るなら、残業が増えれば年収も増えます。固定残業代込みなら、その時間数までは残業が多くても少なくても年収は同じなので、表では残業時間ごとに、同じ年収を 1 時間あたりの稼ぎにして比べています。提示の年収が残業代込みかどうかは、給与欄の「年収例」「残業代含む」の書き方と、月給欄の「固定残業代◯時間分◯万円を含む」のような注で分かります。固定残業代の読み方は「「固定残業代45時間分を含む」は毎月45時間の残業？求人票で確かめる方法」にあります。固定残業代が何時間分か書いていなければ、何時間分の残業込みかを聞くまで比べられません。賞与込みの年収の読み方と、入社 1 年目の賞与がいくらになるかは、「求人票の賞与「前年度実績4か月分」は約束？入社1年目はいくら出る？」で扱っています。

体がもつかどうかは、お金の計算では分かりません。休み 16 日減は、1 日 8 時間働く日が年に 16 日増える、つまり出勤が年 128 時間増えるということです。今の疲れ具合のまま、8 時間働く日がさらに 16 日増えても続けられるかを考えると、自分の感覚で判断しやすくなります。残業も増えるなら、その時間も加えて考えます。

応募前・面接・内定のときに確かめること

休日欄と給与欄を読み直す。休日欄に土曜出勤・シフト・カレンダーの語、「完全」の有無、祝日の扱い、有給を含むかを見ます。給与欄で、年収が何時間分の残業込みかを見ます
書いていなければ、仕事の進め方の質問として聞く。「会社が土曜に稼働する日は、この職種も出勤しますか。年に何回くらいですか」「提示の年収は月何時間の残業を見込んだ額ですか」。残業は「直近 1 年で一番多かった月は何時間か、繁忙期は何か月続くか」を聞きます。詳しい聞き方は「求人票の残業時間は嘘？入社前に配属先の残業を確かめる聞き方」にまとめています
会社カレンダーは、内定を承諾する前に見る。前年のカレンダーがあれば、土曜出勤の回数、祝日が休みか、年末年始・夏の休みが何日かが一度に分かります。内定の承諾と、今の会社に退職を伝えるのは、その後にします。今の会社の賞与の支給日と退職日の関係は、「求人票の賞与「前年度実績4か月分」は約束？入社1年目はいくら出る？」にまとめています

よくある質問

年間休日105日は少ない？違法ではない？

平均よりは少ないですが、珍しい日数ではありません。厚生労働省の調査では、2024 年 1 年間の年間休日は 1 企業平均 112.4 日、年間休日が 100〜109 日の企業は 27.9% で、約 3 割あります（「結果の概要（令和７(2025)年就労条件総合調査　結果の概況）」第 4 表。常用労働者が 30 人以上の民営法人）。120〜129 日の企業は 37.3% なので、土日祝休みの 121 日は多い側に入ります。

違法かどうかでいえば、法律が決めている休日は毎週 1 日（4 週で 4 日でもよい）で、105 日は法律で決まった下限ではありません。労働時間は 1 週 40 時間・1 日 8 時間までとされていて（「労働基準法」 32 条・35 条）、1 日 8 時間で働く場合、週 40 時間に収めるには 1 年の出勤は 260 日までになります。365 日から引いた 105 日が、原則として、1 日 8 時間・週 40 時間の枠の中で組める最少の休日です（常時 10 人未満の商業や接客娯楽業など、小規模な一部の業種には週 44 時間とする例外があります）。1 年単位の変形労働時間制でも、平均すると週 40 時間に収める決まりは同じなので、毎日 8 時間働くなら、原則として休日は 105 日を下回りません。この制度では労働日数の上限が 1 年 280 日とされていて（「労働基準法施行規則」 12 条の 4 第 3 項）、105 日を下回るのは、1 日の所定時間が 8 時間より短い日を混ぜて平均を下げる場合（1 年 280 日出勤なら 1 日平均約 7 時間 27 分以下）か、超えた分を残業として払う場合です。

110日や120日は、どんな休み方？

110 日は、2026 年の暦なら「土日休み + 年末年始・お盆に数日（祝日はほぼ出勤）」か「日曜・祝日休み + 土曜の 6〜7 割が休み（3〜4 割が出勤）+ 長期休み 5〜10 日」の形になります。120 日は、土日祝がほぼそのまま休みの形か、祝日の一部を出勤にしてその分を夏・冬・ゴールデンウィークの連休に回した形です。どれに当たるかは、105 日の場合と同じく、休日欄の文言で見分けます。

年間休日に有給は含まれる？

統計の定義では含まれません。年間休日は会社が休みと決めた日の数で、有給休暇はそれとは別に付きます。ただ、上で書いたとおり、求人票によっては有給の数日を年間休日に含めて書く会社があります。休日欄に「有給を含む」「計画年休」のような書き方があれば、その日数を引いた数が会社の休みです。

この記事の数字について

2026 年の土日・祝日の日数は、内閣府が公表している国民の祝日・休日の一覧から数えました。年間休日 121 日と 105 日の比較は、この暦を前提にしています。年によって土日と祝日の重なり方が変わるので、日数は 1〜2 日ずれます
4 つの休み方は、暦と法令から組み立てた形です。どの形がどれだけ多いかを数えた統計はありません。職種や業種ごとの分布も分かりません
当サイトの数字は、当サイト PREVIO に 2026 年 11 月 4 日時点で掲載中の求人のうち、休日欄に年間休日の日数が書いてある求人を数えました（有給を含めた書き方は、休日欄に「年間休日」の語がある求人で数えています）。数えたのは休日欄だけで、勤務時間欄や仕事内容に書かれた土曜出勤・シフトは入っていないので、土曜出勤・シフトの割合は少なめに出ています。割合は、会社ごとに当てはまる求人の比率を出し、それを会社の間で平均した値で、5% 単位に丸めています。日本の求人全体の数字ではなく、当サイトの掲載求人の構成で決まる数字です
有給を年間休日に含める書き方は、決まった言い回しを拾って数えました。別の行に書かれたものなど数えきれていない例があるので、「100 社に 1 社ほど」は目安です
1 時間あたりの稼ぎの計算は、1 日 8 時間、年収は残業代込み、賞与も含めた額で、手取り・税・社会保険料の差は入れていません。残業代の出方（全額別払いか、固定残業代込みか）で結果が変わります
休日が少ない会社ほど残業が多いかどうかは、確かめられる数字がありません。冒頭の、見送るほどではない場合と見送ったほうがよい場合の分け方は、上の計算をもとにした私の判断です
厚生労働省の就労条件総合調査は、常用労働者が 30 人以上の民営法人が対象です。年間休日の平均・分布は 2024 年 1 年間、週休制は調査時点の値です