転職の判断
リファレンスチェックを頼める人がいない。今の上司に知られずに済む?
最終面接の後にリファレンスチェックを求められたのに、今の上司には転職を言っていない、頼める人が思い当たらない時の考え方をまとめました。リファレンスチェックで誰に何をどう聞かれるのか、今の上司の代わりに誰に頼めるか、人事やエージェントにどう相談するかを文面つきで説明します。断ったら落ちるのか、前の会社に問い合わせが行くのはどんな時かも載せています。
公開 2026年11月11日 · PREVIO 編集部
この記事で分かること
- ・リファレンスチェックは、本人が名前を出した人に、本人の同意を取ってから聞く形で行われ、今の上司を外して相談してよいこと
- ・今の上司の代わりになりうる人(別部署に移った元上司、辞めた元同僚、前の会社の上司、取引先)と、指定と違う人は先に聞くこと
- ・頼める人がいない時に人事・エージェントへ送る文面、推薦者への頼み方、黙って期限を過ぎないための動く順番
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今の上司に転職を言っていないなら、リファレンスチェックの推薦者から今の上司は外して相談してかまいません。在職中は今の上司を避けるよう勧める転職支援会社の解説もあります。別の部署に移った元上司、もう辞めた元同僚、応募先の指定によっては前の会社の上司でもよい、と案内するサービスもあります。
頼める人が思い当たらなくても、それだけで落ちるとは限りません。一番まずいのは、返事をしないまま期限を過ぎることです。代わりに頼みたい人の名前を挙げて、先に人事(エージェント経由ならエージェント)にこう聞いてください。
現職には転職活動を伏せているため、上司枠は、以前直属の上司だった〇〇さん(現在は別部署)にお願いしたいと考えています。この形で問題ないでしょうか。
リファレンスチェックは、ふつう、あなたが名前を出した人に、あなたの同意を取ってから話を聞く形で行われます。名前を出していない今の会社の人事に、応募先が黙って電話をかける仕組みではありません。
話を聞かれるのは、あなたが名前を出した推薦者で、あなたの同意が前提
応募先から案内が来ると、推薦者の名前と連絡先はあなたが入力するか伝えます。応募先が自分で相手を探すのではありません。聞かれる中身や形式は、次のとおりです。
| 項目 | 中身 |
|---|---|
| 誰に | あなたが名前を出した人。応募先が「上司 1 名、同僚 1 名」のように立場を指定することがある |
| 何人 | 2 名ほどとされる(外資系の転職支援会社の解説)。求人票に「前職/前々職の上長や同僚、計2名以上」と書く会社もある |
| 何を | 在籍期間と役職、誰に報告していたか / 担当した仕事と成果 / 周りとの関わり方、勤務態度 / 強みと弱み / 退職理由 / また一緒に働きたいか |
| どうやって | 推薦者がオンラインのアンケートに答える形と、応募先や委託先が電話・メール・オンライン面談で聞く形(10〜30 分ほどとされる)がある |
| いつ | 最終面接の前後が多い、と各社が説明する。会社によって、一次面接の後から内定通知の前まで、行う時期が違う |
オンラインで答える形のサービスの一つ back check は、候補者向けのページで、推薦者に「採用企業から連絡がいくことはありません」と案内しています(「back check(バックチェック) | 年間実施数1万件超えの リファレンスチェック/コンプライアンスチェック」)。依頼は、あなたが入力したアドレスに届きます。推薦者には、会社のアドレスではなく個人のアドレスを教えてもらって入力すれば、推薦者の会社のメールに依頼が届くことはありません。同社は平均取得日数を 4.6 日と公表しています(「リファレンスチェック|back check(バックチェック)」)。
同意についても決まりがあります。職業安定法の指針は、応募先が本人以外から個人情報を集める時は「本人の同意の下で」行うよう求めています(「指針(平成11年労働省告示第141号)(抄)」)。答える側の会社も、退職した人の在籍や勤務の状況が会社の記録として管理されている情報(個人データ)なら、本人の同意か例外が無ければ外に答えられないとされています(「「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」 に関するQ&A |個人情報保護委員会」 の Q7-12)。
今の上司の代わりに頼める人は、ほかにもいる
上司枠・同僚枠には、今の上司と今の同僚のほかに、次の人たちも候補になります。
| 候補 | 向いている点 | 気をつけること |
|---|---|---|
| 今の会社で別の部署に移った元上司・元同僚 | 最近の仕事ぶりを知っている。今の上司の耳には入りにくい | 同じ社内なので、その人の口の堅さしだい |
| 今の会社をもう辞めた元上司・元同僚 | 最近の仕事を知っていて、今の会社に話が伝わるおそれがほとんど無い | 連絡が途切れていたら、頼み方を丁寧に |
| 前の会社の上司・同僚 | 今の会社に知られずに済む | 今の会社での仕事ぶりは知らない。前職でよいかは応募先の指定しだい |
| 取引先・社外のプロジェクト相手 | 仕事ぶりを外から見ている | 「上司・同僚」の指定には合わないので、黙って出さず先に聞く |
back check の候補者向けページは、現職で頼める人がいない場合について、別の部署に異動した人や退職した人でもよく、企業の指定によっては前職の人でも可能で、難しい場合は採用企業の担当者に相談するよう案内しています(「back check(バックチェック) | 年間実施数1万件超えの リファレンスチェック/コンプライアンスチェック」)。誰を推薦者として認めるかは応募先が決めるので、候補を並べて聞いてください。
社内の人に頼む時は、「今の上司には伏せているので」とはっきり伝えてください。社内で話が広がらないかは、決まりではなく、その人が黙っていてくれるかにかかっています。
頼める人がいない時は、断る前に「誰なら良いか」を相談する
相談の理由は「現職には転職活動を伏せている」で通る、と転職支援会社が書いています。隠し事に見えないよう、理由と一緒に、代わりに頼みたい人の名前も伝えます。
人事やエージェントへは、例えばこう送ります。
現職には転職活動を伏せているため、今の上司・同僚にはお願いが難しい状況です。候補として、上司枠は以前の上司で現在は別部署にいる〇〇さん、または取引先で〇年一緒に仕事をしている〇〇さん、同僚枠は昨年退職した元同僚の〇〇さんを考えています。どの方なら受けていただけるか、確認をお願いできますか。あわせて、現職への連絡が無いこと、おおよその質問内容、期限を少し延ばせるかも教えてください。
理由は「現職に転職活動を伏せているから」だけで十分です。上司と折り合いが悪いといった事情まで、自分から説明する必要はありません。エージェントから応募先にどう伝わるかが気になる時は、「応募先には、現職に伏せているため、とだけ伝えていただけますか」と添えてかまいません。
推薦者に頼む時は、目的、聞かれそうなこと、期日と形式、連絡先を最初に書いておくと、久しぶりの相手にも切り出しやすくなります。例えば次のように送ります。
ご無沙汰しています。〇〇です。実はいま転職活動をしていて、最終面接まで進んだ会社から、以前一緒に働いた方への確認(リファレンス)を求められています。今の会社には伏せているため、同じチームだった△△さんにお願いできないかと思い、連絡しました。まだ確定ではなく、先方に確認してから正式にお願いさせてください。聞かれるのは、当時の担当業務や仕事ぶり、人との関わり方などで、〇日までにオンラインのアンケートか短い通話で答えていただく形になりそうです。連絡は個人のメールでいただけると助かります。ご負担でしたら、遠慮なく断ってください。
「良く言ってほしい」とは頼まず、見たとおりに答えてもらってください。応募先から質問の中身を教えてもらえれば、それを推薦者に見せておくのはかまいません。ただ「その話には触れないで」と頼むと、口裏合わせに近づきます。
準備として、在籍期間・役職・退職理由のような事実は、職務経歴書に書いた内容と食い違わないように確かめておきます。面接で弱みを聞かれて話したことがあれば、推薦者にも伝えておくと、話が食い違いにくくなります。
推薦者に内々に打診してから、その日のうちに応募先へ相談する
期限が短い時に、応募先の返事を待ってから推薦者を探していては、頼む時間が残りません。次の順で動いてください。
- 推薦者の候補に内々に打診する。 「まだ決まっていないけれど、お願いするかもしれない」と前置きすれば、応募先に断られても気まずくなりにくい
- 内諾が取れたら、その日のうちに人事・エージェントへメールを 1 通送る。 上司枠・同僚枠の候補、現職への連絡の有無、質問の中身、期限をまとめて聞く
- 応募先の了承が出たら、推薦者に正式に頼む。 連絡先は個人のアドレスで入力する
期限が足りなければ、延ばせないかを相談してかまいません。
「今の上司で」と言われたら、内定の後に回せないか聞く
相談しても「上司は今の上司で」と言われることはありえます。その時は、内定の後に回せないかを聞いてみてください。実施の時期は会社によって違い、内定の後に行う会社もあると解説されています。
内定のご連絡をいただいた後に、現職の上司への依頼に切り替える形は可能でしょうか。
それも難しい時は、同意が前提の仕組みなので、断ること自体はできます。ただ、応募先から見れば判断材料が欠けるので、不利になりうるとは言われています。どちらにしても、返事を先延ばしにせず、言われたその場で次の案を相談してください。
内定の後に行う場合、結果を理由に内定を取り消せる場面には、判例で限りが示されています。内定の取消しは、内定の時に知ることができず、また知ることが期待できないような事実で、客観的に合理的と認められ、社会通念上相当な場合に限られる、とする最高裁の判断があります(「採用内定の取消|裁判例|確かめよう労働条件|厚生労働省」)。リファレンスチェックの結果がこれに当たるかは事案しだいです。取り消すと言われたら、労働局の総合労働相談コーナーや弁護士に相談してください。
前の会社に確かめる経歴調査もある。同意書で範囲を確かめる
リファレンスチェックとは別に、経歴調査(前職調査・バックグラウンドチェック)を行う会社もあります。こちらは推薦者から仕事ぶりを聞くのではなく、経歴に偽りがないか、トラブルの記録がないかなどを確かめるものです。back check は、コンプライアンスチェックの説明で、現職には連絡しないこと、ポジションによっては過去に在籍した企業に調査を行う可能性があることを案内しています(「back check(バックチェック) | 年間実施数1万件超えの リファレンスチェック/コンプライアンスチェック」)。back check の場合、本人が名前を出していない過去の在籍企業に確かめるのは、リファレンスチェックではなくこの調査のほうです。
back check は、この調査でも本人の同意の手続きを取ると案内しています。同意書が届いたら、どこに何を確かめるのかを読み、分からなければサインする前に「現職への連絡はありますか」と人事に聞いてください。入社の手続きの書類から前の職場がどこまで分かるかは、書かなかった職歴は記録でどこまで分かるかの記事にまとめています。
よくある質問
リファレンスチェックで落ちることはありますか
内定の前なら、ありえます。ただし、評価は下がるだけでなく、上がることもあります。エン・ジャパン(ASHIATO)が 2024 年に人事を対象に行った調査で、リファレンスチェックを導入している企業の人事 200 名に聞いた数字があります。これは応募者一人が落ちる確率ではなく、「そういうことが一度でもあった」と答えた人事の割合です。そのうえで、41.0% が結果により面接時の評価と異なり「不採用になったことがある」、30.0% が「採用になったことがある」と答えています(「[ニュース]リファレンスチェックに関する実態調査 | 『日本の人事部』」)。
弱みを書かれたら落ちますか
どんな回答で評価が変わるかは、公表された資料からは分かりません。自分でできるのは次の二つです。在籍期間・役職・退職理由などの事実を職務経歴書とそろえておくこと、面接で話した弱みがあれば推薦者に伝えておくことです。推薦者には盛ってもらわず、見たとおりに答えてもらってください。
求人票にリファレンスチェックと書いていなかったのに、求められました
書いていない会社が行わないとは限りません。当サイトの掲載求人(2026 年 11 月 11 日時点。選考・応募要件・仕事内容・PR の欄を会社単位で集計し、割合は丸めています)では、求人票にリファレンスチェックを書く会社は 5% に届かず、書く会社のおよそ半数は「ポジションによって実施する場合がある」のような条件つきの書き方でした。求人票に出ていなくても、選考の途中で案内されることはあると考えておいてください。
オンライン回答なら、推薦者の会社に知られませんか
依頼は、あなたが入力したアドレスに届きます。推薦者の個人のアドレスを入力すれば、推薦者の職場のメールに依頼が届くことはありません。推薦者にお願いする時に、個人のアドレスを教えてもらってください。
前の会社を短い期間で辞めています。それも伝わりますか
職務経歴書に書いてあるなら、仮に話に出ても書類と食い違うことにはなりません。前の会社に経歴調査の連絡が入るかどうかは応募先しだいなので、同意を求められた時に、どこに何を確かめるのかを読んでおいてください。
この記事で確かめた範囲
- 推薦者の人数、実施の時期、オンラインか電話かは、転職支援会社やサービス会社の説明と、当サイトの求人票の書き方から書いています。統計ではないので、会社によって違います
- 同意について書いたのは、職業安定法の指針と個人情報保護委員会の Q&A が示す決まりです。すべての会社が必ず守る、とまでは言えません。指針も、同意以外の手段をすべて禁じる書き方ではありません。個人情報保護委員会の Q&A は、退職した人について問い合わせを受けた会社がどうするかを扱っています。在職中の人の場合や、推薦者が個人として話す場合に同じ考え方が当てはまるかは、Q&A に直接は書かれていません
- 誰なら推薦者として通るか、断った時にどのくらい不利になるかは、応募先が決めることで、目安になる数字は見つかりませんでした
- 41.0% と 30.0% は、リファレンスチェックのサービスを提供する会社の自社調査です。二つを足した割合や、両方に当てはまる会社の重なりは公表されていません
- back check の案内は、そのサービス 1 社の運用です。ほかのサービスや、電話で行う会社の運用が同じとは限りません
- 当サイトの求人票の集計は、当サイトに掲載されている求人の書き方の割合で、リファレンスチェックを行う会社の割合(市場の実施率)ではありません
- 内定取消しが認められるかなど法的な判断は、個別の事情で変わります。困った時は労働局の総合労働相談コーナーや弁護士に相談してください
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