転職の判断
降格されて気まずい。残るか辞めるか、何で決める?
降格されて元の部下の下で働くのが気まずいとき、残るか辞めるかを何で決めるかをまとめました。気まずさや恥ずかしさの扱い方、残るなら職場で見る3つ、給与明細で何が減ったかの見方、辞めるなら次が決まってからにする理由、雇用保険の見え方を載せています。
公開 2026年11月18日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・残るか辞めるかは、今すぐ決めなくていい。降格から何か月で決めるべきかを示す調査は無いので、時間ではなく、職場で何が起きているかで決める
- ・気まずさ・恥ずかしさは、会社の判断で役職を外れた人が直後に感じることのある反応で、それ自体は判断の材料にならない。辞めたい理由を職場の事実で言えるかどうかで見分ける
- ・先にやることは3つ。給与明細で何が減ったかを確かめる、家計を2通りで計算する、上司に次の評価までに何を見てもらえばよいかを聞く。辞めるなら次が決まってから
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降格されて、元の部下の下で働くようになった。朝礼や会議が気まずい。残って立て直すか、辞めて他社でやり直すか。結論から言うと、今すぐ決めなくていいと考えます。決める材料は、残った職場で何が起きているかです。
- 気まずさや恥ずかしさは、それ自体は残るか辞めるかの材料になりません。「何か月待てば決められる」という根拠のある期限も見つかっていないので、区切るなら、次の評価の時期のような職場の節目が合います
- 先にやることは、給与明細で何が減ったかの確認、家計の2通りの計算、上司への「次の評価までに何を見てもらえばよいか」の質問です。辞めるなら、収入が止まり、雇用保険で会社都合に当たるかも事情しだいで当てにできないので、次が決まってからにします
降格を面接でどう話すかは、転職活動の話なので降格のあと転職活動をすると降格が伝わるか、面接でどう話すかの記事で扱っています。ここでは、残るか出るかをどう決めるかに絞ります。
降格のあと、気持ちはどう動くのか
恥ずかしさや悔しさは、感じる人が少なくない反応
リクルートワークス研究所の調査(ポストオフを経験した1,200人)では、会社の判断で役職を外れた人は、直後の気持ちとして「くやしさ」31.4%、「寂しさ」30.9%、「失望」24.6%を挙げました。「解放された」と答えた人は、自分から役職を降りた人で40.1%、会社の判断で外れた人で22.5%です。会社の判断で外れると、ほっとする人が少なく、悔しさや失望が出やすいということです。
調査の選択肢に恥ずかしさや気まずさそのものはありませんが、悔しさ・寂しさ・失望を挙げた人が2〜3割います。気まずい、恥ずかしい、惨めだと感じるのは、特別なことではないと考えます。ただ、その気持ちがあることは、残る・辞めるのどちらにも根拠になりません。
不満は時間で戻る人もいるが、やる気が戻らない人も少なくない
同じ調査で、仕事への不満を持つ人の割合は、役職を外れる直前が36.3%、直後が43.2%、調査時点が33.0%でした。直後に増えて、のちに直前と同じ程度に戻っています。ただし、これは回答者全員の数字で、会社の判断で外れた人だけを切り出したものではありません。降格から何か月後の数字かも分かりません。
やる気の変化を見たリクルートマネジメントソリューションズの調査(50〜64歳のポストオフ経験者766人)では、部長・課長で役職を外れた人の6割近くが、一度やる気が下がりました。部長・課長で役職を外れた人の中では、下がったままの人が4割前後、下がってから戻った人が2割前後です。戻った人の理由で多かったのは、「仕事で成果があがった」「会社や仕事に対する自分の考え方が変わった」です。
この数字からは、待っていれば自然に戻るとは言えません。戻った理由の上位に挙がったのが、仕事での成果と、考え方の変化でした。
元部下の下で働く職場では、周りの気遣いがつらさになることがある
ワークス研究所の報告には、聞き取り調査をもとにした整理があります。元の部下が上司になると、周りが気を遣って仕事の話を避け、本人が疎外感を持ちやすい。降格の理由が語られないと、不信が残る。減額の衝撃を受けて、社内で巻き返すより社外に活路を求める人もいる、という内容です。割合は出ていません。
朝礼で指示されること自体より、周りが仕事の話を避けることのほうがこたえている場合もあります。
気まずさで決めていないか、どう見分ける?
「恥ずかしいから辞めたい」と「この職場ではもう伸びないから辞めたい」は、別の理由です。前者は直後に感じる人が少なくなく、時間で薄れる人もいる気持ちです。後者は、職場の様子で確かめられます。
見分け方は、辞めたい理由を職場の事実で言えるかどうかです。
| 気持ちの言葉で言うと | 職場の事実で言うと |
|---|---|
| 朝礼で元部下に指示されるのがつらい | 上司が、降格の理由も次の役割も具体的に話さない |
| 周りの目が気になる | 等級ごと下がっていて、戻る道が制度にない |
| 居場所がない | 任される仕事がなくなっている |
職場の事実で言えるなら、気まずさとは別の理由です。気持ちの言葉でしか言えないなら、時間で薄れる可能性がある部分です。事実が当てはまるかは、次の3つで見られます。
残るなら、職場で見る3つ
期限の根拠が無いので、次の3つで見ます。根拠はリクルートマネジメントソリューションズの調査とワークス研究所の報告です。
- 上司が、降格の理由と次に期待する役割を話してくれるか。同じ調査では、上司のタイプのうち放置型だと新しい立場への適応感が低く、放任型は高めでした。上司からの尊重と高い期待も、適応感を高める要因の1つでした。回答者は50〜64歳です。「話してくれるか」で見分けるのは、この結果を書き手が読み替えた見方です
- 自分から仕事の範囲を広げる余地があるか。適応感に最も影響したのは、本人が仕事の範囲や周りとの関わりを自分で広げる行動でした。元部下の下でも、技術、品質、若手の育成など、得意なことで担当を広げられるかを見ます
- 給与の下がり方が、手当だけで止まっているか。詳しくは後の「給与明細で、何が減ったかを見る」です
上司にどう聞くか
上司の関わり方を見るには、聞いてみるのが早いです。「戻れる条件を教えてください」と聞くと、辞める前提と取られかねません(反応を測った調査は無く、書き手の見立てです)。次の評価までにどの点を直せばよいか、今の自分にどんな役割を期待しているか、と前向きな形で聞くほうが、答えを引き出しやすいと考えます。
等級が戻る仕組みがあるかは、上司個人の気持ちではなく制度の話なので、評価制度上の仕組みとして別に聞くことができます。
答えは次のように見分けます。
- 裏づけになる答え: 何を、いつまでに、誰が評価するのか。評価されたら等級や手当がどうなるのか。次の評価の時期はいつか、が具体的に出る
- 言葉だけの答え: 「頑張れば戻れる」「期待している」で終わり、期限も、評価の基準も、等級や給与の話も出ない
「来期の大型案件を任せる」と言われた場合は、仕事の範囲が広がるという意味では良い材料です。ただ、それだけでは戻る道の裏づけになりません。その担当で、役職や等級に何が変わるのか、成果がどう評価されて昇格に結びつくのかまで聞けると、確かな話になります。口頭だけで終わらず、次の評価面談の記録に残るか、人事に確認できる形になっているかも見てください。
降格後に元の役職へ戻る人がどれくらいいるかを測った調査は、見つかっていません。上司の言葉を、割合で当てにしてよいかは言えません。具体的な話が評価の場でも出ないなら、放置されていると見るのが妥当だと考えます。
給与明細で、何が減ったかを見る
手取りが減ると、役職手当が外れた分だと思いがちです。ただ、就労条件総合調査(厚生労働省)では、役付手当を支給された人の1人平均は月4.35万円(税込み)です。この平均は部長なども含む役付手当などの金額です。手取りの減り方がこれよりずっと大きいなら、基本給や等級が下がっている可能性があります。残業代や賞与など、別の項目が変わっていることもあります。
役職を外した後の給与の決め方は、会社によって違います。ワークス研究所の人事への調査では、「即時降格・減給」が30.4%、「役職手当のみ削減」が19.2%、「段階的引き下げ」が17.4%などでした。役職手当が外れるだけで基本給は変わらない、とは限りません。
だから、降格前と降格後の給与明細で総支給額を並べ、基本給と手当がそれぞれ何円変わったかを見るのが最初にやることです。総支給額で見るのは、手取りは税や社会保険料で動き、手当や基本給の変化が見えにくいためです。就業規則や賃金規程に、降格の規定、降格時の基本給の扱い、次の評価で上がる条件が書かれているかを読んでおくと、「戻る道が制度にあるか」が分かります。
家計は、戻らなくても回るかを確かめる
住宅ローンや子どもの教育費などがある場合は、戻る可能性を当てにせず、戻らなくても生活が回るかを確かめておくのが安全です。計算は2通りで足ります。
- 今の手取りが、数年続く場合の毎月の収支
- 辞めて収入が止まる場合の毎月の収支(次が決まるまでの月数を、3か月、6か月などと変えて見る)
貯蓄が何か月分あれば安心、という根拠のある目安は見つかっていません。毎月の支出から逆算します。家族がいるなら、同じ表を見て話すのがよいでしょう。
辞めるなら、次が決まってから
辞める時期で、雇用保険と探しやすさが変わる
時期で変わるのは、主に2つです。雇用保険の扱いと、在職中に探せるかどうかです。
雇用保険。 ハローワークによると、賃金が以前の85%未満に低下した(低下することになった)ために離職し、その低下を予見できなかった場合は、特定受給資格者の範囲に入ります。「降格」そのものが項目にあるわけではなく、賃金の低下で見られます。当たるかどうかは、ハローワークが判断します。降格後に辞めれば自動的に会社都合になる、とは言えません。
当たれば、基本手当の所定給付日数が自己都合より長くなります。35歳以上45歳未満で、被保険者期間が10年以上20年未満なら、特定受給資格者は240日、自己都合は120日です。自己都合の場合に給付が始まるまでの期間は、ハローワークで確認してください。
85%の比べ方には条件があります。厚生労働省の判断基準では、離職月以後6か月(または離職月とその前6か月)のいずれかの月の賃金を、その月より前6か月のいずれかの月の賃金と比べます。比べる相手は、1年前ごろまでさかのぼれます。賃金は、毎月決まって支給される賃金で、残業手当など変動するものは除かれます。低下を1年より前に予見できた場合は当たりません。このため、降格から時間がたってから辞めると、比べる期間から外れて当たらなくなることがあります。実際にどう数えるかは、ハローワークで確かめるのが確実です。
在職中に探せるか。 辞めてから探すと、収入が途切れます。在職のまま探せば、いまの職場に残る場合と比べてから決められます。住宅ローンなどがあるなら、次が決まってから辞めるのを基本にするのが安全だと考えます。
在職中に探すなら
探すといっても、いきなり応募する必要はありません。順番は次のようにすると、負担が小さいと考えます。
- 経歴の棚卸し。担当した案件、自分の役割、規模を書き出す。失敗した案件も、自分の判断として何が起きたかと、その後に変えたことをセットで書く
- 求人を見て、どんな条件の会社があるかを知る
- 応募は、次の評価面談の結果を見てから
上司に具体的な話を聞いても何も出なかったなら、その日から1と2を始めておくと、評価面談の結果が悪かったときにすぐ動けます。結果が良ければ、準備が使われないだけで、損は小さく済みます。準備を始めることと、辞めると決めることは別です。
転職で年収がどうなるかは、雇用動向調査(令和7年)で、40〜44歳の転職入職者の賃金(超過勤務手当を含み、賞与など臨時的なものを除いた税込み額)は、増えた人が44.9%、減った人が27.4%でした。役職の上下は区別されておらず、降格後の人に限った数字ではありません。転職すれば必ず下がる、とは言えません。降格が面接でどう見えるかは、降格後の転職活動の記事にまとめています。
よくある質問
降格のあと、元の役職に戻れる人はどれくらいいますか
割合を測った調査は見つかっていません。会社の規程と、上司や人事が具体的に何を言うかで見るしかありません。
半年たっても気まずいままなら、辞めてよいですか
「何か月たったら辞めてよい」と言える根拠は、見つかっていません。気まずさだけで決めず、職場の事実とセットで見るのがよいと考えます。気まずさが残っていても、上司が具体的な話をしてくれる、仕事の範囲が広がる、という職場なら、残る理由になります。逆に、職場の事実(上司が何も言わない、戻る道が制度に無い、任される仕事が無い)が変わらないなら、辞める理由に数えられます。
自分から役職を降りる場合とは違いますか
違います。自分から降りた人は「解放された」と答えた人が4割ほどで、会社の判断で外れた人とは、直後の気持ちが違います。自分から降りる場合は、自分から管理職を降りることを扱った記事を見てください。
役職が下がる転職の年収はどうなりますか
役職が下がる転職を扱った記事で扱っています。
降格は違法ではないのですか
この記事では扱いません。残るか辞めるかを決める材料としては、会社の規程と、給与明細で何が変わったかを確かめるところまでです。
但し書き
- 気持ちと不満の推移は、「ポストオフの新常識 人と組織のあらたな関係」(リクルートワークス研究所)です。2025年12月のネット調査で、回答者1,200人のうち、会社の判断で外れた人は786人、自分から申し出た人は414人です。45歳以上が大半で、35〜44歳は200人です。直前の年収が1,000万円前後の層が多く、年齢や収入帯が違う人には当てはまらないことがあります。仕事への不満の推移は、会社の判断で外れた人と自分から降りた人を区別していません。降格から何か月後の調査かも読み取れません
- 元部下の下で働く職場の話は、同報告の聞き取り(過去2〜5年以内にポストオフを経験した37〜64歳の男性、6グループ、計23人。1グループのみ3人)の整理です。個々の人の経験をまとめたもので、割合は出ていません
- やる気の推移と、適応感を左右するものは、「ポストオフ経験に関する意識調査」(50〜64歳のポストオフ経験者766人)です。40代前半で会社の判断により降格した人に当てはまるかは分かりません。会社の判断か自分からかの区別も、公開されている調査結果の要約からは分かりません
- 降格からの経過期間別(半年後、1年後)に、残った人と辞めた人がどうなったかを追った統計は、見つかっていません。「何か月で決める」という期限を示せないのはそのためです
- 役付手当は、「令和7(2025)年就労条件総合調査の概況」(令和6年11月分、常用労働者30人以上の民営企業)です。諸手当を支給した企業のうち、役付手当などを支給した企業は84.2%で、金額は支給された労働者1人平均です。自分の手当の額は、給与明細で確かめてください
- 転職時の賃金の増減は、「令和7年雇用動向調査結果の概況」です。比べる賃金は、入職者票の記入要領(「記入要領(抜粋)」)で「超過勤務手当を含み、賞与など臨時的なものを除いた税込み額」とされています。役職の区別はありません
- 雇用保険は、「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」、「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲と判断基準」、「ハローワークインターネットサービス - 基本手当の所定給付日数」です(2026年11月18日に確認)。実際に当たるか、給付がいつ始まるかは、ハローワークが判断します。制度は改正されることがあるので、離職の前に最新の内容を確かめてください
- 本文のうち、気まずさを事実で言えるかで見分けること、残るなら見る3つに絞ったこと、上司への聞き方と答えの見分け方、家計の計算の置き方、在職中に探す順番は、調査ではなく書き手の判断です
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