Webディレクターを辞めたい。会社を移すなら受託・自社は求人票、担当数・予算の決定者は面接

Webディレクターを辞めたいと思った場面を3〜5個書いてください。誰からの要望を誰へ渡したか、同時担当数、予算・納期の決定者、平常月と公開・納品前の実残業を添え、原因ごとに分けて転職で変わるかを確かめます。制作会社で続けるなら、依頼主の了承を取り、制作を進め、予算・納期・品質を担う役割は残ります。事業会社のWeb部門では、同じ役割が残ると先に決めず、求人票と面接で確かめます。受託か自社かは求人票で読み、担当数や予算の決定者、実残業は面接で聞きます。この役割は厚生労働省job tagの「Webディレクター（Web制作会社） - 職業詳細」に基づきます（2026年9月30日確認）。

例にするのは、制作会社で4年働き、顧客と営業、社内のデザイナー、外部の開発会社の間で六つの案件を進める架空のWebディレクターです。

Webディレクターを辞めたい場面を、三つの区分に置く

辞めたい場面を振り分ける前に、三つの区分を決めます。一つの場面に原因が二つあれば、先に行を分けます。原因ごとに分けた一行は、最初に三つのうち一つへ置きます。

• 仕事に残る側: 制作会社のWebディレクターの仕事として確認できる役割です。依頼主の了承を取る、制作スタッフへ指示する、進み具合を見て納期に間に合わせる、予算・納期・品質を担う、といった部分が入ります。
• 会社で変わる側: 相手、人数、回数、権限、仕事の比重、実残業、評価項目のように、今の職場の値を応募先にも同じ単位で聞ける部分です。会社を移れば必ず軽くなるという意味ではありません。
• 分からない側: 人間関係、成果が見えにくい原因、書かれていない体制など、今の場面だけでは比べる値を決められない部分です。先に出来事と原因を分けます。

job tagは、Webサイトの受注から企画・設計、制作進行、運用までを指揮し、依頼主の了承を得て、スタッフへ指示し、納期に間に合うよう働きかける仕事を説明しています。予算と納期を守り、品質を維持する責任も挙げています。また、インターネットの技術進歩が速いことにも触れています。同ページは、社員10〜20名程度の制作会社が多いとも説明しています。

ただし、職業名はWebディレクター（Web制作会社）です。事業会社のWeb部門について、同じ働き方が残るとはこの資料から言えません。事業会社へ応募する人は、同じ役割があると求人票と面接で確かめた行だけを「仕事に残る側」へ置き、それまでは「分からない側」に置きます。

例の人の板挟みを、相手と決定権で分ける

例の人が辞めたいと思った場面を原因ごとに分けると、次のようになります。値は架空ですが、この後に求人票と面接で使う単位はそろえています。

分けた場面	最初に置く区分	そう置く根拠	次に見る値
顧客の追加要望と制作の工数の間で調整する：了承を取り、制作へ伝える	仕事に残る側	job tagが依頼主の了承と制作スタッフへの指示を仕事に挙げる	担う判断の範囲
顧客の追加要望と制作の工数の間で調整する：営業・社内制作・外部開発の分担	会社で変わる側	相手と体制は会社ごとに異なる	仕様変更を断る人、制作する人
六つの案件を同時に持ち、どれも進行が遅れる：進み具合を把握する	仕事に残る側	job tagが進捗の把握と納期への働きかけを仕事に挙げる	進行で担う範囲
六つの案件を同時に持ち、どれも進行が遅れる：同時担当数が六つ	会社で変わる側	担当数は配属先で比べる値	同時担当数、1件の期間
営業が決めた見積と納期を制作へ伝える：予算と納期を守る	仕事に残る側	job tagがコスト・予算管理と納期・品質の責任を挙げる	予算管理の範囲
営業が決めた見積と納期を制作へ伝える：受注前に工数を確認できない	会社で変わる側	見積を作る人と決める権限は会社の分担による	工数を見る時点、追加費用の交渉者
公開前の月は実残業が42時間になる	会社で変わる側	時間数は配属先の実績で比べる	平常月・公開前の実残業
進行が仕事の6割を占め、成長を感じない	会社で変わる側	今の職場の比重を、応募先にも同じ割合で聞ける	進行・要件定義・分析の割合
納品件数だけで評価される	会社で変わる側	評価項目と評価者は会社が決める	評価項目、評価者、面談頻度

板挟みを一行のまま会社のせい、職種のせいと決めないのがポイントです。顧客の了承を取って制作へ伝える役割と、営業が無理な見積や納期を決める分担は別です。同じように、案件の進み具合を見る役割と、六つを同時に持つ体制も分けます。

「仕事に残る側」の「次に見る値」は、役割が消えるかを聞くためではなく、今どこまで担っているかを具体にする値です。その役割自体が一番つらいなら、会社を移るだけで解けるとは決めません。

よくある場面も、原因を分けて一つの区分へ置く

例の人と重なる場面も含め、次の早見表で最初の置き場所を決めます。

分けた場面	最初に置く区分	そう置く根拠	次に見る値
手を動かしていないのに、予算・納期・品質の結果を担う	仕事に残る側	制作会社についてjob tagが現場を指揮する責任を挙げる	自分が担う説明と判断
営業やプロデューサーが決めた見積・納期に無理がある	会社で変わる側	job tagもプロジェクトの規模で分担が異なると説明する	見積を作る人、工数を見る時点
複数案件の進み具合を同時に見る	仕事に残る側	制作会社についてjob tagが各段階の進捗把握を仕事に挙げる	進行で担う範囲
同時担当数が多く、仕事が終わらない	会社で変わる側	求人票には担当数の異なる例がある	同時担当数、1件の期間
依頼主の修正・仕様変更を整理し、了承を取って制作へ伝える	仕事に残る側	制作会社についてjob tagが依頼主の了承と制作スタッフへの指示を仕事に挙げる	担う判断の範囲
修正・仕様変更の回数が多い	会社で変わる側	回数は会社や配属先で比べる値	1日・1週間の回数、変更の決定者
締め切り前やトラブル時に夜・休日も動く	仕事に残る側	制作会社についてjob tagが起こりうる働き方として挙げる	起きた場面
納期前の実残業が長い	会社で変わる側	実残業は会社・部門・配属先で比べる値	平常月・納期前の実残業
技術の変化を学び続ける	仕事に残る側	job tagがインターネットの技術進歩の速さを説明する	学ぶ分野
進行だけで、要件定義や分析を担当できない	会社で変わる側	今の職場の比重を、応募先にも同じ割合で聞ける	入社後1年の仕事の割合
うまく回しても成果が見えにくい	分からない側	job tagと求人票の記載だけでは評価されにくさの原因を決められない	成果として残す記録、評価項目
納品件数だけで評価される	会社で変わる側	評価項目と評価者は会社が決める	項目、評価者、面談頻度
上司や制作メンバーとの人間関係がつらい	分からない側	相手と出来事を分けないと原因を決められない	相手、出来事、相談後の変化
客先常駐がつらい	会社で変わる側	勤務場所と常駐期間は会社の働き方による	常駐の有無、期間、変更範囲

job tagは、一般にはWebデザイナーやプログラマーの実務経験を経てディレクターになり、デザイン志向ならアート系、システムに強ければシステム系に分かれると説明しています。ただし、応募先で要件定義や分析をどれだけ担当するかは別です。求人票に業務名があっても、時間の割合は面接で同じ単位を聞きます。

Webデザイナーとして修正対応やコーディングの持ち方に悩んでいる場合は、Webデザイナーを辞めたい理由の見分け方で別の項目を扱っています。

受託か自社かを読み、誰の間に立つかは面接まで確かめる

最初に求人票で読むのは、他社のサイトやサービスを作る受託・支援か、自社のサービス・メディア・サイトを扱う自社側かです。ここでは、制作会社や他社のWeb制作を支援する部門を受託・支援側、事業会社のWeb部門などを自社側と呼びます。そのうえで、依頼する人、制作する人、仕様変更を決める人を探します。

この集計では、受託・支援の会社が約40%、自社側の会社が約55%で、両方を書く会社とWebディレクター以外の仕事を主に扱う会社はそれぞれ5%未満でした。これは当サイト PREVIO の掲載構成であり、日本のWebディレクター求人全体の構成ではありません。受託か自社かは、題名と仕事内容の冒頭からほぼ読めました。

一方、社内のデザイナー・エンジニアなどを書く会社は約25%、外部パートナーや外注を書く会社は約30%、部署やチームの人数・構成を書く会社は約15%でした。いずれかを書く会社は約55%です。受託か自社かが読めても、誰の間に立つかは求人票だけで決まらない会社があります。

自社側でも、外部パートナーや外注を書く会社は約30%でした。受託・支援側も5%単位では約30%です。母数が小さく、この数字から差の有無は判断しません。事業会社へ移れば板挟みがなくなるとは読まず、社内の依頼部署、マーケティング責任者、外部の制作会社の誰と何を決めるかを面接で聞きます。

以上の求人割合は、2026年9月30日時点で当サイトに掲載中の、Webプロデューサー・ディレクターの職種タグがある求人から、題名がWebのディレクターまたはプロデューサーの仕事と読めるものを勤務地で絞らず全件集計した結果です。動画・アニメ・イベント・デザイナー・Webマーケティングなど、題名から別の仕事と読める求人は除きました。会社単位で、その会社の対象求人のどれか1件に書いてあれば「書いてある」、どの求人にもなければ「書いていない」とし、割合は5%単位に丸めています。

受託側の見積と、発注側の予算を分けて聞く

予算を守る役割と、金額を決める権限は別です。制作会社についてjob tagは、コスト・予算管理が重要だとしつつ、規模の大きい仕事ではプロデューサーが売上・利益を担い、ディレクターが制作側の進行と品質を担う分担を説明しています。

前節と同じ求人集計で、見積・予算・収支を書く会社は受託・支援側で約30%、自社側で5%未満でした。これは求人票に語を書く会社の割合です。自社側に予算を持つ仕事がない、受託側のディレクター全員が見積を作る、という意味ではありません。

受託・支援の求人では、次を聞きます。

• 見積は営業、プロデューサー、ディレクターの誰が作りますか。
• 受注前に、制作側が工数と納期を確認しますか。
• 仕様変更が出たとき、追加費用を誰が顧客と交渉しますか。

事業会社の求人では、発注する側の権限に置き換えます。

• 制作会社へ出す予算は誰が決めますか。
• 公開直前に仕様が変わったとき、追加発注を誰が承認しますか。
• 依頼部署の要望を整理し、外注先へ伝えるのは誰ですか。

見積・予算が求人票にあっても、金額を決める人までは読めない場合があります。役割名ではなく、直近の案件で誰が決めたかを聞きます。

担当数・仕事の比重・評価は、求人票の語で決めない

同時に持つ件数は、求人票に数字があれば現職と比べる手がかりになります。ただし、前節と同じ集計で、1人が持つ案件の数か持ち方を書く会社は約10%、数字まで書く会社は約5%でした。

書かれた例にも、月10件程度、同時に3〜5件、月3件程度で1件の制作期間は1か月半〜2か月程度など、異なる単位があります。いずれも受託の仕事の例です。月の新規件数と同時担当数を並べず、1人が同時に持つ件数、1件の期間、繁忙時に誰が案件を振り直すかを聞きます。

仕事内容の語も、時間の比重とは分けます。同じ集計で、分析・改善を書く会社は約75%、要件定義・設計・企画は約70%、進行管理は約65%でした。これらは求人票に語がある会社の割合で、実際にその仕事を担当する時間の割合ではありません。分析・改善とあっても分析が主な仕事とは決めず、反対に語がない求人を進行管理だけとも決めません。

評価制度の説明が求人票にあれば、面接の入口にします。行動指針に沿う定性評価と数字を見る定量評価、3か月ごとの面談のように書かれていても、Webディレクターの何を評価し、誰が評価し、前回の面談で何が変わったかまでは別です。記載がなければ評価制度がないとは判断せず、現職の評価項目と同じ単位で聞きます。

残業は、同じ時間の数え方と働き方で聞く

制作会社では、締め切り前やトラブル時に夜間や休日の仕事が起こりうる一方、何時間になるかは会社ごとに確かめます。job tagは平常時と締め切り前・トラブル時を分けて説明しており、Webディレクターは残業が多いと一律には言えません。

前節と同じ求人集計で、残業時間の数字を書く会社は約25%でした。数字を書く会社は受託・支援側で約40%、自社側で約20%でしたが、これは実際の残業時間の差ではありません。この結果から受託は残業が多いとは言えません。

残業時間の数字を書く会社を分母に、各社の範囲表記の上端と複数求人の大きい方を採ると、20時間以下が約60%、30時間以上が約35%です。範囲表記の下端と複数求人の小さい方を採ると、20時間以下が約80%、30時間以上が約15%でした。30時間以上の多くは、20〜30時間のような幅の上端です。

現職と応募先は、次の四つをそろえて比べます。

1. 対象: 全社、部門、配属予定先のどの数字か
2. 期間: 平常月、公開・納品前、繁忙期のどの月か
3. 時間の数え方: 法定内の残業を含むか、法定外だけか
4. 働き方: 通常の労働時間制か、裁量労働制か

固定残業時間は給与に含む時間外手当を計算するための時間で、実際に働いた時間ではありません。年収例や想定年収に残業20時間で計算などの前提があっても、固定残業時間や実残業とは分けます。現職の平常月18時間・公開前42時間と比べるなら、応募先も配属予定先の同じ二つの月について、同じ時間の数え方で聞きます。

求人票の空欄と食い違いを、現職と同じ単位の質問にする

求人票は欄の名前だけで読みません。勤務地、在宅、フレックス、組織、募集背景の欄が空でも、仕事内容、PRポイント、福利厚生のその他、会社紹介の中に同じ情報が書かれる場合があります。まず全文から手がかりを探し、それでも見つからない項目を面接へ回します。

全文では、次の語を一組ずつ探します。

確かめたいこと	全文で探す語	読めるところまで	面接へ回すこと
受託か自社か	クライアント、自社サービス、自社メディア、コーポレートサイト	誰のサイト・サービスを扱うか	一つの会社に両方ある場合の配属先
間に立つ相手	デザイナー、エンジニア、外部パートナー、外注、営業、事業部、修正、仕様変更	書かれた関係者と変更への言及	実際の分担、人数、変更の決定者
担当数とお金	同時並行、担当案件、見積、予算、収支、追加費用	書かれた数と役割	同時担当数、決定者、交渉者
仕事と時間	進行、要件定義、企画、分析、改善、残業、繁忙、裁量労働	業務名、制度、数字の対象	仕事の比重、配属先の実残業

題名と仕事内容、会社紹介と配属先、残業時間と固定残業時間などが食い違う場合は、都合のよい方だけを採りません。両方を示し、応募先の実績を聞きます。

たとえば、この記事の例の人の場面は次のような質問に変えられます。

確かめたい場面	現職の値	求人票で読んだこと	面接で聞く質問
顧客の追加要望と制作の工数の間で調整する	営業、社内デザイナー、外部開発会社と進める	外部パートナーと連携する	直近の仕様変更では、誰が断るかを決め、社内の制作担当または外部の開発会社へ誰が伝えましたか
六つの案件を同時に持ち、どれも進行が遅れる	同時担当は6件、1件は2〜4か月	担当数の記載なし	配属予定者の同時担当数と1件の期間は、直近3か月でそれぞれいくつでしたか
営業が決めた見積と納期を制作へ伝える	営業が見積を作り、制作は受注後に工数を確認	見積・予算管理を担当する	直近の案件では、誰が見積を作り、制作側は受注前のどの時点で工数を確認しましたか
公開前の月は実残業が42時間になる	通常の労働時間制で、平常月18時間、公開前42時間。法定外のみ	全社平均は月20〜30時間、裁量労働制	配属予定先は通常の労働時間制ですか。平常月と公開前の法定外残業はそれぞれ何時間でしたか

事業会社なら、三行目を発注側の質問に替えます。発注予算を決める人と、仕様変更時の追加発注を承認する人を、直近の案件で聞きます。

この集計で分からないこと

当サイトの集計は、日本のWebディレクター求人全体を示しません。対象会社は自社側が約55%で、掲載件数の上位は大手に寄っています。社員10〜20名程度の制作会社の求人が、当サイトにどれだけあるかは確かめていません。小規模な制作会社の求人が少ないとも言えません。

受託・支援と自社側に分けた割合は、母数が小さく、1〜2社で5%動きます。会社の事業の違いだけでなく、求人票の書式の違いも重なります。一つの会社に受託と自社の部署がある場合は主な方へ寄せ、両方を明記する会社は別に分類しています。

会社単位の集計は、対象求人を多く出す会社ほど、少なくとも1件が「書いてある」に入りやすい数え方です。書いていない項目が実際にないとは言えず、分析・要件定義・進行の語から仕事の比重も読めません。案件の数を書く会社は少ないため、担当数の多い会社が何割かも分かりません。

求人票と面接で分かるのは、記載された内容と説明時点の実績までです。入社後も同じ相手、担当数、決定権、仕事の比重、実残業、評価が続くとは限りません。会社を変えれば全部解けるとも、Webディレクターを辞めるしかないとも判定できません。

よくある質問

Webディレクターはなぜきつい、しんどいと言われるのですか？

この記事で整理した場面には、顧客・営業・制作の板挟み、複数案件、納期、急な変更、結果の責任、評価されにくさ、学び続ける量、成長の実感の薄さがあります。ただし、制作会社では制作を進める役割は職種に残る側で、誰の間に立つか、同時担当数、お金の決定権、仕事の比重、実残業、評価項目は会社で変わる側です。場面を原因ごとに分けて確かめます。

事業会社へ移れば板挟みはなくなりますか？

なくなるとは言えません。当サイトの求人集計では、自社側でも外部パートナーや外注を書く会社が約30%でした。社外の顧客が社内の依頼部署に変わっても、マーケティング責任者、事業部、外部の制作会社の間に立つ場合があります。応募先で実際の相手と決定権を聞きます。

Webディレクターを辞めたほうがよいですか？

一律には判定できません。同時担当数、見積や予算の決定者、制作体制、仕事の比重、実残業、評価項目が一番つらいなら、会社を移れば変わる余地があります。制作会社で、依頼主の了承を取り、制作を進め、予算・納期・品質を担う役割や、技術を追うこと自体が一番つらいなら、会社選びだけで解けるとは決めません。

分析・改善と書いてある求人なら、分析の仕事ができますか？

その語だけでは決まりません。分析・改善を書く会社はありますが、担当する時間の割合、使う指標、誰が施策を決めるかは別です。入社後1年の進行・要件定義・分析の割合と、直近に担当した施策を面接で聞きます。

面接で聞く一問を決める

最初に書いた3〜5個の場面から、「会社で変わる側」か「分からない側」に置いた最優先の一行を選びます。応募先の求人票を1件開き、ブラウザのページ内検索で表の語を探して、受託か自社かと書かれた関係者を読みます。空欄や食い違いがある項目、または記載があっても決定者や数字の対象まで読めない項目から一つを選び、現職と同じ期間・対象・単位の質問にしてください。

同時担当数を変えたいなら、配属予定者が直近3か月に同時に持った件数と1件の期間を聞きます。予算の決定者を変えたいなら、受託側では見積と追加費用の交渉者、発注側では発注予算と追加発注の承認者を聞きます。次にすることは、この一問を面接へ持っていくことです。